著者
野村 尚樹 宮島 昌克 山岸 宣智 藤原 朱里
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_1002-I_1012, 2013
被引用文献数
3

近年,我が国では多くの地震が発生し,多くの犠牲者が発生した.地域住民の地震あるいは津波に対するリスク認知が不十分なために被害が拡大したと言われ,多くの地域ではそれらを教訓に自主防災活動に取り組み始めた.しかし,地域におけるリスク認知度に大きな個人差があり,活動の弊害になっていることも事実である.本研究では,2007年能登半島地震を経験した輪島市臨港地域周辺の住民を対象としたアンケート調査を実施し,地域住民の地震津波災害に関する意識を把握し,防災リスクマネジメント研究の1つである防災リスクコミュニケーション研究の基礎的資料とすることを目的とする.
著者
西川 隼人 宮島 昌克
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A (ISSN:18806023)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.784-796, 2009 (Released:2009-08-20)
参考文献数
15
被引用文献数
3 3

本論文では計測震度と最大加速度のみ収集している自治体観測点を想定して,これらの地震動指標から地震動の周期特性を把握するために,実効加速度と最大加速度の比(最大加速度比)と地震動の卓越周期の関係を調べた.まず,最大加速度比と地震動スペクトルの関係を調べ,スペクトル形状と最大加速度比が関連していることを明らかにした. 続いて,地震観測記録からフーリエスペクトルと速度応答スペクトルのピーク周期を求め,最大加速度比との対応を調べたところ,最大加速度比の変化が震度フィルターの形状と概ね対応していることが分かった.最後に最大加速度比と実効加速度をパラメータとする周期1~2秒の速度応答スペクトル評価式を提案し,単一の地震動指標の場合に比べて高い精度で応答スペクトルを評価できることを明らかにした.
著者
荒井 秀和 阿曽 克司 宮島 昌克 喜多 敏春 野村 尚樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_1021-I_1033, 2013 (Released:2013-06-19)
参考文献数
11

日本海側は海溝型地震による津波の発生の可能性が低いとされており,太平洋側に比較して津波に関する調査や対策の検討が不足している現実がある.このような中,石川県ではこれまでの知見と東日本大震災後に中央防災会議等で議論された内容を踏まえ,石川県に影響の大きな津波波源を設定し陸域遡上の検討を行った.具体的には,既往の海底地質調査結果から活断層の連動等を考慮し津波波源として設定し,最新の航空レーザー測量データ等を用いた遡上解析を実施し,陸域の浸水状況を把握するともに近海での津波収斂箇所を把握した.また,今回想定した最大クラスの想定波源は、沿岸に既往最大津波以上を発生させることができた.
著者
森本 皓一 宮島 昌克
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.I_238-I_249, 2019 (Released:2019-09-24)
参考文献数
12

埋立地等の軟弱地盤では,地震による液状化現象に起因して大規模な地盤変状が生じ,埋設された水道管にも大きな被害を及ぼしてきた.耐震継手ダクタイル鉄管は継手部に伸縮性,屈曲性,離脱防止性を有するため,現在まで地盤変状による被害は発生していない.ただし,大規模な地震動が連続して発生した場合に,液状化地盤に埋設された耐震管路が複数回の地盤変状を受けてどのように挙動するか,明らかにはなっていない.本研究では,1995年に発生した兵庫県南部地震時に計測された地盤変位を用いて,実際に生じた地盤変状を管路に複数回与えて管路の挙動解析を実施し,管路の挙動を検証した.
著者
村田 幸一 宮島 昌克
出版者
JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.27-42, 2007 (Released:2010-08-12)
参考文献数
8
被引用文献数
2 2

