著者

河井 大介 天野 美穂子 小笠原 盛浩 橋元 良明 小室 広佐子 大野 志郎 堀川 裕介

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第26回全国大会

巻号頁・発行日

pp.265-270, 2011 (Released:2012-03-20)

被引用文献数

1

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This paper shows actual use of Social Networking Service(SNS) and its effects with SNS addiction. SNS user is over 70 million, and we can see a topic about internet or SNS addiction on mass media and internet homepage. However there are few paper about SNS addiction. Thus we present this paper about how long, how often, what kind of service, and what kind of scene SNS addicted user use SNS, and what kind of burden and sacrifice SNS addicted felt by using SNS, and change and effects by SNS use.

著者

河井 大介 天野 美穂子 小笠原 盛浩 橋元 良明 小室 広佐子 大野 志郎 堀川 裕介

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.26, pp.265-270, 2011

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This paper shows actual use of Social Networking Service(SNS) and its effects with SNS addiction. SNS user is over 70 million, and we can see a topic about internet or SNS addiction on mass media and internet homepage. However there are few paper about SNS addiction. Thus we present this paper about how long, how often, what kind of service, and what kind of scene SNS addicted user use SNS, and what kind of burden and sacrifice SNS addicted felt by using SNS, and change and effects by SNS use.

著者

山本 太郎 植田 広樹 高橋 克巳 小笠原 盛浩 関谷 直也 小室 広佐子 中村 功 橋元 良明

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2012-GN-84, no.17, pp.1-8, 2012-05-10

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我々は,インターネット利用に際する「安心」と「不安」に関する研究の一環として,9ヵ国の出身者を対象としたインターネット利用時の不安に関するグループインタビューを実施した.このインタビューは,日本を含む10ヵ国を対象とした同様の趣旨の国際電話調査結果の有用性の検討並びに各国の文化的・社会的背景を調査するために実施したものである.本稿は,日本との比較を交えつつ,前記グループインタビューの米国事例を報告するとともに,その結果により国際電話調査結果に対する考察を行うものである.

著者

吉井 博明 長 有紀枝 田中 淳 丹波 史紀 関谷 直也 小室 広佐子

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

情報学研究・調査研究編 : 東京大学大学院情報学環 (ISSN:09188681)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.25-81, 2016-03-22

著者

大野 志郎 小室 広佐子 橋元 良明 小笠原 盛浩 堀川 祐介

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 (ISSN:09188681)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.101-139, 2011-03-29

著者

堀川 裕介 橋元 良明 小室 広佐子 小笠原 盛浩 大野 志郎 天野 美穂子 河井 大介

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 (ISSN:09188681)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.161-201, 2012-03-28

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。