著者
安宅 和人 チェン ドミニク 山口 高平 山本 勲
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.865-881, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

人工知能に関して第一線で活躍している4人をパネリストに招いて,トークセッションを開催した。セッションのテーマは「AIとは何か」「AIによって人間の仕事はどう変化するのか」「これから身に付けたい能力」「若者への提言」などである。パネリストの発言はAIの真実やAIの現状を知り,AIとの付き合い方を考える大きな手がかりとなる。
著者
森谷 武男 茂木 透 高田 真秀 山本 勲
出版者
北海道大学大学院理学研究院自然史科学部門(地球物理学) = Department of Natural History Sciences (Geophysics), Graduate School of Science, Hokkaido University
雑誌
北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)
巻号頁・発行日
vol.72, pp.269-285, 2009-03-15

A new observation system established in Hokkaido, northern Japan to confirm a suspected relationship between anomalous radio-wave propagation and impending earthquakes has been documenting anomalous VHF-band radiowave propagation beyond the line of sight prior to earthquakes since December, 2002. During such events, radio waves transmitted from an FM radio station were scattered, such that they could be received by an observation station beyond the transmitting station's line of sight. A linear relationship was established between the logarithm of the total duration time of the anomalous transmissions (Te) and the magnitude (M) or maximum seismic intensity (I) of the impending earthquake for M4- to M5-class earthquakes that occurred at depths of about 50 km beneath the Hidaka Mountains in Hokkaido, Japan in June 2004 and March 2008 as reported in the previous paper (Moriya et al., 2005). Similar linear relationships are also valid for earthquakes that occurred at other depths. Te is longer for shallower earthquakes and shorter for deeper ones. Numerous parameters seem to affect Te, including hypocenter depths and epicentral surface conditions (i.e., sea versus land). This relationship is important because it means that pre-seismic, anomalous transmission of VHF-band waves may be useful in predicting the size of an impending earthquake. To avoid misidentification of FM stations that have identical frequencies, three 64 MHz band transmitters were established, each with a unique frequency. Earthquakes that occurred in and around eastern Hokkaido scattered waves from FM-band and 64 MHz-band stations and provided quantitative relationships between Te and M, and between Te and I. Using the interferometer at the TES observation site, the incident azimuth of the scattering waves from the Hiroo station was measured. Prior to two earthquakes that occurred beneath almost the same part of the Tokachi region at depths of 86 km and magnitudes of M 4.9 and 4.0, the interferometer yielded incident azimuths of S18W and S34W. The true azimuths from TES to the hypocenters of the two earthquakes were S35W and S38W, respectively. These two measurements, therefore, suggest that anomalous transmission of VHF waves is caused by scattering at the epicenters of impending earthquakes.
著者
山本 勲 大谷 広伸 後藤 晋太朗 齊藤 啓太 都築 健太郎
出版者
特定非営利活動法人 日本禁煙学会
雑誌
日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.44-50, 2019-07-10 (Released:2019-10-25)
参考文献数
12

【目 的】 経済学のアプローチから、居酒屋で禁煙を実施した際に、口コミサイトの評価が悪化するかどうかを定量的に明らかにする。【方 法】 飲食店のレビューサイトの口コミ評価や店舗の特性に関する2012年から2016年までのパネルデータ(追跡データ)を構築し、計量経済学の分析手法を用いて、禁煙の実施が居酒屋の人気度に与える影響を統計的に推定した。【結 果】 禁煙や分煙の実施は口コミ評価の得点でみた居酒屋の人気度に対して、統計的に有意な影響を与えていなかった。【考 察】 居酒屋の禁煙実施が顧客からの口コミ評価に影響を与えないという推定結果からは、喫煙環境が顧客の店舗選択の要因になっていない可能性や、たとえ喫煙者の需要が減少したとしても非喫煙者の需要が増加するためにネットでみた需要の変化は生じない可能性が示唆される。【結 論】 居酒屋で禁煙を実施したとしても、顧客からの評価が下がり、喫煙可能な競合店に顧客がシフトし、売上高が減少するとは考えにくい。よって、健康被害を防止することを目的に、政府や自治体、顧客が居酒屋に禁煙や分煙の実施を要請することは、経済学的な観点からみても正当化することができる。
著者
中川 益生 山本 勲 藤原 宜通 光藤 裕之
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1980, no.10, pp.1609-1614, 1980-10-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
6

