著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.124, pp.41-56, 2007-11-28

著者

パーヴェル イリーイン 山田 晴通

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.13-41, 1995-06-30 (Released:2011-07-19)

---

ボリシェヴィキ革命から1991年12月の消滅に至る旧ソ連について, 人名が付けられた都市地名の改称の流れを, 長老都市地理学者が検討する. 特に注目される改称の波には,(a)政治的・軍事的指導者を讃えた1920年代・1930年代,(b)スターリン色を払拭し, 自国の作家・作曲家・詩人を讃え, 社会主義圏諸国との友好関係を持ち上げた1950年代,(c)共産主義時代の好ましくない痕跡を消し去ろうとする1980年代後半から現在に至る時期のものがある.

著者

山田 晴通

出版者

青山学院大学比較芸術学会

雑誌

パラゴーネ = Paragone (ISSN:21885036)

巻号頁・発行日

no.5, pp.11-24, 2018-03

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.131, pp.57-75, 2011

著者

山田 晴通

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.67-84, 1986-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

136

被引用文献数

5 3

---

It is often argued how important and crucial roles communication media play in the social phenomena of the modern world. Nowadays, communication media seem to have become one of the most attractive research topics for researchers of any social science. However, it is not the case with human or social geographers. Quite a few geographers refer to keywords like communication, information flow, and télématique, but only few are positively trying to build up “Geography of Information.” “Geography of Information” is yet to come. In the present stage, no standard method nor common direction is established for it. One of the factors which prevent the development of “Geography of Information” is lack of sufficient amount communication media studies in geography, which would provide fundamental knowledge upon the spatial distribution of information. Up to now, geographers have produced not a few research papers upon communication media, but these works arescattered over varied sub-fields of geography. They have been done under different research interests, and have only limited relations with each other. This review article describes the present stage of communication media studies in geography, and tries to search a way to establish common property and common direction for them. In this review, some foci are set upon such subjects as nodal or functional region studies using telecommunication flow data, diffusion studies of broadcasting stations as innovations, and several approaches to newspaper industry. Almost 30 research papers are referred, and more than 50 of them are in English or French.

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.32, pp.157-190, 2010-10-13

著者

Peterson Richard 川島 漸 山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.122, pp.135-176, 2006

著者

山田 晴通

出版者

成城大学

雑誌

成城大学共通教育論集 (ISSN:18837085)

巻号頁・発行日

no.5, pp.93-106, 2013-03-22

著者

テイラー ピーター・J 山田 晴通

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.197-220, 1992-10-28 (Released:2017-04-27)

参考文献数

49

被引用文献数

1

---

The Scottish Geographical Magazine is an internationally circulating journal published three tirnes a year. The annual subscription is £27.00 and those intending to submit items for publication in English should send these to the Editor, Dr A S Mather, Department of Geography, University of Aberdeen, St Mary's, Old Aberdeen AB9 2UF, Scotland U. K.

著者

山田 晴通

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.9, pp.545-559, 2005-08-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

10

---

コミュニティ放送は,既存放送制度に対抗する,「コミュニティ」のための放送として,各国で制度化されてきた.コミュニティ放送局が対象とする「コミュニティ」概念の実態的な有効性を,オーストラリアの地方都市アーミデールの事例で検討した.アーミデールでは,大学に基盤を持つ「ラジオ」局としてRUNEが1970年から存在し,その後の制度変更によってHPON(大出力ナローキャスティング)のTUNE! FMとなり,現在に至っている.1970年代半ばに「公共放送」(コミュニティ放送の前身)が注目されると, RUNEを母体に,新たに2ARMが組織され,放送が始まった.やがて, RUNEから独立した2ARMは,安定的に運営された時期を経て,近年では補助金の削減などから経営困難に直面している. 2ARMは,本来,地域社会と同義の「地理的コミュニティ」に根ざすラジオ局として想定されながら, RUNE~TUNE! FMとの競合関係の中で,十分な地域的存立基盤を確保できなかった.一方, RUNE~TUNE! FMは,通常は商業的に利用されるHPONを,非営利目的に活用している.アーミデールの小規模ラジオ局は,地域事情を反映し,役割の棲み分けを行っており,その実態は,「コミュニティ」をめぐるオーストラリアの放送制度の想定に忠実に沿ったかたちとはなっていない.

