著者

長谷川 正哉 金井 秀作 島谷 康司 城野 靖朋 島田 雅史 大塚 彰

出版者

公益社団法人 広島県理学療法士会

雑誌

理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.15-19, 2013-03-31 (Released:2015-03-08)

参考文献数

22

被引用文献数

3

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「目的」近年,足趾の不接地状態である「浮き趾」に関する報告を散見する。常態化した足趾の接地状態の不良は知覚や運動,身体機能などに影響を及ぼす可能性があるため,本研究では浮き趾と足趾運動機能,姿勢制御能力の関連について検証する事を目的とした。「方法」本研究では地域在住の高齢者30 名を対象に足趾接地状態の評価を行うとともに,足趾筋力,足趾ジャンケン,Functional reach test(以下,FRT)距離,およびFRT 時の足底圧について検証した。「結果」足趾が全て接地している対象と比較し,足趾の接地状態が不良な対象では,FRT 距離およびFRT 時の足趾荷重量が低値を示し,Center of Foot Pressure(以下,COFP)軌跡の後方偏移を認めた。また,これらの対象では足趾筋力が低値を示し,足趾屈曲(足趾ジャンケンのグー)が困難であった。「結論」これらの結果から,浮き趾がある対象では足趾屈曲方向への運動機能および足趾屈曲筋力が低下していることが示唆された。また,足趾の屈曲筋力や運動機能が低下している浮き趾者では,重心前方移動時に足趾を床面方向に押圧・固定する力が低下することが予測され,前足部における支持基底の狭小化や不安定化からFRT距離およびCOFP軌跡の前方移動量が短縮した可能性が考えられた。本研究結果より,浮き趾を有する高齢者では姿勢制御能力や足部機能が低下している可能性が示唆され,足趾の接地状態の把握が対象者の身体機能を予測する一助になる可能性が考えられる。また,今後は浮き趾に対する評価方法や介入方法についてさらに検討を進める必要がある。(理学療法の臨床と研究 22:15-19,2013)

著者

谷出 康士 田坂 厚志 甲田 宗嗣 長谷川 正哉 島谷 康司 金井 秀作 小野 武也 田中 聡 大塚 彰 沖 貞明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3P1368, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】イメージトレーニングによる運動学習や運動習熟に関する研究は数多く報告されている.しかし,イメージトレーニングの筋力増強効果についての研究は少ない.そこで本研究では大腿四頭筋を対象とし,イメージトレーニングによる筋力増強効果を検討した.また,イメージ能力の高い被験者群とイメージ能力の低い被験者群との2群を設け,イメージ能力の差が筋力増強効果にどのような影響を与えるかを調べることとした.【方法】研究の実施にあたって対象者には十分説明を行い,同意を得た.対象は健常学生24人とし,筋収縮を伴う筋力増強運動群(以下,MS群),イメージ能力の低いイメージトレーニング群(以下,Ns群),イメージ能力の高いイメージトレーニング群(以下,PT群)に分類した.Biodexを用いて,膝関節屈曲60°での膝関節伸展筋力を計測した.MS群には大腿四頭筋の等尺性最大収縮をトレーニングとして行わせた.一方Ns群とPT群にはトレーニング前に運動を想起させる原稿を読ませ,上記のトレーニングをイメージさせた.4週間のトレーニング実施前後に等尺性収縮を5秒間持続し,最大値を記録した.また,全被験者に自己効力感についてのアンケート調査を実施した.統計は各群内の筋力差にt検定を,3群間の筋力上昇率の差に一元配置分散分析を行い,有意差を5%未満とした.【結果】1)筋力測定の結果:初期評価と最終評価における筋力平均値の変化は,MS群(p<0.01),Ns群(p<0.05),PT群(p<0.01)で有意に増加したが,各群間での筋力上昇率に有意差は認められなかった.2)アンケート:「トレーニングにより筋力は向上したと思うか」という問いと筋力上昇率との間に,MS群は正の相関が認められたのに対し,Ns群およびPT群では負の相関が認められた.【考察】筋力測定の結果,3群全てにおいて筋力が向上した.イメージトレーニングのみ行ったNs群とPT群においても筋力増強が認められた理由として,運動イメージを繰り返すことにより筋収縮を起こすためのプログラムが改善されたためと考える.次に,Ns群・PT群間の筋力上昇率に有意差は認められない理由として,イメージの誘導に用いた原稿が影響したと考えられる.この原稿によってイメージ能力が低いと想定したNs群でも,一定の水準でイメージを持続できていたと考えられる.原稿によるイメージのし易さは,PT群に比べてNs群で高く,Ns群は原稿の誘導を頼りにイメージを想起し,PT群とのイメージ能力の差を補った可能性が示唆された.最後に,MS群では筋力上昇率と自己効力感との間に正の相関があったが,Ns群・PT群では負の相関が認められた.イメージトレーニングのみ行ったNs群・PT群では,フィードバックが無いことで,「この練習で筋力は向上するのか」という懐疑心が強くなったと考えられる.