水道供給システムでは, 地震が発生した直後, システムに物理的なダメージが無くても急激な流量増加と水圧減少という異常挙動を発生することがある.この現象は一時的であるものの, 発生中は水道供給システムを機能低下させることがある.本論文では, この影響について観測結果を報告するとともに, これらの原因と考えられる受水槽のスロッシングについて, 観測データから因果関係を解明した.さらに, 大阪市で観測された地震波形を用い, 受水槽のスロッシングによる水面最大変位と地震動の振動数特性との関係を分析するとともに, 発生が予想される東南海・南海地震についても, 予測地震動を利用して水道供給システムへの影響を分析した.
著者
秦 吉弥 村田 晶 野津 厚 宮島 昌克
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.2_60-2_77, 2012 (Released:2012-05-25)
参考文献数
27
被引用文献数
2 3

2011年東北地方太平洋沖地震の翌日に発生した2011年長野・新潟県境地震では、震源域を中心に強い地震動が数多く観測された。震源近傍の長野県栄村などでは、住家被害などが多発しており、被災地点の地震動を推定することは非常に重要である。そこで本研究では、栄村横倉集落での余震観測結果などに基づいて、当該地点におけるサイト特性を評価した。そして、サイト特性置換手法を用いて、栄村横倉集落での地震動を推定した。さらに、既往の大規模地震による強震観測記録との比較検討を行い、栄村横倉集落における推定地震動の特徴についても言及した。
著者
Nebil Achour 宮島 昌克 池本 敏和 稲垣 潤一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学論文集 (ISSN:1884846X)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.164-164, 2005

2004年新潟県中越地震における医療機関の被害状況に関する現地調査およびアンケート調査を行なった. その結果に基づき, 医療機関の建物被害, ライフライン被害, 医療施設の被害などが地震直後の医療機能に及ぼした影響を分析した. さらに, 距離減衰式を構築して各病院の最大加速度を推定し, 地震動強さと被害程度の関係を定量的に考察した.
著者
村田 晶 小野 寺大 宮島 昌克 池本 敏和
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.52-58, 2009 (Released:2011-04-30)
参考文献数
8

建物の地震被害に大きな影響を与える要素として,地震動特性については,近年飛躍的に発展を遂げた国内各種の強震観測網により,多くの情報が得られるようになった.しかし,能登半島地震のように地方では震度情報しか得られない事例も見られ,被害を推定するためにはより正確な地震動の推定が求められる.そこで本研究では,このように情報の少ない地区で地震動を推定するために,周辺の地震記録と常時微動観測を用いた地震動波形の推定を行うことで,建物被害との関係について検討を行う.その結果,推定した地震動と建物被害との関係を地震動の強さだけでなく地震動と建物の共振による被害について考察した.
著者
西川 隼人 宮島 昌克
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.4_94-4_103, 2012

本論文では著者らが簡便に地震動スペクトル特性を評価できる指標として提案している最大加速度比を2011年東北地方太平洋沖地震の観測記録を対象に求め、その適用性を調べるとともに、木造家屋応答を評価する際に利用できるかを検討した。震度5弱以上の地震観測記録を用いて、最大加速度比とフーリエスペクトルの振幅特性の関係を求めるとともに、周期0.5~1秒、1~2秒の地震動指標の推定への最大加速度比の有用性を調べた。その結果、周期1~2秒の地震動指標を推定するうえで最大加速度比が有効であることが明らかになった。続いて、性能等価加速度応答スペクトルによって木造家屋の応答変形角を評価し、最大加速度比との対応を調べたところ、降伏せん断力係数が0.3、0.5の場合、最大加速度比と応答変形角に良好な相関関係が見られた。
著者
橋本 隆雄 宮島 昌克 冨澤 元
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.565-568, 2001

