著者

厚味 英 髙田 乃倫予 山本 信次

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.43-51, 2023 (Released:2023-11-12)

参考文献数

42

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学校林に関する研究は,その設立経緯から公立学校の事例が多く,現在の活動状況に関する報告は環境教育利用を中心とした「新しい学校林」を扱った事例に偏っている。一方で学校の基本財産形成を目的として設置された「伝統的な学校林」は利用が低調である。よって本研究では,伝統的な学校林を今後有効利用していくために調査の及んでいない私立学校学校林の現状と課題を明らかにし,学校林の抱える課題や解決方法を抽出することを目的とした。調査対象は学校法人自由学園であり,調査方法は文献収集と整理,半構造化インタビューによる聞き取り調査,現地踏査である。その結果1950年の植林開始から生徒が造林・育林作業を担い現在も実施していること,学校林の木材を用いて校舎建築や木工品製作が行われていることから,森林造成から木材生産という一連の流れが学校教育に直結していることが確かめられた。こうした活動が可能な理由として,教員の長期在籍,独自のカリキュラムでの活動展開,教育理念に沿った活動展開という私立学校の特徴が関係しており,これらを参考した新たな仕組みの構築や応用が公立学校学校林の抱える問題解決する要素の一助になると考えられる。

著者

タタウロワ ナデジダ 伊藤 幸男 山本 信次 林 雅秀 滝沢 裕子

出版者

一般社団法人 日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.105, no.8, pp.284-290, 2023-08-01 (Released:2023-08-23)

参考文献数

10

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本稿の課題は,ロシア連邦の自然保護制度の根拠法である,「特別自然保護地域法」(N33-FZ)の分析から国立公園の位置付け及びその制度の特徴を明らかにすることである。2000年代以降の変化は次の通りである。2013年の法改正により,国立公園の管理・運営は連邦予算機関が担うことになった。国立公園には私有地や先住民族等の住民が存在し,その権利に配慮する条文が追加され,それらを反映した六つのゾーニングに区分されている。近年,国立公園の条文には具体的な禁止事項が複数追加され,利用圧の高まりを反映したものと思われる。一方で,個人または法人への土地の賃貸が可能になるなど,より利用を助長する方向へと制度が改正された。

著者

塚 佳織 山本 信次

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.231-236, 2010-02-28

被引用文献数

2

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Currently, revitalisation of communities is a common issue both in urban and rural areas in Japan. Social capital (SC) has beenattracting attention as a key to solve this problem and this study focuses on festivals that are common community resources both to urban and rural areas. The research target is 'Kenka Tanabata Festival' of Kesen Cho, Rikuzentakata City in Iwate Prefecture. Ananalysis is made in the perspective that new SC is formed and existing SC is reinforced during the process of attempting tosupplement necessary human and economical resources within and from outside the community.

著者

塚 佳織 山本 信次

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 = Journal of Rural Planning Association (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.231-236, 2010-02-28

参考文献数

4

被引用文献数

2

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Currently, revitalisation of communities is a common issue both in urban and rural areas in Japan. Social capital (SC) has beenattracting attention as a key to solve this problem and this study focuses on festivals that are common community resources both to urban and rural areas. The research target is 'Kenka Tanabata Festival' of Kesen Cho, Rikuzentakata City in Iwate Prefecture. Ananalysis is made in the perspective that new SC is formed and existing SC is reinforced during the process of attempting tosupplement necessary human and economical resources within and from outside the community.

著者

清井 計弥 山本 信次 森川 収

出版者

一般社団法人日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.9-15, 2006-03-01

被引用文献数

1

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本研究は、メタリック/パール色の粒子感を定量評価するためのハードウェアとアルコリズムを確立することを目的とした。粒子感の定量化は、(1)CCDを用いて試料面を撮像し、(2)画像データを人間が感じるイメージに合わせて加工し、(2)光輝材によってキラキラとした高輝度部分の特徴を抽出して粒子感を求めるという手順で行った。(2)の画像データの加工については、解像度や明るさのスケールを人間の感じるイメージに合わせることで、高い目視相関が得られると考えた。(2)の粒子感の計算については、まず、光輝材によってキラキラとした明るい部分を高輝度部と定義し、粒子怪を3つの物理量、高輝度部明るさ、高輝度部面積、高輝度部の数で表した。これらのパラメータを説明変数とした重回帰式によって目視相関のある粒子感を定量化できると考えた。39種のメタリック/パール塗板を用いて目視相関を検証した結果、高輝度郡明るさと目視粒子感の相関が非常に強く、それ以外のパラメータは相関があまり強くないことが分かった。