著者

谷出 康士 沖 貞明 田坂 厚志 甲田 宗嗣 長谷川 正哉 島谷 康司 金井 秀作 小野 武也 田中 聡 大塚 彰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1368, 2009

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【目的】イメージトレーニングによる運動学習や運動習熟に関する研究は数多く報告されている.しかし,イメージトレーニングの筋力増強効果についての研究は少ない.そこで本研究では大腿四頭筋を対象とし,イメージトレーニングによる筋力増強効果を検討した.また,イメージ能力の高い被験者群とイメージ能力の低い被験者群との2群を設け,イメージ能力の差が筋力増強効果にどのような影響を与えるかを調べることとした.<BR><BR>【方法】研究の実施にあたって対象者には十分説明を行い,同意を得た.対象は健常学生24人とし,筋収縮を伴う筋力増強運動群(以下,MS群),イメージ能力の低いイメージトレーニング群(以下,Ns群),イメージ能力の高いイメージトレーニング群(以下,PT群)に分類した.Biodexを用いて,膝関節屈曲60°での膝関節伸展筋力を計測した.MS群には大腿四頭筋の等尺性最大収縮をトレーニングとして行わせた.一方Ns群とPT群にはトレーニング前に運動を想起させる原稿を読ませ,上記のトレーニングをイメージさせた.4週間のトレーニング実施前後に等尺性収縮を5秒間持続し,最大値を記録した.また,全被験者に自己効力感についてのアンケート調査を実施した.統計は各群内の筋力差にt検定を,3群間の筋力上昇率の差に一元配置分散分析を行い,有意差を5%未満とした.<BR><BR>【結果】1)筋力測定の結果:初期評価と最終評価における筋力平均値の変化は,MS群(p<0.01),Ns群(p<0.05),PT群(p<0.01)で有意に増加したが,各群間での筋力上昇率に有意差は認められなかった.2)アンケート:「トレーニングにより筋力は向上したと思うか」という問いと筋力上昇率との間に,MS群は正の相関が認められたのに対し,Ns群およびPT群では負の相関が認められた.<BR><BR>【考察】筋力測定の結果,3群全てにおいて筋力が向上した.イメージトレーニングのみ行ったNs群とPT群においても筋力増強が認められた理由として,運動イメージを繰り返すことにより筋収縮を起こすためのプログラムが改善されたためと考える.次に,Ns群・PT群間の筋力上昇率に有意差は認められない理由として,イメージの誘導に用いた原稿が影響したと考えられる.この原稿によってイメージ能力が低いと想定したNs群でも,一定の水準でイメージを持続できていたと考えられる.原稿によるイメージのし易さは,PT群に比べてNs群で高く,Ns群は原稿の誘導を頼りにイメージを想起し,PT群とのイメージ能力の差を補った可能性が示唆された.最後に,MS群では筋力上昇率と自己効力感との間に正の相関があったが,Ns群・PT群では負の相関が認められた.イメージトレーニングのみ行ったNs群・PT群では,フィードバックが無いことで,「この練習で筋力は向上するのか」という懐疑心が強くなったと考えられる.