2000年10月6日、鳥取県西部の山間部を震源とするマグニチュード7.3の鳥取県西部地震が発生した。この地震により斜面表層崩壊と落石による道路斜面被害が多かった。また、宅地造成盛土でも斜面崩壊や低地での液状化の発生により被害が生じた。特に震源地に近い西伯町法勝寺中学校では、高台にある軟式野球場の高さ14mの盛土法面が2.5mのテンションクラックを生じ、地上高さ4.5mの下部擁壁を崩壊する斜面崩壊を生じた。そこで筆者らは、土質調査と土質試験を行い、そこから得られる土質定数を用いて被害発生のメカニズムについて考察した。
著者
吉田 雅穂 宮島 昌克 久保 光 沼田 淳紀
出版者
福井工業高等専門学校
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では,木材の腐朽の心配のない地下水位以深の軟弱地盤を対象として,間伐材を用いた地盤補強技術の開発を行った.軟弱粘性土地盤に施工する道路盛土の補強技術に関しては,現場施工実験と室内模型実験により,丸太打設後に地盤支持力が増加することを明らかにした.また,戸建住宅の直下に丸太を打設する液状化対策技術に関しては,模型振動実験により,住宅の沈下抑制効果を明らかにした.さらに,既設構造物の周囲に丸太を打設する対策方法の有効性も示した.
著者
宮島 昌克 清野 純史 能島 暢呂 鶴来 雅人 吉田 雅穂 池本 良子
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

地震発生直後に管路に直接的な被害が無くとも急激な流量の増加と水圧の低下といった配水システムにおける異常事態に着目し,被害地震が発生した際にアンケート調査を大規模水道事業体に行った。さらに,この現象が貯水槽の水のスロッシングによる水位センサーの誤作動によるものであることを明らかにし,今後発生する巨大地震による長周期・長継続時間地震動が配水システムの異常挙動に与える影響を明らかにした。
著者
宮島 昌克 池本 敏和 アシュール ネビル
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)
巻号頁・発行日
no.48, pp.5-8, 2005-07-10

本研究では、災害時に重要拠点となる医療機関に注目し2004年新潟県中越地震による被害状況を明らかにするとともに、主として、医療機関におけるライフラインの機能被害が医療機能に与えた影響について考察した。その結果、医療施設の場合、建物の被災度判定を行うだけでは十分ではなく、ライフラインの機能被害など、医療機能に影響を及ぼす各要因の被災度を検討し、総合的に医療機能の被災度を判定する必要があることが示唆された。
著者
宮島 昌克 北浦 勝 池本 敏和 村田 晶 清野 純史 能島 暢呂
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

現在,被害地震の直後には被災建築物応急危険度判定士によって建物の健全度が判定されているが,医療機関の機能の健全度を評価するものではないので,医療機関においては効果を発揮し得ない。このような観点から本研究では,医療機関における建物の健全度のみならず,救命ライフラインや医療機器の耐震機能評価法を考究することを目的とする。まず,過去の地震における医療機関の被災資料を収集した。近年わが国で発生した地震のみならず,アルジェリア・ブーメルデス地震やイラン・バム地震などの被害についても調査し,世界共通の視点から分析した。その結果,地震後の医療機能損失の要因としては建物そのものの損壊,ライフラインの機能喪失,医療機器の転倒,落下に大きく分ける必要があることが明らかとなった。つぎに,2007年3月に発生した能登半島地震と7月に発生した新潟県中越地震の際に被災地の医療施設に対して地震被害が医療機能に与えた影響に関するアンケート調査を実施した。ここでは,上記のように,建物そのものの損壊,ライフラインの機能喪失,医療機器の転倒,落下に分けて,それぞれの被害が医療機能にどのような影響を及ぼしたかについて整理,分析した。その結果,能登半島地震および新潟県中越沖地震では,医療施設において生活機能,医療機能の両面に対して断水被害の影響が目立ったことが明らかとなった。さらに,長周期地震動に対して敏感であると考えられ,しかも医療機器類に多い,キャスター付き機器の振動特性を明らかにするために,正弦波を用いた振動台実験を行い,医療機器類のフラジリティ曲線を求めた。さらに,病院内のライフラインの損傷や薬品棚の転倒が医療機能に及ぼす影響を検討し,それぞれのフラジリティ曲線を提示するとともに,地震時の医療機関の機能損曲線を提案した。
著者
宮島 昌克 池本 敏和 幸左 賢二 清野 純史 吉田 雅穂 山口 謙太郎 鶴来 雅人 村田 晶
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

