著者

高田 智和 矢田 勉 斎藤 達哉

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.438-446, 2015-09-01 (Released:2015-09-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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変体仮名は平仮名の異体字であるが,現代の日常生活ではほとんど用いられていない。しかし,1947年以前には命名に使われ,戸籍など行政実務において変体仮名の文字コード標準化のニーズがある。一方,日本語文字・表記史や日本史学の学術用途においても,変体仮名をコンピューターで扱うニーズがある。そこで,活版印刷やデジタルフォントから集字し,学術情報交換用変体仮名セットを選定した。このセットには,変体仮名の機能的使い分けを表現するため,同字母異体も収録した。行政用途の変体仮名と合わせ,2015年10月にISO/IEC 10646規格への追加提案を予定している。

著者

斎藤 達哉

出版者

専修大学日本語日本文学文化学会

雑誌

専修国文 (ISSN:02863057)

巻号頁・発行日

no.91, pp.1-46, 2012-09

著者

斎藤 達哉

出版者

國學院大學国語研究会

雑誌

国語研究 (ISSN:04506677)

巻号頁・発行日

no.77, pp.15-34, 2014-02

著者

斎藤 達哉

出版者

専修大学日本語日本文学文化学会

雑誌

専修国文 (ISSN:02863057)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.1-22, 2018-02-20

著者

斎藤 達哉

出版者

専修大学日本語日本文学文化学会

雑誌

専修国文 (ISSN:02863057)

巻号頁・発行日

no.102, pp.1-22, 2018-02

著者

今西 裕一郎 伊藤 鉄也 野本 忠司 江戸 英雄 相田 満 海野 圭介 加藤 洋介 斎藤 達哉 田坂 憲二 田村 隆 中村 一夫 村上 征勝 横井 孝 上野 英子 吉野 諒三 後藤 康文 坂本 信道

出版者

国文学研究資料館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究課題は、『源氏物語』における写本の単語表記という問題から、さらに大きな日本語日本文化の表記の問題を浮かび上がらせることとなった。当初の平仮名や漢字表記の違いというミクロの視点が、テキストにおける漢字表記の増加現象、またその逆の、漢字主体テキストの平仮名テキスト化という現象へと展開する過程で、テキストにおける漢字使用の変貌も「表記情報学」のテーマとなることが明らかになった。「文字の表記」は「文化の表記」「思想の表記」へとつながっている。「何が書かれているか」という始発点から「如何に書かれているか」に至る「表記情報学」は、今後も持続させるべき「如何に」の研究なのである。

著者

斎藤 達哉 王 伸子 高田 智和

出版者

専修大学日本語日本文学文化学会

雑誌

専修国文 (ISSN:02863057)

巻号頁・発行日

no.105, pp.1-41, 2019-09

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In this paper, we have discussed Japanese language textbook for the second period among those compiled and published over three periods by Hawaii Kyoikukai (Educational Association) after World War ll.We have sorted out Japanese language textbook for the second period based on official records of Hawaii Kyoikukai. As a result, it has been clarified regarding the following items:(1) Situation from planning to completion of Japanese language textbook for the second period;(2) Status of remaining bibliography and characteristics of the contents of Japanese language textbook for the second period;(3) Environment where Japanese language textbook for the second period was used; and(4) Points subsequently indicated to be required for improvementJapanese language textbook for the postwar second period is not evaluated well as a material to teach Japanese as a foreign language. The reason is that compiling method of Hisaharu Kugimoto was intended to create a national language textbook for native Japanese children. However, Kugimoto is not solely responsible for the result. Hawaii Kyoikukai which had made a request of the compilation also did not have any clear answer for what was necessary for shifting learning of Japanese as a mother tongue to that as a foreign language. Interactions regarding Japanese language textbook for the postwar second period between Kugimoto and Hawaii Kyoikukai should be interpreted as a case example showing how difficult it was for teachers as a native Japanese speaker to cope with the rapid change occurred in native language on students' side.Besides, Japanese language textbook for the postwar second period is now out of print completing its role as a Japanese language textbook. However, this textbook is available for research of Japanese language education history because it is possible to highlight difference between national language education and Japan education by comparing it with other textbook. We have planned to make comparison of the following items as our research subjects in the future:(1) Comparison with "spoken language" for which Hisaharu Kugimoto was involved in its compilation in 1940's;(2) Comparison with elementary school national language textbook (Osaka Shoseki Co., Ltd.) for which Hisaharu Kugimoto was involved in its compilation in 1950's;(3) Comparison with Japanese language textbook for the postwar first period in 1950's;(4) Comparison with Japanese language textbook for the postwar third period compiled by Jiho Machida et al. in 1980's; and(5) Comparison with textbooks ("Minna No Nihongo", etc.) which are mainstream of current Japanese language education.