著者

山田 晴通

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100196, 2012 (Released:2013-03-08)

---

今日の大学教育の現場において、何らかの自習課題、宿題等を与えた場合に、学生がまずインターネット上の検索サイトを利用して情報を求めようとするのは、既にいわば常道となっている。また、Yahoo!知恵袋に課題をそのまま質問として投じるようなことさえ起こっている。そして、そうした検索の結果としてヒットする可能性が高く、レポートの作成に参考される事の多いサイトのひとつがウィキペディア、特にその日本語版である。<BR> そもそもウィキペディアは、ネットにアクセスできる者であれば、誰もが加筆編集に参加できることが最大の特徴であり、一定の権威のある専門家が項目を執筆するような在来型の百科事典とは性格が大きく異なっている。このため、ウィキペディアの個別の記事の内容について、その正確さや、イデオロギー的中立性などが厳しく批判されることも、しばしば生じている。<BR>  こうした状況は、より多くの学術研究者、専門性を持ったアカデミシャンがウィキペディアに参加していくことで、改善されていく事が期待できるが、現実には、アカデミズムに身を置く研究者にとって積極的にウィキペディアに関わるメリットはほぼ皆無の状況にあり、ウィキペディアに参加する研究者を増やしていくことは容易ではない。土木学会(2010)の例のように、学会の活動の一環として、一定の品質管理がなされた記事の作成・編集を行なう取り組みが仕掛けられなければ、ある学問分野に関係するウィキペディアの記事が数多くの専門家の手で量産されるといった状況は成立し得ない。<BR> 例えば、大学レベルの地理教育において学生が学ぶべき内容が、関連するウィキペディアの記事に反映されていれば、学生の自習用の教材としてそれを用いる事が可能になり、より効率的に学生の自修を促せるようになるものと期待できる。そのためには、定評ある教科書等からキーワードを拾ったり、実際に地理学教育に携わっている大学教員からシラバスで重視している概念を集め、その記事を新たに作成したり、既存に記事に加筆して強化したりする取り組みを、学会が関わる形で展開する必要がある。また実際に、少しでも多くの大学における地理学関係の授業において、ウィキペディアの記事を教材として実際に使用し、その経験がフィードバックされるようにしていくことも重要である。

著者

山田 晴通

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100039, 2015 (Released:2015-10-05)

---

水岡不二雄一橋大学名誉教授は、一橋大学教授であった2011年夏に、Third Global Conference on Economic Geography 2011(韓国ソウル)において「The resignation obliterated: The Japan Association of Economic Geographers and Toshio Nohara, a prominent critical economic geographer」 と題した報告をされた。発表者=山田はこの集会に参加しておらず、この発表があったという事実も2015年春に初めて知った。この報告は、要旨がインターネット上で公開されている(Mizuoka, 2011)。 しかし、少なくともこの要旨を見る限りでは、水岡報告は、Wikipediaにおけるルールなど、事実関係についての誤解に基づいた、不適切な憶測を含むものであり、読み手に、山田個人についての社会的評価を含め、諸々の誤解を生じさせる虞れが大きいものである。 また、英文で綴られたこの要旨の内容は、Wikipedia日本語版において、2010年にごく短期間だけ編集を行なった「経済地狸学会」(強調は引用者)という利用者が、日本語で書き込んだ内容と酷似した箇所を含んでいる。この利用者は、当時、記事「経済地理学」のノートページに山田の編集を批判する、やはり誤った認識に基づくコメントを書き込んだ後、それに応答して問題点を指摘した山田の、問いかけを含むコメントには答えないまま、その後はいっさい活動していない。(2015年7月13日現在) もし、水岡教授が「経済地狸学会」を名乗った利用者と同一人物であるなら、なぜ、Wikipediaの中で起こった問題について、Wikipedia内での対話を拒み、適切なコミュニケーションを通した解決を図らず、山田からの指摘に応答もしないまま、Wikipedia外の、また、山田が参加するはずがない海外の集会において、山田が既にWikipediaにおいて指摘した問題点について何らの自己批判も反省もないまま、英語で発表をされたのか、真意をご説明いただきたい。このような発表の仕方は、山田との建設的な議論を求める真摯な姿勢を示すものではないように思われる。 逆に、もし、水岡教授が「経済地狸学会」を名乗った利用者と同一人物ではないのなら、水岡教授は、2011年のご自身の報告と、2010年時点の「経済地狸学会」の書き込みの類似性について、具体的な説明、あるいは、釈明をすべきである。著作権者である「経済地狸学会」が水岡教授を著作権侵害で訴える可能性が限りなくゼロに近いとしても、ネット上で別人の名義で公開されている記述と酷似した内容のコメントを、自らの名義で発表したことは、研究者としての倫理性に疑念を生じさせる遺憾な事態である。   山田が、日本地理学会の場において公開状という形で水岡教授への質問を公にするのは、本学会が水岡教授と山田が共に所属する数少ない学会のひとつだからである。水岡教授は、従来から論争においては正々堂々と、婉曲な表現などは用いず、論難すべき対象に対しては厳しい直接的な言葉を用いられてきた方である。この公開状にも、真摯に対応され、建設的な議論が展開することを期待する。