著者

島谷 康司 田中 美吏 金井 秀作 大塚 彰 沖 貞明 関矢 寛史

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.721-725, 2008 (Released:2009-01-28)

参考文献数

13

被引用文献数

3 1

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[目的]本研究の目的は,くぐり動作を用いて,発達障害児と健常児の障害物への身体接触を比較検証することであった。[対象]5~6歳の健常児と発達障害児,各9名を対象とした。[方法]課題は7種類の遊具と高さの異なる6つのバーを交互に設置したコースを通り抜けることであった。障害物との接触回避に関する注意喚起を与えない条件,接触回避を与える条件,そして接触回避および早く移動することを促す条件の3条件を設け,それぞれ1試行ずつ行わせた。[結果]発達障害児は健常児に比べて,条件に関わらず接触頻度が高かった。また,発達障害児は腰部の接触頻度が高かった。[結語]発達障害児の接触の多さは,注意の欠陥が原因ではないと考えられる。また,視覚フィードバックを随時利用して,接触しないようにくぐり動作を行うことが困難な状況において身体接触が多いことから,身体特性情報に基づく行為の見積もりの不正確さが,発達障害児の身体接触の多さの原因であることを示唆した。

著者

田坂 厚志 沖 貞明 田中 聡 島谷 康司 長谷川 正哉 金井 秀作 小野 武也 大塚 彰 坂口 顕

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.577-580, 2009 (Released:2009-09-24)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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〔目的〕超音波療法の客観的な有効性を明らかにするために,動物実験を行った。〔対象〕実験には10週齢の雌Wistar系ラットを16匹用いた。〔方法〕右足関節をギプス固定し,1日1回固定を除去して超音波照射後にトレッドミルで走行を行わせる超音波群(8匹)と1日1回固定を除去し超音波を照射せずにトレッドミル走行を行わせる対照群(8匹)の2群に分けた。〔結果〕個々のラットにおける実験開始前と実験開始1週間後の足関節背屈角度の変化をもって2群を比較したところ,超音波群では42.5±6.0度,対照群では51.2±11.7度となり,超音波群は角度変化が有意に少なかった。〔結語〕関節拘縮発生抑制効果に関する超音波の有効性が確認できた。

著者

長谷川 正哉 島谷 康司 金井 秀作 沖 貞明 清水 ミシェルアイズマン 六車 晶子 大塚 彰

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.437-441, 2010 (Released:2010-07-28)

参考文献数

32

被引用文献数

6 2

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〔目的〕浮き趾が歩行中の足底圧に与える影響について調べることを目的とした。〔対象〕健常成人女性104名に対し静止立位時の足趾接地状態の評価を行った結果から,浮き趾群20名および完全接地群15名を実験対象として抽出した。〔方法〕浮き趾群および完全接地群に対し歩行中の足底圧の計測を行い,足趾および前足部の荷重量,足底圧軌跡の軌跡長を抽出し比較検討した。また軌跡の特徴を分類し比較検討した。〔結果〕完全接地群と比較し浮き趾群では,足底圧軌跡長,足趾荷重量が小さく,足底圧軌跡が足趾まで到達しないことが確認された。〔結語〕浮き趾群では足趾による安定した支持基底面の形成ができず,歩行中の重心の前方移動が困難であること,および中足骨頭部に荷重が集中し,足部のアライメント異常につながる可能性があることが示唆された。

著者

長谷川 正哉 金井 秀作 清水 ミシェルアイズマン 島谷 康司 田中 聡 沖 貞明 大塚 彰

出版者

コ・メディカル形態機能学会

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.75-80, 2007-03-22 (Released:2010-09-09)

参考文献数

29

被引用文献数

5

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靴着用が原因と考えられる扁平足、外反母趾等の障害が増加している。これら足部障害の予防には、靴等の環境要因の改善および足部内在筋強化等の身体要因の改善が重要である。本研究では履物着用中の歩行が足部に及ぼす影響について調査し、その中で下駄着用歩行の有効性について検討する事を目的とした。実験は裸足、靴着用、下駄着用の3条件とし、足趾MP関節運動及び内側縦アーチの動態を計測した。関節角度の計測には三次元動作解析装置であるOxford Metrics社製VICON512を用いた。結果、裸足と比較して靴着用中におけるMP関節運動範囲、Arch運動範囲が有意に減少した。また、靴着用中と比較して下駄着用時にはMP関節運動範囲、Arch運動範囲が改善する傾向が認められた。足趾の積極的な使用が足部障害発生予防に有効であると報告されており、下駄着用による歩行の有効性が示唆された。

