著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.259-280, 2014-05-31 (Released:2015-06-03)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究の目的は,大学図書館の図書資料費に関して,大学間の格差の実態とその推移を明らかにすることである。資料の電子化という地殻変動のなかで,大学間の格差はどう変容してきたのか。図書館研究と高等教育研究はいずれもこの問題を等閑視してきただけに,格差の全体像を丁寧に検証することが求められる。 とくに高等教育の資源格差は,各大学の機能の相異として是認されうるため,本研究では4つの視点──大学間の不均等度,大学階層間の開き,時間軸上の変化(縦断的視点),大学本体との比較(横断的視点)──を用いて多角的に分析をおこなう。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。国立大学法人化以降(2004-2011年度)の図書費,雑誌費,電子ジャーナル費に関して,「大学間格差」(個別大学間の不均等度)を算出し,さらに「大学階層間格差」(群間の開き)を明らかにした。 主な知見は次のとおりである。第一に,電子ジャーナル費では大学間の不均等度は縮小しているものの,階層間格差はむしろ拡がっている。これまで電子ジャーナルの購読では階層間格差は小さくなると考えられてきただけに,重要な知見である。第二に,雑誌費では大学間の不均等度が高くなり,さらに階層間格差が拡大するという,深刻な事態が生じている。「電子化」の背後で進むこれら図書資料費の「格差化」にいかに向き合うかが,大学図書館の今後の課題である。

著者

内田 良 長谷川 哲也 上地 香杜

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.422-434, 2023 (Released:2023-12-13)

参考文献数

30

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本研究の目的は、公共図書館をだれが利用しているのか、またそれはだれに利用されるべきと考えられているのかについて、平等利用の観点から大規模ウェブ調査の分析をもとに検証することである。分析の知見は次のとおりである。第一に、図書館利用には学歴がもっとも強い影響力をもっていた。第二に、非大卒者よりも大卒者のほうが、また滞在型の新しいサービスへの期待度が高い者のほうが、利他的に公共図書館の存在意義を重視していた。

著者

長谷川 哲也 勝平 純司 松平 浩 岩切 一幸 丸山 仁司

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.478-479, 2012 (Released:2012-10-27)

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.1718, 2018-03-31 (Released:2018-03-07)

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大学図書館における「教育」の機能は重要さを増しており,その成否の鍵を握るのが図書館職員である。本研究の目的は,国立大学の大学図書館における「教育」活動に着目し,その担い手となる職員の量と質に関して,大学間の格差の実態を明らかにすることである。分析の結果,とりわけ司書数における雇用形態別の大学階層間格差は拡大していることが明らかとなった。大規模な総合型大学では,小規模な単科型大学に比べて,正規採用で専門性の高い司書が,「教育」活動に従事する傾向が強まっている。

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教育創造開発機構紀要 (ISSN:21860793)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-9, 2011-03-31

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高等教育研究と図書館研究において長らく続いてきた研究上の分断は、大学図書館の研究を自己完結的なものへと押しやってきた。「大学図書館の社会学」の構想は、大学図書館を大学あるいは社会全体のなかに位置づけること、また単純集計にとどまらない統計分析を用いることから、大学図書館の諸相を全体関連的に描出することを企図する。本研究の主題「高等教育機関における図書館評価」は、「大学図書館を大学あるいは社会全体のなかに位置づけること」に重点を置きながら、大学図書館の評価について考察する。とくに「誰が評価するのか」という評価主体の視点から評価の力学を読み解き、評価の構造を体系的に整理していく。その整理からは、今日の認証評価制度のもとで、第一に、図書館界が先導してきた自己点検・評価の議論が一定の落ち着きをみせるなか、図書館評価が大学評価の一部としての性格を強めてきたこと、そして第二に、基礎的データに評価の関心が絞られ、さらにその限られたデータが大学本体の存続と関わって重大な意味をもつようになったことが見出された。

著者

姫野 完治 長谷川 哲也 益子 典文

出版者

日本教師学学会

雑誌

教師学研究 (ISSN:13497391)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.25-35, 2019

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本研究は,今後の教員養成・採用・研修を担う教師教育者の在り方を検討する上で基盤となる教師教育者の職務内容や教師発達観等を解明することを目的とする。そのため,国立教員養成系大学・学部および大学院において教員養成に携わっている研究者教員と実務家教員を対象として質問紙調査を行い,学校等における勤務の「経験なし研究者教員」と「経験あり研究者教員」,そして「実務家教員」の3群に分けて比較検討した。その結果,相対的に「実務家教員」は教育にかける時間が多いこと,「実務家教員」は授業や他機関との連絡調整において研究者教員と連携していること,「研究者教員」と比べて「実務家教員」の職務内容や教師発達観には,同僚性やコミュニティとの関わりが反映されていること等が明らかになった。

著者

姫野 完治 長谷川 哲也 益子 典文

出版者

日本教師学学会

雑誌

教師学研究 (ISSN:13497391)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.25-35, 2019 (Released:2019-07-08)

