著者

村田 忠禧

出版者

The Chinese Linguistic Society of Japan

雑誌

中国語学 (ISSN:05780969)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.240, pp.142-150, 1993

著者

村田 忠禧

出版者

日本中国語学会

雑誌

中国語学 (ISSN:05780969)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.240, pp.142-150, 1993

著者

村田 忠男

出版者

九州工業大学

雑誌

九州工業大学研究報告. 人文・社会科学 (ISSN:04530349)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.27-40, 1995-03

著者

村田 忠禧 須川 英徳 白水 紀子 村崎 恭子 任都栗 新

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

---

1)日本語、中国語、韓国語における情報交換を行なううえで、人名・地名等固有名詞に使用される漢字は翻訳不能なため、その互換性確保が大きな課題となる。本研究ではそのためにどのような漢字がそれぞれの言語の情報交換用漢字符号集で不足しているのかを具体的に明らかにすることができた。2)日本語と中国語における漢字の使用状況を政治演説、国語教科書、新聞、人名地名などの分野でかなり大量な素材を用いて分析した結果、それぞれの漢字符号集に含まれる漢字のうち、日本語では4,710字、中国語においては6,593字が使用されていた。日本語の場合にはJIS漢字符号集の約4分の3にすぎない。中国語の場合にはGB漢字符号集の漢字総数とほぼ等しい。JIS漢字符号集には現実の現代日本語で使用されることのない漢字がかなり多く、再考を要する漢字符号集であることが明らかになった。3)それぞれの言語の漢字情報を99.9%をカバーするのに、日本語の場合には約2,800字、中国語の場合には約4,300字が必要であるが、日本語も中国語もいずれをも99.9%カバーできるようにするためには4,700字以下の漢字集合でよいことが判明した。これは東アジアで漢字情報を共有化するうえの貴重なデータといえる。4)日本と中国での中学校の国語教科書における漢字使用状況を分析した結果、学校教育や外国語として日本語や中国語を学ぶ人への漢字教育を行なううえの役立つデータが集まった。5)漢字をそれぞれの言語特有のものと考えるのではなく、東アジア共通の文字体系として考えることが大切であり、日本語、中国語(簡体字・繁体字)、韓国・朝鮮語の共同実態調査が必要であることが明確になった。

著者

古野 小百合 村田 忠彦 坂口 りつ子 藤井 淑子 竹久 文之 浜田 陽子 島田 淳子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.306-309, 1991-11-20

被引用文献数

2

---

1.日頃よく食べ慣れているフルーツ21品目について,5段階による評定法で得られたデータを主成分分析することによってフレッシュ軸とカジュアル軸とで構成されるフルーツのイメージマップを作成できた。2.このマップ上では,フルーツを6つの群に分類することができ,それぞれ庶民的フルーツ群,季節フルーツ群,イメージ先行フルーツ群,柑橘系フルーツ群,ジュースレスフルーツ群,ハイクラスフルーツ群と名付けることができた。3.東北,関東,関西,九州の4地域別にこのイメ一ジマップを比較したところ,地域による差は大きくはなかった。4.生産地であることがそのフルーツのイメージに若干の影響を与えている傾向がみられた。即ち,南下するにしたがい身近度が高くたるものはびわ,巨峰,パイナップルであり,又小さい動きであるがさくらんぼ,りんご,桃,メロンについてはさかやか度がアップした。

著者

村田 忠男 伊原 睦子

出版者

九州工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

日本語の連濁に関する村田(1984)をスタート地点とし、21年後に伊原・村田(2006)で再立ち上げを行った研究は、さらに、発展を続け、Ihara, Tamaoka and Murata(2008)及びTamaoka, Ihara, Murata and Lim(to appear)その他と進化かつ深化した研究論文となった

著者

村田 忠〓

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

no.453, pp.29-31, 1985-11-25

著者

小西 健太 村田 忠彦 名取 良太

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.203-210, 2010-04-15 (Released:2010-07-02)

参考文献数

16

被引用文献数

2 3

---

本論文では,投票率上昇と投票所数削減のための投票シミュレーションを提案する.まず,有権者の投票と棄権の2つの効用関数を設定する.次に,区域ごとに,それらの効用関数を組み合わせる投票係数を調整する.実際の投票率を用いた調整プロセスにより,各区域の実投票率と予測投票率の差を最小化する.さらに推定された投票係数を用いて,2目的遺伝アルゴリズム(NSGA-II)による投票率最大化と投票所数最小化を行う.これにより,投票所数を維持したまま,投票率が上昇する投票区割りの最適化や,投票率を維持した投票所数の最小化を行うことが可能となる.

著者

村田 忠禧

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. III, 社会科学 (ISSN:13444638)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.49-64, 2005-02-28