著者

島谷 康司 島 圭介

出版者

県立広島大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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姿勢制御戦略では,身体状況に応じて視覚・体性感覚・前庭系の情報をどのように重みづけをするかが重要となります。 著者らはヘリウムガス入り風船を把持させると歩行中の乳児の身体動揺が減少することを報告しました。本研究では,「浮遊する風船を把持することによって被験者の立位姿勢制御戦略がどのような影響を受けるのか」を目的に,指先感覚情報の“揺らぎ”解析をし,風船把持歩行の効果の謎に迫りました。結果,風船との物理的な接続によって指先への体性感覚情報が変化(感覚情報の再重みづけ)し,風船を把持することによって姿勢制御システムの複雑性が増し,身体動揺を低減させることに有用であることが明らかとなった。

著者

三谷 良真 島谷 康司 島 圭介 坂田 茉実 山下 正次

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0750, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】指先での軽い接触(Light Touch contact:以下LT)は姿勢動揺を軽減させ,身体の安定化に貢献することは報告されているが,LTによる効果を得るためにはカーテンや壁などの「固定点への接触」が不可欠であると考えられている。そこでshimaらはLTをコンセプトとし,固定点がない空間でもLT効果を得られることを目的とした,工学的手法を用いることで仮装壁に対する指先への振動刺激を与えるデバイスであるVirtual Light Touch contact system(以下VLT)を開発し,立位機能評価に対する有効性を報告している(sakata, shima, et al., 2015)。しかし,VLTが姿勢制御に与える影響は明らかにされていないため,本研究はVLTが姿勢制御に与える影響を検証することを目的として検証した。【方法】対象者は健常成人女子6名とした。先行研究(Baldan, et al., 2014)を参考に,Control条件は閉眼閉脚立位で両上肢は自然な体側下垂位とした(No touch条件:以下NT条件)。比較条件として,対象者の右横に垂らした紙に指尖で軽く触れさせるLT条件,被験者の右示指に振動子と加速度計を内蔵した装置を装着させ,右上肢を振ることで振動子から振動刺激が与えられるVLT条件の3条件を設定した。尚,VLT条件の時は,被験者に「まるで壁に触れるように手を振ってください」と口頭指示を行った。姿勢動揺の測定には重心動揺計GP-6000(ANIMA社製)を用い,サンプリング周波数は50Hz,測定時間は60秒とした。VLT systemには3軸加速度計,小型振動子を使用した。測定項目は総軌跡長,外周面積,実効値面積,前後重心動揺速度,重心動揺速度の実効値を使用し,各条件の重心動揺パラメータの比較を対応のある一元配置分散分析(多重比較検定法Bonferroni法)を用いて比較した。有意水準は5%未満とした。【結果】3群間において,総軌跡長,前後重心動揺速度,重心動揺速度の実効値の項目で,VLT条件がNT条件と比較して有意な減少を認めた(p<0.05)。また,有意差が出るには至らなかったが,LT条件もNT条件と比較すると上記の項目で減少傾向を示した(総軌跡長:p=0.1332,前後重心動揺速度:p=0.1504,重心動揺速度の実効値:p=0.2376)。【結論】重心動揺速度はCOMの加速度と相関しており(Masani, et al., 2014),本研究結果より,総軌跡長,及び前後重心動揺速度が減少したことから,VLTはLTと同様かそれ以上の姿勢動揺軽減効果を得られることが示唆される結果となった。さらに,重心動揺速度の実効値が減少したことから,VLTは対象者の重心動揺速度のばらつきを抑え,一定の速度で姿勢制御の調節が可能になることが示唆された。またVLTにより姿勢動揺の軽減が得られた要因として,LTによる姿勢制御への影響は指尖から得られる求心性情報が必要である(Kouzaki, 2008)と報告されており,VLTによる姿勢動揺軽減効果も指尖への振動刺激が姿勢制御の感覚戦略に影響したと推測されるが,今後の検証が必要である。