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本研究は,今後の教員養成・採用・研修を担う教師教育者の在り方を検討する上で基盤となる教師教育者の職務内容や教師発達観等を解明することを目的とする。そのため,国立教員養成系大学・学部および大学院において教員養成に携わっている研究者教員と実務家教員を対象として質問紙調査を行い,学校等における勤務の「経験なし研究者教員」と「経験あり研究者教員」,そして「実務家教員」の3群に分けて比較検討した。その結果,相対的に「実務家教員」は教育にかける時間が多いこと,「実務家教員」は授業や他機関との連絡調整において研究者教員と連携していること,「研究者教員」と比べて「実務家教員」の職務内容や教師発達観には,同僚性やコミュニティとの関わりが反映されていること等が明らかになった。

著者

川村 光 紅林 伸幸 越智 康詞 加藤 隆雄 中村 瑛仁 長谷川 哲也 藤田 武志 油布 佐和子

出版者

関西国際大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13455311)

巻号頁・発行日

no.17, pp.51-71, 2016-03-31

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The purpose of this study is to analyze Japanese teachers’ viewpoints relating toJapanese society and education based on the data of quantitative investigation of public primary school and junior high school teachers in 2013.From this survey, some important findings were drawn. First, the characteristics of teachers who take an optimistic view of the future Japanese society is that the level of their consciousness of the autonomy of the profession is lower. Second, the characteristics of teachers whose consciousness of the autonomy of the profession is lower are that the level of their consciousness of the training of pupils in 21 century academic abilities is lower and they are not ready to carry out the individual and clinical education that help teachers cope with the reality of pupils in their educational practice. Third, the teachers who are school middle leaders in schools are the ones “accomplishing their duty of the school organization”type, who positively carry out school and lesson reform. Also this trend in younger generation is higher. Especially, the characteristics of the school middle leaders is the important issue to consider for the future school education.

著者

内田 良 長谷川 哲也

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.119-130, 2011

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.259-280, 2014

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本研究の目的は,大学図書館の図書資料費に関して,大学間の格差の実態とその推移を明らかにすることである。資料の電子化という地殻変動のなかで,大学間の格差はどう変容してきたのか。図書館研究と高等教育研究はいずれもこの問題を等閑視してきただけに,格差の全体像を丁寧に検証することが求められる。 とくに高等教育の資源格差は,各大学の機能の相異として是認されうるため,本研究では4つの視点──大学間の不均等度,大学階層間の開き,時間軸上の変化(縦断的視点),大学本体との比較(横断的視点)──を用いて多角的に分析をおこなう。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。国立大学法人化以降(2004-2011年度)の図書費,雑誌費,電子ジャーナル費に関して,「大学間格差」(個別大学間の不均等度)を算出し,さらに「大学階層間格差」(群間の開き)を明らかにした。<BR> 主な知見は次のとおりである。第一に,電子ジャーナル費では大学間の不均等度は縮小しているものの,階層間格差はむしろ拡がっている。これまで電子ジャーナルの購読では階層間格差は小さくなると考えられてきただけに,重要な知見である。第二に,雑誌費では大学間の不均等度が高くなり,さらに階層間格差が拡大するという,深刻な事態が生じている。「電子化」の背後で進むこれら図書資料費の「格差化」にいかに向き合うかが,大学図書館の今後の課題である。

著者

山崎 準二 高谷 哲也 三品 陽平 濱田 博文 田中 里佳 高野 和子 高野 貴大 朝倉 雅史 山内 絵美理 村井 大介 長谷川 哲也 栗原 崚

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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「省察」それ自体が問い直されぬまま教師の専門性の中核を成す絶対的理念と化す傾向にある今日、大学における教員養成の「省察」言説を相対化し、不可視化された問題状況を明らかにするために、現代日本の大学における教員養成を方向づけてきた「省察」言説とはいかなるものか、またこの「省察」言説が隆盛する中で展開される学びの実態と問題はいかなるものか、という本研究の核心をなす2つの学術的「問い」に応えるため、教師教育における言説の特徴の解明、「省察」が重視される学術的・実践的原理の解明、「省察」による学びの実態把握、そして教員養成における「省察」のあり方の検討、という4つの研究課題に取り組むものである。

著者

三宗 千尋 川北 健雄 花田 佳明 棚岡 里美 長谷川 哲也 岡村 浩樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.453-454, 2003-07-30

著者

福村 知昭 金 政武 ユー ヨンジョ 長谷川 邦明 大友 明 庄野 知至 長谷川 哲也 鯉沼 秀臣 川崎 雅司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.55, 2000