イラン・タブリーズ市において世界遺産の登録を目指しているバザール(市場)を対象として、北タブリーズ断層を想定地震断層とした強震動予測を行った。その際、各種地盤調査を行って、建設地点の地盤動特性を明らかにした。強震動予測結果を用いて耐震診断を行うとともに、耐震補強法について具体的に提案した。また、2010年10月10日~11日にイラン・タブリーズ市において歴史的組積増構造物の地震および地震工学に関するイラン・日本二国間セミナーを開催した。
著者
清野 純史 宮島 昌克 堀 宗朗 能島 暢呂 五十嵐 晃 小野 祐輔 豊岡 亮洋 古川 愛子
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

鉄道ネットワークを対象として,センシング技術を利用した災害発生時の迅速な機器制御により,被害を最小限に留めるような理論的な枠組みの構築と技術開発を行った.小型マイコンに加速度センサとワイヤレス伝送技術を実装し,これをセンサネットワークとして利用するためのハードおよびソフトの環境整備を行い,プロトタイプを作成した.さらにセンシングデータの大容量送受信が可能であるか等の検証を行うとともに,損傷判断や被害検知手法の開発を行った.
著者
小堀 爲雄 宮島 昌克 高山 純一 辻本 哲郎 北浦 勝 飯田 恭敬
出版者
金沢大学
雑誌
自然災害特別研究
巻号頁・発行日
1986

1.初積雪日から数日間の平均気温,積雪量の変動から,ひと冬の積雪量を推定する方法を開発した。すなわち、過去の記録において、初積雪日から25日間の平均気温,積雪量のフーリエスペクトルの形状の変化に注目することにより、ひと冬の累積積雪量が3000cm以上である大雪と、1000cm以下の小雪,その中間の平年という3つのパターンに分類することができた。今後は、初積雪日以前のデータも利用するなどして、さらに短期間でひと冬の積雪量を予測できるように改善する必要がある。2.不完全剛結節点を木造家屋の仕口部に適用して屋根雪荷重作用時の木造家屋のたわみ解析を実施した。その結果、軒先部の巻き出れなどが軒先部に及ぼす影響を定量的に評価することができた。また、このことが最適屋根雪下ろし時期を決定する際に非常に重要なポイントであることもわかった。3.家庭からの排熱の利用という観点から、台所の換気扇から排出される温風を利用して、軒先部の屋根雪を融かす装置を作成し、実験を行った。しかし、今冬は暖冬で積雪量が非常に少なかったので、その効果を十分に検討するまでには至らなかった。しかし、2.で得られた成果を考慮すると、この装置は屋根雪下ろしの軽減に大きく貢献するものと期待される。4.生活道路の除排雪を効率的に行うための一手段として、住民参加による生活道路の除排雪順位決定システムを提案し、実際の道路網への適用を試みた。その結果、本システムを用いることにより、行政側と住民,あるいは住民同士の除排雪順位に対する合意形成が得られることが明らかになった。しかし、本システムにより、得られる順位が必ずしも物理的に最適な除排雪順位と一致しているとはいえないので、今後は、システムの最適化も考慮した方法に改善する必要がある。5.以上の成果を踏まえて、路上積雪と屋根雪の合理的除排雪システムについて考察し、今後さらに究明すべき課題を提示した。
著者
清野 純史 宮島 昌克 鈴木 崇伸 酒井 久和 五十嵐 晃 野津 厚 小野 祐輔 鍬田 泰子 古川 愛子 デュラン フレディ 奥村 与志弘
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011

線的・面的な拡がりを持つ線状地下構造物の地震被害は、都市型災害の嚆矢とも言える1923年関東大震災以降枚挙に暇がないが、その構造を3次元的な拡がりの中の点(横断方向)としてではなく,縦断方向の線や面あるいはボリュームとして捉え、その入力地震動から地震時挙動までを統一的に捉え、設計や地震対策へ結びつけることを目標に、地震被害の分析や各種解析に基づく詳細な検討を行った.