著者

長谷川 正哉 金井 秀作 島谷 康司 大田尾 浩 小野 武也 沖 貞明 大塚 彰 田中 聡

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101851, 2013

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【はじめに,目的】転倒予防や足部障害の発生予防,パフォーマンスの維持・向上には適切な靴選びが重要である.一般的な靴選びは,まず自覚する足長や靴のサイズに基づき靴を選び,着用感により最終的な判断を行うものと考える.しかし,加齢による足部形態の変化や過去の靴着用経験などから,着用者が自身の足長を正確に把握していない可能性が推測される.また,靴の選択基準はサイズや着用感以外にも,デザイン,着脱のしやすさ,変形や疼痛の有無など様々であることから,自覚している靴サイズと実際の着用サイズが異なる可能性が考えられる.そこで,本研究では地域在住の中高齢者を対象とし,自覚する靴サイズおよび実際に着用している靴サイズ,足長や足幅の実測値から抽出したJIS規格による靴の適正サイズを調査し,比較検討することを目的とした.【方法】独歩可能な中高齢者68名(男性20名,女性48名,平均年齢64.0±6.5歳)を対象とした.調査項目は左右の足長および足幅の実測値,足幅/足長の比率,実測値を基に抽出したJIS規格による左右別の適正サイズ,2Eや3Eなどで表わされる適正ウィズ,自覚する靴サイズ(以下,自覚サイズ),および現在着用中の靴の表示サイズ(以下,着用サイズ)とした.なお,各項目間の比較にはフリードマン検定およびScheffe法による多重比較を行い,統計学的有意水準は5%とした.また,自覚サイズと着用サイズの一致率,適正サイズと着用サイズの一致率,および適正サイズおよび適正ウィズの左右の一致率を求めた.【倫理的配慮、説明と同意】実験前に書面と口頭による実験概要の説明を行い,同意と署名を得た後に実験を実施した.なお,本研究は全てヘルシンキ宣言に基づいて実施した.【結果】左右足型の実測値は右足足長22.6cm (21.8-23.85),左足足長22.7cm (21.75-23.7),右足足幅9.5cm (9.0-9.9),左足足幅9.3cm (8.9-9.9)であり,足幅/足長比率は右足41.5%(39.8 -42.5),左足41.0%(39.5-42.6)であった.また, JIS規格により抽出した右足適正サイズは22.5cm (22.0-24.0),左足適正サイズ22.5cm (21.5-23.5)であったのに対し,自覚サイズは23.5cm(22.5-24.5),着用サイズは23.5cm (23.0-25.0)となった(結果は全て中央値および四分位範囲).着用サイズおよび自覚サイズと比較し左右適正サイズ(p<0.001),左右足長実測値は(p<0.001)は有意に小さい結果となった.次に各項目の一致率について,まず自覚サイズと着用サイズの一致率は37%であり,被験者の63%は自身で認識する足サイズとは異なる靴サイズを選択し着用していた.また同様に,右足適正サイズと着用サイズの一致率は7%,左足適正サイズと着用サイズの一致率は4%と極めて低い結果となった.なお,適正サイズの左右の一致率は52%であり,これに適正ウィズの結果をふまえた場合,左右の靴の一致率は4%に低下した.【考察】中高齢者が実際に着用している靴サイズおよび自覚する足のサイズは,JIS規格に基づく適正サイズや足長の実測値より大きいことが確認された.また,自覚サイズと着用サイズ,適正サイズと着用サイズの一致率が極めて低く,中高齢者では自身の足の大きさを自覚していないだけではなく,自覚する足サイズに基づく靴選びをしていないものと考えられた.中高齢者の靴の選択基準には装着感や着脱の容易さ,デザインなど複数の要因が関与することが過去に報告されており,本研究でもこれらが影響した可能性が示唆される.次に,実測値から抽出した左右の靴適正サイズの一致率が極めて低いことが確認された.これは,左右同一サイズの靴を購入した場合,いずれか一方の靴が足と適合しないことを意味している.先行研究により靴の固定性の低下が動作時の不安定性や靴内での足のすべりを増加させ運動パフォーマンスの低下を引き起こすことが報告されており,靴の不適合が中高齢者の転倒リスクを増加させる可能性が示唆された。これらの靴の不適合に対し,靴内部での補正や靴紐などによるウィズの調整,片足づつ販売する靴を選択するなどの対応が必要になるものと考える.また,本研究の被験者の多くが自身の足サイズについて適切に認識しておらず,正しい評価や知識に基づく靴選びが重要と考える.【理学療法学研究としての意義】適切な靴の選択は転倒予防や障害発生予防,パフォーマンスの維持・向上を考える際に重要である.また,インソールの処方時や内部障害者のフットケアなどの場面では適切な靴の着用が原則となる.そのため理学療法士は対象者の足型と靴のフィッティングについて理解を深め,適切な靴の着用について啓発していく必要がある.