n型半導体の表面にアクセプター性の準位があるとき表面の負電荷と同数の正電荷が内部に空間電荷層をつくる。半導体膜厚がこの層の厚さ(Debye長さ)より小さいとき,膜面内電導路は空間電荷ポテンシャル障壁によってピンチオフされる。表面準位の種類と密度の変動は,条件によりDebye長さを増して,ピソチオフを強める場合,あるいはその逆の場合を生ぜしめるユニポーラ・トラソジスター作用をひきおこす。この作用を化学吸着により行なわせ,吸着されるべき分子またはイオンを検出するセソサーを吸着効果トラソジスター(AET)とよぶ。湿雰囲気はAET動作に異常をひきおこす。水のドナー吸着によると考えられる電気抵抗の減少のほかに,湿度と印加電圧それぞれの増加にどもなう異常抵抗増が観灘された。一方,n型半導体膜をカソード,白金をアノードとして,精製水中で1Vの直流電圧を加えて電極反応を生ぜしめたとき,半導体の膜抵抗は,その電気化学処理の前にくらべて増大した。これらを説明するために,水の“電気化学吸着”によるアクセプター生成と,水を吸着した表面上におけるイオン電導路形成の仮説を導入した。
著者
山本 勲
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.5, pp.1-14, 2007-12

商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty50周年記念論文本稿では,『慶應義塾家計パネル調査』(2004~07年調査)のパネル・データを用いて,デフレを脱却しつつある2004~06年の日本経済において,労働者個々人の賃金がどの程度伸縮的であったかを検証するとともに,Dickens et al. (2007)の分析結果を用いて名目賃金の下方硬直性の度合いを国際比較する。分析の結果,日本の労働者個々人の名目賃金のうち,パートタイム労働者の時給やフルタイム労働者の所定内月給については,下方硬直性の度合いが国際的にみて大きい一方で,フルタイム労働者の年間給与は,国際的にみて下方硬直性の度合いが小さいとの結果が得られた。つまり,日本の近年のフルタイム労働者の名目賃金は,所定内給与は下方硬直的であるものの,残業手当や賞与による調整幅が大きいために,それらを合わせた年間給与でみれば,国際的にみて大きな伸縮性をもっていると評価できる。もっとも,2004~06年の景気回復期でもフルタイム労働者の所定内月給が下方硬直的であったことには留意すべきであり,日本の名目賃金は,所定内月給の調整を必要とするほどの大規模なショックに対しては必ずしも伸縮的には変動しない可能性があるとの解釈もできる。一方,フルタイム労働者のどのような属性で賃金の据え置きや賃金カットが顕著に生じているかを検証したところ,下方硬直性が確認された所定内月給が据え置かれる確率については,属性による大きな違いはみられず,ある特定の属性に偏って下方硬直性が生じていることはなかった。また,賃金カットについては,所定内月給,年間給与ともに,賃金水準の高い労働者ほど賃金カットを受けやすく,その度合いも大きいことがわかった。このことは,賃金格差が縮小傾向にあることを示唆する。
著者
板谷 徹丸 兵藤 博信 山本 勲 岡田 利典
出版者
岡山理科大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2001

40Ar/39Ar段階加熱年代測定法では同位体比測定時間の短縮が要求されている。本研究では、微小電子増倍管群を質量分析計のイオン検出側に取付け、36Ar,37Ar,38Ar,39Ar,40Arを同時に検出し、定量分析する装置を試作することを目的とする。既存の企業技術を用いた微小電子増倍管群と位置演算装置アセンブリでは実現できなかった。そこで、和歌山工業専門学校の溝川辰巳博士及び東京都立大学城丸春夫博士の研究実績と経験を基に全く新たに製作した。それはバックギャモン法であり、二次元座標系である。大気アルゴン36Ar,38Ar,40Arは同時に検出されたが、多量の40Arの信号のために約1/300の36Arや約1/1600の38Arの定量性に問題があった。しかし二次元座標系で同位体信号分布が見られ、質量分析計のイオン光学系調整に有効であることが分かった。定量分析のために一次元に配列した直線型チャンネルトロンの製作を検討した。(株)デューンの協力でそれを可能にした。我々が実現した二次元系と(株)デューンの一次元系を兼ね備えた小型質量分析計はイオン光学系調整の便利さを実現し高感度なアルゴン定量分析が可能である。独立して行ってきた二つの研究開発型企業と研究機関が協力して全く新しい超小型の高感度高精度質量分析計の共同開発体制が実現した。位置演算装置から取りだすイオン信号にはイオンカウント法を採用するが、そのための回路設計と関連する装置制作とコンピュータープログラムの開発を開始した。コンピュータによる自動制御をするためのインタフェースの製作とコンピュータ自動制御のためのプログラムの開発も開始した。計測・解析を行うコンピューターとイオンカウンティングを行う測定系の間はLANケーブルで結ばれ、制御系のプログラム開発と測定系のインターフェイスは終了した。標準空気や高純度ガスを超低濃度に分割する抽出精製系を製作した。
著者
和田 倶典 FULGIONE Wal SAAVEDRA Osc GALEOTTI Pie 斎藤 勝彦 山下 敬彦 高橋 信介 中川 益生 山本 勲 井上 直也 岬 暁夫 WALTER Fulgi OSCAR Saaved PIERO Galeot
出版者
岡山大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1994