著者

松本 一穂 高野 涼 伊藤 幸男 山本 信次 原科 幸爾

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.132, 2021

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<p>熊本県阿蘇地域の山地部は主に草原や人工林として利用されているが、景観や防災、水源かん養等の面からみた最適な土地利用のあり方について模索する動きが地域社会で進められている。草原は放牧・野焼きの有無や優占種の違い(ススキ,ネザサ)によって違いが見られ、人工林も管理(間伐)の程度や樹種(スギ,ヒノキ)によって林相に大きな違いが見られる。しかし、これらの植生の諸特性がその土地の多面的機能をどのように特徴づけているのかについては定量的な知見が限られている。そこで、本研究では熊本県阿蘇市・南阿蘇村内の複数の草原と人工林において土壌の透水性および保水性を調査し、植生の違いが阿蘇地域における山地斜面の水源かん養機能や防災機能に及ぼす影響について検討した。</p>

著者

山本 信次 石場 圭太 土屋 俊幸

出版者

東北森林科学会

雑誌

東北森林科学会誌 (ISSN:13421336)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.50-54, 2009-11-30 (Released:2017-07-27)

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アクティブレンジャー(以下ARとする)は,行政側の国立公園における現場での人手不足の解消と,国立公園に関わっている多様な主体のコーディネーター役を目的として,2005年の6月に導入された制度である。2006年の段階で,ARは国立公園・野生鳥獣保護区など計52地区に,65名配属されている。国立公園には,全28国立公園中25国立公園にARが配属されており,現場での管理業務に従事している。本研究では,十和田八幡平国立公園十和田八甲田地区において,ARが実際どのような業務を行い,それらの業務が公園管理においてどのような位置づけにあるのかを調査した。その調査の結果,ARの業務が現場業務に大きく貢献している一方で,導入目的の1つであるコーディネーターとしての機能は果たせていないことが明らかになった。

著者

佐藤 慶 山本 信次 広田 純一 Kei Sato Shinji Yamamoto Jun-ichi Hirota 岩手大学大学院農学研究科 岩手大学農学部 岩手大学農学部 Graduate School of Agriculture Iwate Univ. Faculty of Agriculture Iwate Univ. Faculty of Agriculture Iwate Univ

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画論文集 = Transactions of rural planning (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.241-246, 2001-12-07

参考文献数

5

被引用文献数

3

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本研究では、地域づくりの優良事例の内容をミクロに分析し「住民主導」の内実を明らかにすることを目的とした。本事例からは、地区住民から出された要望を地域リーダーが具体化し、それを自治会役員会が承認し、地区全体の活動として実施するという、活動における地域リーダー層の役割を明らかにすることができた。こうした地域リーダー層以外の一般住民の意識と活動に対する関与の実態を明らかにすることを目的としたアンケート調査を行った。その結果、地区住民の中には「地域づくりを支持はするが、自ら積極的にかかわりたいとまでは思わない」といういわば「消極的支持層」が存在することが明らかになった。In J area in Murone village, Iwate Prefecture, several community activities have been found to contribute to revitalization of the rural community and people's exchange with visitors. This study is to analyze the involvement of local people in the development process of those activities, to discuss how the activities became possible and to analyze the consciousness of local people about those activities. The result of the questionnaire are summarized as follows : 1) a half or more local people agreed to do those activities, 2) though some of them had intention of leaving up those activities to someone else.

著者

比屋根 哲 大石 康彦 山本 信次

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は,野外における森林教育・林業教育のあり方について,その理念と今後の課題,森林教育の現状,森林教育効果の把握手法に関して,多面的に検討したものである。また,ドイツ(フライブルク)とイギリス(ロンドン,他)で,森林教育関連事項の予備的なインタビュー調査を実施し,それぞれの国民の森林観,とくに林業観について日本人と比較・検討した。森林教育の理念と今後の課題については,これまでの実践の中で得られた野外活動の意義上可能性,また活動上の留意点について具体的に明らかにするとともに,森林教育研究の意義と課題についても整理した。森林教育の現状については,岩手県,秋田県,福島県の事例をとりあげて調査・検討した。主として林業家が主体的に教育活動を実践している事例分析からは,林業関係団体などが市民,行政と協力しつつ林業家を後押しするシステムを構築することで,市民の動きと連動した森林教育実践が可能になること,また行政による森林インストラクターの養成活動は,インストラクターが活躍できる場を確保しつつ,活動の場となるソフトの運営などはフレキシブルな対応が可能なNPO等の民間団体に依拠して進めることが有効なことを明らかにした。森林教育効果の把握は,質問紙法,ビデオカメラを用いた児童の行動分析,森林活動家のライフヒストリーの分析等を試み,それぞれの手法の有効性を明らかにした。海外調査では,とくにドイツ人と日本人において自国の林業に対する認識や評価のあり方が大きく異なっていることを明らかにした。学会セッシヨン「森林教育の課題と展望」では,森林教育の目標は多様であり得るが,実践においては目標の明確化が重要であり,また教育を実施する側が楽しく実践できる取り組みを創造していくことが重要であることが浮き彫りにされた。

著者

山本 信次

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

森林科学 : 日本林学会会報 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

no.35, pp.70-71, 2002-06-01