著者

島谷 康司 島 圭介 菴原 亮太 長谷川 正哉 金井 秀作 田中 聡 小野 武也 沖 貞明 大塚 彰 Psiche Giannoni Pietoro Morasso Paolo Moretti

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1228, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】我々は,初期歩行直後の乳幼児にヘリウムガス入り風船(浮力:約2g)の紐を把持させると歩行時の身体動揺が減少し,そのために歩行距離が延長することを報告した。この現象は,Jekaらが報告した「指尖でカーテンに軽く触れることによって姿勢制御に有効に働くこと(Light Touch Contact)」に類似していると考えた。本研究では,初期歩行期の乳幼児に対してヘリウムガス入り風船の紐を把持(以下,風船把持)させることにより姿勢制御を最適化する支援方法を提案するために,まず風船把持の静止立位姿勢制御について検証することを目的とした。【方法】対象は,健常成人60名(男性:30名 女性:30名)であった。重心動揺計測には,アニマ社製重心動揺計(GP-6000)を使用した。また,全対象者のうち無作為に抽出した30名に対して頭部,風船を把持した右手部,仮想身体重心を想定した腹部の位置関係を検証するために,KINECT for Windowsを用いて3次元画像解析を行った。計測条件は,何も把持しない条件(以下,把持なし条件),風船を右手で把持する条件(以下,風船条件)の2条件を設定し,被験者ごとにランダム化して60秒間の計測を行い,データを比較した。計測肢位は閉眼タンデム立位とし,把持なし条件の右上肢はあたかも風船を把持しているかのような肢位とした。計測は被験者が十分に安定したと感じた際に「はい」と合図をさせて開始した。統計処理には,総軌跡長,実効値面積(以下,RMS),外周面積,左右軌跡長,前後軌跡長について,把持なし条件と風船条件の2群間で対応のあるt検定を行った。また,頭部・右手部・腹部の3次元座標から変動係数を算出し,2群間比較には対応のあるt検定を,群内比較にはKruskal Wallis検定および多重比較にはSteel-Dwass検定を行った。なお,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に則り,対象者には本研究の趣旨を十分に説明し,書面にて同意を得た後に実験を行った。【結果】重心動揺については,把持なし条件と比較して風船条件は,総軌跡長(p<0.01),左右軌跡長(p<0.01),前後軌跡長(p<0.01),RMS(p<0.05)で有意に低値を示した。外周面積に有意差は見られなかった。各身体部位の変動のばらつきについては,把持なし条件・風船条件ともに頭部と右手部は腹部よりも有意にばらつきが大きく,頭部と右手部に有意差は見られなかった。また,把持なし条件と風船条件の群間比較をした結果,すべての身体部位間に有意差は見られなかった。【考察】本研究の結果,風船把持によって前後・左右の重心動揺速度が減少し,動揺のばらつきを抑えて身体重心を一定範囲内に収めていることが示唆された。しかし,風船の有無によって身体部位の位置関係に有意差が見られなかったことから,風船把持による静止立位姿勢制御の機序までは明らかにすることができなかった。しかし,山本らは,ヒトは各身体部位を前後・左右に微妙に動かしながら立位姿勢を制御すると述べており,本研究では風船把持によってフィードバック制御を賦活し,各身体部位を微動させることによって,より重心動揺を減少させる立位姿勢制御が行われているものと推察した。風船把持の立位姿勢制御が固定点に指尖で軽く触れるLight Touch Contactとは異なるため,今後は風船特有の揺らぎが静止立位姿勢制御に与える影響について詳しく解析し,初期歩行期の乳幼児に対する歩行支援の可能性について検証していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】現在,初期歩行発達遅延の乳幼児に対する確立した歩行支援方法はない。風船は口頭指示が難しい乳幼児にとって歩行練習を行う動機づけに有用な歩行支援用具となりうる可能性があり,健常成人においては,風船把持による静止立位姿勢制御が重心動揺を減少させることが示唆された。