本研究は[LVD(Large Volume Detector)]実験と,[LMD(Large area Massive particlesDetector)]実験から成る。これらの実験の目的は大統一理論から予想される新しい粒子や物理学,また宇宙からのみ飛来することが期待される新粒子,天体物理学などである。これらの実現には人工加速器は無力であり,そのため非加速器物理が押し進められている。[1]LVD実験:特に,ニュートリノ反応や,新粒子の出現頻度はきわめて稀なため,大規模で極端に低いバックグウランド状態の実験所が必要となり,それらの条件を満たす実験所がイタリア,グランサッソ-に建設されイタリア国を中心にロシア,米国,日本,中国,ブラジル等の参加でLVD計画が始まり,日本は我々のグループが参加して,平成2年,3年,4年とLVD建設に協力してきた。LVDの第一期計画のタワー1が完成し,世界最大容積の液体シンチレータデータが取れるようになり,平成4年6月から測定に入った。これにより、LVD実験の目的である(a)星の重力崩壊からのニュートリノバーストの研究,(b)太陽ニュートリノの研究,(c)陽子崩壊の研究,(d)隠れたニュートリノ天体源の研究,(e)ニュートリノ振動の研究,などの成果が期待される。さらに,LVDとしてはタワー2,3の建設が始まっているところである。LVD実験は休みなく運転を続けており,現地グランサッソ-地下実験所にて装置の運転及び実験目的の解析を行うことが本研究の目的である。それらの目的を達成するため,平成6年以降,日本から現地(イタリア,グランサッソ-地下実験所)におもむき,装置の運転及び共同作業やデータ解析などを行ってきた。それらの成果は平成7年ローマで開催された第24回宇宙線国際会議で10編の報告を行った(10.研究発表の項目参照)。また,LVD装置の運転(シフト)業務は各国で分担しているが日本グループとしては年間,最低4週間(2シフト)従事することになっているので,この業務を最優先し,平成7年度は3シフト行った。また,日本グループ独自の解析を行うためのデータ転送,調整などの調査を行い,見とうしをつけた。[2]LMD実験:本実験の研究目的は(f)超低速・超重粒子の探索,(g)超高エネルギーミューオン物理学の研究である。LMD実験も平成6年9月に40平方メートルの改良型TLシートスタック[TLS]をイタリア,モンブラン地下実験所に設置したので,(f)超低速・超重粒子探索の可能性の検討が十分成しえるよう,(ア)現地モンブラン地下実験所及びトリノ大学にてTLSの回収と解析を行うことと,(イ)TLシートが超低速粒子に感度を持つか実験を行うことが本年度の計画であった。TLSはTLシートとX線フィルムを多数枚重ねたものからなるが,今回は改良型TLSで真空パックをした。(ア)は平成8年2月に回収を行い,40平方メートルX8枚のX線フィルムをすべて現象し,解析を行った結果,3例の超低速・超重粒子候補イヴェントを見い出した。ただちに,対応するTLシートの15箇所をTL読み取りシステムで読み取り,ビデオカセットに収録し,日本でも解析できるようすべてのテープをコピーした。現在,そのビデオテープから解析中である。(イ)の実験は低速アルゴン・イオンビームで行った結果光速度の一万分の一程度でもTLシートが感度を持つことが判明し,超低速・超重粒子がTLシートに入射した時の発光量も計算することが可能になった。計算から予想される粒子による発光がバックグラウンドによる発光よりも多くなれば検出がむつかしくなる。TL発光がそれほど多量ではないことが判ったので,モンブラン・トンネル内のバックグラウンドが大きく影響することになる。モンブラン・トンネルに比較してバックグラウンドが少ないと予想される(50%から10%)グランサッソ-地下実験所にTLSを設置すべく,準備を平成7年8月に始めた。バックグラウンド計測用TLシートをグランサッソ-・トンネル内のLVDタンク上に三箇所設置した。平成8年2月にTLシートの一部分を回収し,読み取りを行った。これらもテープをすべてコピーしたので,半年間でのグランサッソ-トンネル内のバックグラウンド量が計測でき,モンブラン・トンネルと比較できる。一年後のバックグラウンド計測と併せて、新しいTLSの設置場所を検討する予定である。