著者

中田 敏夫

出版者

愛知教育大学国語国文学研究室

雑誌

国語国文学報 (ISSN:03898350)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.38-24, 2010-03-16

著者

酒井 恵美子 中田 敏夫

出版者

中京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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従来、標準語としてはかなり相違の多い国定第Ⅰ期国語読本の言語が6年後の国定第Ⅱ期になると、なぜ標準語との一致を見たのかが問題とされてきた。今回台湾統治資料の中にある台湾読本第Ⅰ期の図書審査審議記録とこの教科書の編纂者と彼らを巡る人々との関係を探ることにより、教科書執筆者はすでにいくつかの文体をかき分けていたこと、図書審査会でも標準語についてまだ厳格な一致がなかったことがわかった。つまり、編纂段階で文体を決定さえすれば、やや冒険的な国定第Ⅰ期の文体も標準語につながる第Ⅱ期の文体も可能だったのである。台湾での決定に影響を与えることができた上田万年、小川尚義についてはさらに考察が必要である。

著者

中田 敏夫 稲垣 拓也

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 人文・社会科学編 (ISSN:18845177)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.1-9, 2014-03-01

著者

栗原 純 所澤 潤 中田 敏夫 松永 正義 木下 尚子 松田 京子 丸川 哲史 松金 公正

出版者

東京女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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日本統治期から戦後の中華民国期の転換期における台湾社会の変容について、日本統治時代に日本語教育を受けた世代を中心に口述歴史の方法に基づいて研究した。この時期は、文献史料が大変限られており、研究が困難な時期であるが、それを補うことを意図した。調査の対象者には、植民地において医学部などの高等教育を受けた方、戦時中は上海に在住し戦後台湾に帰還した方、兵士として太平洋の孤島に赴いた方、台湾総督府の高官、あるいは戦後の政治的弾圧の被害者、マラリアなど伝染病対策の責任者などが含まれ、その結果、歴史研究に資する証言が多く得られた。

著者

中田 敏夫

出版者

皓星社

雑誌

植民地教育史研究年報

巻号頁・発行日

no.11, pp.194-197, 2008

著者

中田 敏夫 村松 基成

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.10, pp.69-78, 2007-02

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本稿ではまず,外国人労働者に関する内閣府調査に準拠した項目により,教員養成大学の学生の考え方を一般世論との相違を中心に明らかにしようとした。次に外国人児童生徒教育への理解・態度をみるための項目により,教員養成大学に学ぶ学生の考え方を明らかにした。結果を概括すれば,特に外国人児童生徒理解については「共就学」経験がプラスの評価を生み,「共就学」を行うことの重要性・可能性がはっきりしてきたと考える。

著者

中田 敏夫 蓼 継思

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 人文・社会科学 (ISSN:13414615)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.218-201, 1999-03-01

著者

中田 敏夫 酒井 恵美子

出版者

愛知教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究は、従来「気づかない方言」などとして関心が示されてきた「学校方言」について、学校建築用語に絞り、文献資料と方言資料から総合的に検討することで、個々の学校方言並びに標準語の成立と展開を分析し、その一般的な傾向を導き出すことを目的とした。「屋運」という愛知県一宮市に分布する語形を主な事例として、発生から周辺への広がりの実態とその背景である教育関係資料を渉猟し,縦軸と横軸をつなぎ合わせ、立体的に実証した。その結果、従来日本語資料として看過されてきた教育史資料及び各種法令を現代語研究を進める上で必須の資料群として位置づけ、十分な事例研究数とは言えないが、研究課題については達成できたと考える。

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。

著者

中田 敏夫

出版者

愛知教育大学国語国文学研究室

雑誌

国語国文学報 (ISSN:03898350)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.38-24, 2010-03-16

著者

中田 敏夫

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.12, pp.159-165, 2009-02

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外国人児童の教科指導を支援する方法の一つとして,リライト教材を用いた0時間学習の実践を行ってみた。「現場で,無理なく使え,教科学習に資する」方法を目指して行った国語科学習支援の実践である。結果として,レベル別にその効果は異なっていたが,レベル1・2には有効であろうという判断が下せるものであった。今後,多くの外国人児童に,宿題,放課後学習,あるいは1時間の取り出し授業の形で適用が可能となり,教科学習支援の一つの有力な方法となっていくだろうと予想される。