著者

陳之内 将志 小野 武也 沖 貞明 梶原 博毅 金井 秀作 長谷川 正哉 坂口 顕 島谷 康司 清水 ミシェル・アイズマン 大塚 彰

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.169-173, 2008 (Released:2008-04-05)

参考文献数

15

被引用文献数

5 5

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本研究は,関節可動域制限発生の予防に必要な持続的伸張運動時間を関節角度と筋の形態学的な変化から検討した。実験動物には9週齢のWistar系雌ラット35匹を正常群7匹と足関節を最大底屈位で1週間ギプス固定した固定群7匹,1日1回ギプスを除去し持続的伸張運動を実施した伸張群21匹に振り分けた。さらに伸張群は10分,30分,60分の伸張時間の違いによって7匹ずつ振り分けた。結果は,関節角度の変化から見ると,30分の持続的伸張運動が最も効果的に関節可動域制限の発生を抑制することができた。また筋の形態学的な変化から見ると,30分を超える持続的伸張運動では筋線維を脆弱化させる可能性が示唆された。

著者

島谷 康司 沖 貞明 大塚 彰 関矢 寛史 金井 秀作 長谷川 正哉 田坂 厚志 前岡 美帆 遠藤 竜治 星本 諭 小野 武也

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.B1154, 2008

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【目的】理学療法臨床場面においてジャングルジムなどの遊具をくぐる時に身体をぶつけることが観察されるが,軽度発達障害児が健常児と比較してどの部位をどのくらい多くぶつけるのかについて実証した報告は見当たらない.そこで今回,軽度発達障害児は健常児と比較して遊具などに身体がぶつかることがあるのかどうかを量的・質的に検証することを目的にくぐり動作を用いて実証実験を行った.<BR>【対象】 対象は健常幼児9名(男児3名,女児6名),軽度発達障害と診断されている幼児9名(男児6名,女児3名)であった.年齢は健常児・軽度発達障害児ともに6歳前半が2名,5歳後半が7名であった.なお,本研究は本大学の倫理委員会の承認を得た後,研究協力施設と被験児の保護者に研究内容を説明し,同意を得たうえで実施した.<BR>【方法】実験環境の設定は 7種類の遊具と高さの異なる6つのバーを設置した.また,遊具とバーの距離は約1mになるように一定に配置した.6種類のバーは各被験児の頭頂・肩峰・胸骨剣状突起・上前腸骨棘・膝蓋骨上縁に設定した.実験はスタート位置から7種類の遊具と6種類のバーを往復させ,「教示をしない(以下,教示なし条件)」,「ぶつからないようにバーをくぐること(以下,ぶつからない条件)」,「ぶつからないようにバーをくぐり,ゴールに速く帰ってくること(以下,ぶつからない+速く条件)」の3条件を各1試行実施した.検証は3台のビデオカメラを用いてくぐり動作を記録し,身体の一部が接触したバーの種類(6種)とその接触回数,接触した身体部位を抽出した.バーに接触した身体部位分けは頭部・肩甲帯・腰部・臀部・下肢の5箇所とした.なお,1種類のバーのくぐり動作で身体部位が2箇所以上接触した場合はその総数を記録した.<BR>統計学的処理については,各条件の比較は一元配置分散分析およびSceheffeの多重比較,軽度発達障害児と健常児間の比較はt-検定(Welchの検定)を用いた.なお,有意水準は5%とした.<BR>【結果】各条件ごとに接触回数を軽度発達障害児と健常児で比較すると,教示なし条件については有意差が認められた(p<0.05).また,身体が接触したバーの高さを比較すると,膝高の間には有意差が認められた(p<0.05).<BR>【考察】くぐり動作において教示しなければ軽度発達障害児は健常児と比較してバーに接触する回数が有意に多いということが実証され,普段遊具で遊ぶ時には健常児に比べて身体をぶつけることが多いという臨床上の観察と一致した.軽度発達障害児が接触するバーの高さは膝高が多く,身体部位は教示がない条件下では下肢,ぶつからないようにしかも速くという条件下では腰部・臀部をぶつけることが多かった.これらの原因として注意機能,知覚や運動能力,自己身体像の問題が考えられたため,今後検証していく予定としている.