著者

内田 良 長谷川 哲也 上地 香杜 UCHIDA Ryo HASEGAWA Tetsuya KAMIJI Koto

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.169-179, 2017-09-30

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This study seeks to examine the current state of affairs of public libraries in contemporary Japan, with regard to regional disparities in the availability of resources and their use. While libraries are established based on the principle of local autonomy, regional disparities present issues affecting access to resources and information, and guardianship of residents’ rights to learn. For local governments in Japan to establish individual libraries according to their respective abilities, it is necessary for them to gain an overview of the national library system as a whole. Unfortunately, this task has been neglected, with the result that there is an insufficient understanding of the actual situation of regional disparity in public libraries. In this study of public libraries, I examine regional disparities by comparing urban municipalities (cities and wards) with rural municipalities (towns and villages) in terms of the availability of materials and human resources. In my analysis, I use the latest available data, from the 2016 edition of Statistics on Libraries in Japan. I calculate the degree of dissimilarity between urban and rural municipalities respectively, in terms of total number of books, book circulation statistics, number of loans, service population, number of members, and number of full-time librarians. I then study regional differences by comparing these two target groups. The main findings are as follows. Firstly, in rural municipalities, disparities emerge in terms of the very existence of libraries, while in urban municipalities disparities emerge in the utilization of resources in terms of the number of loans. Secondly, no major difference exists in the number of full-time librarians in rural and urban municipalities. However, if the degree of difference among service populations is used as a reference standard, then rural municipalities could be said to have larger disparities than urban municipalities in terms of the relative number of full-time librarians. The ongoing challenge for public libraries is to find ways to cope with regional disparities in services and resource utilization.

著者

島田 桂吾 長谷川 哲也

出版者

静岡大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

静岡大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13480707)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.179-187, 2019-03-27

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.255-267, 2016 (Released:2017-01-08)

参考文献数

27

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本研究の目的は,公立大学図書館の図書館資料費に関して,格差の実態を検討することである。図書館資料の電子化と価格高騰が同時並行で進行するなかで,大学図書館の格差はどのように変容しているのだろうか。公立大学は各自治体が個別に運営しているため,全体から相互の格差を明らかにするという営みからは漏れてしまっている。本研究では,図書館資料費の大学間および大学階層間という2 つの視点から格差の推移を検討する。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。図書費,雑誌費,EJ 費に関して,各費の図書館間,および大学階層間の格差を分析した。主な知見は次のとおりである。第一に,図書費と雑誌費の大学間格差および大学階層間格差は,大学本体の格差と同程度である。第二に,EJ 費の大学間格差および大学階層間格差は,大学本体の格差よりも大きい。公立大学図書館の格差の実像をより明確にするため,今後いっそう詳細な研究が必要である。

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.108, 2018

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大学図書館における「教育」の機能は重要さを増しており,その成否の鍵を握るのが図書館職員である。本研究の目的は,国立大学の大学図書館における「教育」活動に着目し,その担い手となる職員の量と質に関して,大学間の格差の実態を明らかにすることである。分析の結果,とりわけ司書数における雇用形態別の大学階層間格差は拡大していることが明らかとなった。大規模な総合型大学では,小規模な単科型大学に比べて,正規採用で専門性の高い司書が,「教育」活動に従事する傾向が強まっている。

著者

福村 知昭 長谷川 哲也

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.519-524, 2000-07-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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巨大磁気抵抗を示すいろいろな強磁性体が最近見つかっている.その中でも,強磁性体トンネル接合の無限層構造を自然に有し巨大なトンネル磁気抵抗を示すLa1.4Sr1.6Mn2O7,高々5mol%のMn添加により約100Kという高温で強磁性を示す磁性半導体(Ga,Mn)Asは注目されている材料である.前者は異方性が強く温度変化の大きい磁性を示す点で,後者は強磁性の起源が未解決という点で,"異常な"強磁性体といえる.一般に強磁性体は微視的な磁気構造-磁区-を有しており,これは磁性体の種類に応じて様々な形態を持つ.我々は各種磁性体の磁区構造を観察するために,極低温から室温まで測定できる走査型ホール素子顕微鏡を開発した.ここでは走査型プローブ顕微鏡による磁区観察法を簡潔に述べ,磁気記録媒体の磁区・表面形状および上に述べた物質の磁区構造の観察結果を紹介する.

著者

福村 知昭 長谷川 哲也

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.233-238, 2002-04-10 (Released:2008-10-03)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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The existence of magnetic domain has been known for a long time, and its importance is further growing because of rapid storage density increase of recording media. Magnetic domain observations made it possible to derive the microscopic magnetic parameters such as the magnetic anisotropy and the domain wall energy connected with exchange interaction in addition to the size of magnetic domain. Among the various methods for observing the magnetic domain, scanning probe microscopes are powerful tools owing to the user-friendliness and the flexibility to sample specimen and measurement environment. These instruments enable us to evaluate three dimensional magnetic domain structure and to explore novel magnetic materials in a high throughput way. Here, we show the results obtained from the measurements of ferromagnetic semiconductors, Mn doped GaAs and Co doped TiO2 thin films, and a colossal magnetoresistive material, La1−xSrxMnO3 composition-spread film.

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.65, pp.262-265, 2013-09-13