著者

斎藤 達哉

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

人文科学年報 (ISSN:03878708)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.159-169, 2020-03-31

著者

吉田 康一 吉田 隆一 伊東 智美 殿内 利夫 斎藤 達哉 瀧谷 佳晃 河野 哲 吉田 隆一

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.456-473, 2015 (Released:2016-01-06)

参考文献数

37

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目的 : 強酸性水中の塩素酸や次亜塩素酸は大気に触れると反応し分解する. 水が凝固する際は食塩等溶解物を析出し純水に近い形で凍結するが, 電解機能水を氷結して固体で保存すれば対流はなく酸素との接触面は固定化され, 内部成分を保護でき, 殺菌力を維持した長期保存が可能になると考えた. 装置での機能水生成条件を変えて獲得した, さまざまな強酸性電解水と強アルカリ性電解水を氷結し, 保存条件を変えて解凍液の諸性質の変化を調べ, 最適な使用条件を求めた.  材料と方法 : 可変電圧 (0~90V), 直流電流 (0~10A, 整流), 貯留式の二室型機能水製造装置を試作した. 装置は生成される機能水の性状を大幅に変えることができる. 食塩水の電解により得られた酸性水とアルカリ性水を氷結前に10ml採取し, pHとORP値 (mV), 残留塩素濃度 (ppm) の測定を行った. 両水溶液は容器 (80ml) に各60mlを注入し, −17°Cの冷凍庫にて氷結した. 24, 168時間後に容器を取り出し, 室温 (23°C) で約2時間放置して解凍し, 性状を再度計測した. 分析は, 食塩添加率 (要因A) ; 3水準 (0.3, 0.6, 0.9wt%), 電解電流 (B) ; 2水準 (2, 4A), 保存方法 (C) ; 2水準 (容器の密閉の有無), 氷結時間 (D) ; 2水準として, ランダムに繰り返し3回行い, 測定値を項目別に四元配置分散分析した. さらに, 氷結保存の方法と期間が水溶液に与える影響のみを, 同データからWelchのt-testによって検定した. 機能水生成直後の諸性質の測定値に対して, 同一液で氷結解凍後に得られた値を直線方程式にて回帰分析した.  成績 : 分析から酸性電解水では, pHは解凍液でも2.2以内の酸性度を維持した. ORP値は容器の密閉を行う短期間保存で高い値を維持したが, いずれの条件でも解凍液は1,100mV以上だった. 塩素濃度 (ppm) は氷結保存の前後で263ppmから経時的に減少したが, 食塩添加率と電解電流値を高くし, 容器の密閉でこれを抑制できた. 密閉保存, 168時間氷結の解凍液でy=0.5251x−36.212 (r=0.919**) であった. 開栓でも多種の生成・保存条件の解凍液で, 薬事法上の殺菌料としての強・弱酸性次亜塩素酸水に近似した性状を獲得した. アルカリ性水では, pHは生成時の電解電流が高ければ解凍液でもわずかにアルカリ側に傾いた. ORP値は−849.2から解凍後に+224.94~301mVに転じたが, 容器の密閉によって上昇を抑制できた.  結論 : 生成・保存条件の調節により, 容器を開栓し168時間の氷結保存で解凍した酸性電解水でも十分な殺菌能が維持されており, 密閉保存すればこれが向上した. 解凍アルカリ性電解水では, 市販清掃用アルカリ性水に近似した性状であった. 氷結保存法により解凍後も殺菌能をもつ機能水を獲得でき, 人体への臨床応用の可能性が示唆された.

著者

斎藤 達哉

出版者

専修大学学会

雑誌

専修人文論集 (ISSN:03864367)

巻号頁・発行日

no.98, pp.405-420, 2016-03