著者

島谷 康司 田中 美吏 金井 秀作 大塚 彰 沖 貞明 関矢 寛史

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.721-725, 2008-12-20

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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[目的]本研究の目的は,くぐり動作を用いて,発達障害児と健常児の障害物への身体接触を比較検証することであった。[対象]5~6歳の健常児と発達障害児,各9名を対象とした。[方法]課題は7種類の遊具と高さの異なる6つのバーを交互に設置したコースを通り抜けることであった。障害物との接触回避に関する注意喚起を与えない条件,接触回避を与える条件,そして接触回避および早く移動することを促す条件の3条件を設け,それぞれ1試行ずつ行わせた。[結果]発達障害児は健常児に比べて,条件に関わらず接触頻度が高かった。また,発達障害児は腰部の接触頻度が高かった。[結語]発達障害児の接触の多さは,注意の欠陥が原因ではないと考えられる。また,視覚フィードバックを随時利用して,接触しないようにくぐり動作を行うことが困難な状況において身体接触が多いことから,身体特性情報に基づく行為の見積もりの不正確さが,発達障害児の身体接触の多さの原因であることを示唆した。<br>

著者

小川 和徳 高橋 啓太 門脇 章人 島谷 康司 長谷川 正哉 辻 敏夫 栗田 雄一

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.51, no.Supplement, pp.S278-S279, 2015-06-13 (Released:2015-08-06)

被引用文献数

1

著者

島谷 康司

出版者

県立広島大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究の目的は,視覚性持続処理課題を用いた注意機能を評価するシステムを検証することであった。年中から年長児を対象に注意機能,運動機能,身体運動反応速度(視覚的注意を含む運動機能)の3課題を測定し,運動経験の有無によって視覚的注意機能の反応速度と身体運動反応速度の関係について検証した。対象は4~5歳の年中児19名,5~6歳の年長児22名とした。実験方法は,「もぐらーず」を使用して座位で上肢を利用してボタンを押す視覚的注意課題,立位で下肢を利用してボタンを押す身体運動反応速度の測定を行った。運動課題の測定には文部科学省の体力・運動能力調査に基づいて「反復横とび」,「立ち幅跳び」,「連続飛越し」,集中力には「静止立位時の重心動揺」の測定を行った。先の報告で,年長児童の粗大運動能力と注意機能の間には相関関係を示した(H23年度)。運動能力の上位群と下位群の比較では有意差は認められなかった。さらに運動能力の最も高い児の視覚性持続処理課題が低く,またその逆も認められたことから,低年齢層における座位時の視覚性持続処理課題の検査は適応的ではない。しかし,静止立位時の重心動揺と視覚性持続処理課題には関係性が認められ,年中児にとっては立位姿勢制御に注意を必要とした。また,年中児2名の発達障害疑いの児に粗大運動能力課題,視覚性持続処理課題,身体重心動揺検査を行い,同年代の児と比較した結果,低値を示した。上記のことから,年長児の場合は粗大運動能力と視覚性持続処理課題とを総合的に判断すること,年中児の場合は視覚性持続処理課題と粗大運動能力,さらに静止立位時の重心動揺を加えた総合的な評価が必要であることが確認できた。

著者

島谷 康司 関矢 寛史 田中 美吏 長谷川 正哉 沖 貞明

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.105-109, 2011 (Released:2011-03-31)

参考文献数

24

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〔目的〕本研究の目的は,発達障害児の障害物回避の見積もり能力を明らかにすることであった。〔方法〕対象は5~6歳の発達障害児と健常児,各9名とした。視覚弁別課題として,7.0 m離れた位置から異なる高さの2本のバーの高低を比較させた。また,接触回避を見積もる課題として,異なる高さのバーを1本ずつ呈示し,かがみ込むことなしに,身体を接触させずに通り抜けることができるかどうかを回答させた。〔結果〕視覚弁別課題では発達障害児の正答数は9.22±.63回,健常児は9.78±.42回であり,有意な差は見られなかった。見積もり課題では,発達障害児の正答数は7.78±.67回,健常児は8.56±.73回であり,発達障害児の正答数が有意に少なかった。〔結語〕発達障害児は身長とバーとの相互関係からバーへの接触回避を見積もる能力が劣っていたために,障害物に接触する頻度が高いのではないかと考えられた。