著者

山田 晴通

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

---

水岡不二雄一橋大学名誉教授は、一橋大学教授であった2011年夏に、Third Global Conference on Economic Geography 2011(韓国ソウル)において「The resignation obliterated: The Japan Association of Economic Geographers and Toshio Nohara, a prominent critical economic geographer」 と題した報告をされた。発表者=山田はこの集会に参加しておらず、この発表があったという事実も2015年春に初めて知った。この報告は、要旨がインターネット上で公開されている(Mizuoka, 2011)。 しかし、少なくともこの要旨を見る限りでは、水岡報告は、Wikipediaにおけるルールなど、事実関係についての誤解に基づいた、不適切な憶測を含むものであり、読み手に、山田個人についての社会的評価を含め、諸々の誤解を生じさせる虞れが大きいものである。 また、英文で綴られたこの要旨の内容は、Wikipedia日本語版において、2010年にごく短期間だけ編集を行なった「経済地<b>狸</b>学会」(強調は引用者)という利用者が、日本語で書き込んだ内容と酷似した箇所を含んでいる。この利用者は、当時、記事「経済地理学」のノートページに山田の編集を批判する、やはり誤った認識に基づくコメントを書き込んだ後、それに応答して問題点を指摘した山田の、問いかけを含むコメントには答えないまま、その後はいっさい活動していない。(2015年7月13日現在) もし、水岡教授が「経済地<b>狸</b>学会」を名乗った利用者と同一人物であるなら、なぜ、Wikipediaの中で起こった問題について、Wikipedia内での対話を拒み、適切なコミュニケーションを通した解決を図らず、山田からの指摘に応答もしないまま、Wikipedia外の、また、山田が参加するはずがない海外の集会において、山田が既にWikipediaにおいて指摘した問題点について何らの自己批判も反省もないまま、英語で発表をされたのか、真意をご説明いただきたい。このような発表の仕方は、山田との建設的な議論を求める真摯な姿勢を示すものではないように思われる。 逆に、もし、水岡教授が「経済地<b>狸</b>学会」を名乗った利用者と同一人物ではないのなら、水岡教授は、2011年のご自身の報告と、2010年時点の「経済地<b>狸</b>学会」の書き込みの類似性について、具体的な説明、あるいは、釈明をすべきである。著作権者である「経済地<b>狸</b>学会」が水岡教授を著作権侵害で訴える可能性が限りなくゼロに近いとしても、ネット上で別人の名義で公開されている記述と酷似した内容のコメントを、自らの名義で発表したことは、研究者としての倫理性に疑念を生じさせる遺憾な事態である。 &nbsp; 山田が、日本地理学会の場において公開状という形で水岡教授への質問を公にするのは、本学会が水岡教授と山田が共に所属する数少ない学会のひとつだからである。水岡教授は、従来から論争においては正々堂々と、婉曲な表現などは用いず、論難すべき対象に対しては厳しい直接的な言葉を用いられてきた方である。この公開状にも、真摯に対応され、建設的な議論が展開することを期待する。 <br>

著者

山田 晴通

出版者

国立音楽大学

雑誌

音楽研究 : 大学院研究年報 (ISSN:02894807)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.113-128, 1999

著者

山田 晴通

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.33, pp.215-229, 1984-06-01

被引用文献数

3

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.110, pp.59-84, 2000

被引用文献数

2

著者

山田 晴通 Harumichi Yamada

出版者

関西学院大学総合政策学部研究会

雑誌

Journal of policy studies = 総合政策研究 (ISSN:1341996X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.121-125, 2015-03

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.107, pp.13-36, 1999-01

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.107-117, 1997-02-17

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学経営学会

雑誌

東京経大学会誌 経営学 (ISSN:13486411)

巻号頁・発行日

no.208, pp.113-124, 1998-03