著者
林 基哉 小林 健一 金 勲 開原 典子 柳 宇 鍵 直樹 東 賢一 長谷川 兼一 中野 淳太 李 時桓
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 令和元年度大会(札幌)学術講演論文集 第7巻 空気質 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.45-48, 2019 (Released:2020-10-31)

事務所の衛生環境の実態を把握するため特定建築物の行政報告例の分析、事務所の空気環境の調査を行う。本報告では空気環境不適率の上昇要因を明らかにするため、行政報告例不適率の実態を把握し、不適率上昇の要因に関する統計解析を行った。特定建築物数が増加する中、湿度、温度、二酸化炭素濃度の不適率が1999年以降上昇している。また、法定検査を利用した報告徴取が増加している。湿度、温度、CO2濃度の不適率上昇の要因として報告徴取数の増加が挙げられ、これらの不適率は、北の自治体ほど高い傾向がある。
著者
奥野 洋子 萬羽 郁子 青野 明子 東 賢一 奥村 二郎
出版者
近畿大学医学会
雑誌
近畿大学医学雑誌 = Medical journal of Kinki University (ISSN:03858367)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3-4, pp.115-124, 2013-12-01

[抄録] 対人援助職は, 職務におけるストレッサーが大きい一方, 対人援助職としての成長もあることが明らかになっている. しかしこれらの研究は, 一時点における横断的調査であり, ストレス体験が対人援助職の自己成長感につながっているのかについての縦断的研究は行われていない. 本研究では, 105人の看護師に対して1年間の縦断的調査を行い, 仕事上のストレス体験と1年後の自己成長感との関連を明らかにすることを目的とした. 自己成長感(心的外傷後成長尺度), ストレッサーとソーシャルサポート(職業性ストレス簡易調査票), 個人特性(15項目ハーディネス尺度), 体験ストレスに関する質問紙調査を看護師に対して実施し, 1年後の自己成長感について重回帰分析を行った. その結果, 周囲の状況に対してコントロールできると考える性格傾向であること, 看護職の経験が浅いこと, そして仕事上のストレス体験が多かったこと, 仕事を自分のペースでできていたこと, 働きがいを感じていたこと, 加えて1年後の現在の, 職務上の身体的・環境的なストレッサーが強いこと, 同僚からのサポートがあることと自己成長感との有意な関連性が認められた. 仕事上のストレス体験の多さは, その時点よりも1年後の自己成長感を高め, 個人特性としてのハーディネスのコントロール傾向の高さも自己成長感を高めることが示唆された.
著者
東 賢一
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.143-146, 2018 (Released:2018-05-31)
参考文献数
17
被引用文献数
1

After the 1990s, many effective measures were taken to improve indoor air pollution in Japan. However, as a result of major changes in building materials, consumer products, and lifestyle, and new scientific findings on health effects associated with indoor environmental pollution, new issues have been indicated, such as chemical pollutants in indoor dusts or indoor pollutants caused by new chemicals that were substituted from chemicals that Indoor Air Quality Guideline was set. On the other hand, scientific evidence for the links between housing environment and health has accumulated substantially in recent decades. Therefore, the World Health Organization (WHO) is developing Housing and Health Guidelines to provide policymakers with recommendations on healthy housing conditions such as thermal comfort, indoor air pollution, crowding, and home injuries. In this paper, the basic principles of healthy housing, the current status of Japanese dwellings, and the recent approaches of WHO are summarized.
著者
輿水 ヒカル 栃原 裕士 東 賢一 池田 耕一
出版者
人間-生活環境系学会
雑誌
人間-生活環境系シンポジウム報告集
巻号頁・発行日
vol.30, pp.283-286, 2006-12-01

夏期における「クールビズ」実施オフィスの温熱環境およびその勤務者による評価を明らかにするために、実測調査およびアンケート調査を行った。調査は2005年9月中旬に行われ、調査対象は、東京都千代田区にあるオフィスビルであった。建物7階の執務室にて温熱環境条件の測定を行い、併せてそこで働く人を対象に着衣状況や主観的申告をアンケート形式で回答してもらった。その結果は、今回測定されたオフィスにおける室温はおおむね28℃以下で、湿度や平均放射温度等も比較的良好であった。勤務者の着衣状況は、ほぼ全員が軽装で、男性はジャケット着用者はおらず、ネクタイ着用率は1害1幅渡であった。勤務者による温熱環境の評価は、女性はおおむね満足度が高いが、男性は「快適」な人から「暑くて不快」な人まで様々であった。着衣や代謝量、冷房に対する体質の違い等に起因すると考えられる。
著者
榎本 ヒカル 池田 耕一 東 賢一 栃原 裕
出版者
National Institute of Occupational Safety and Health
雑誌
労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.5-10, 2009
被引用文献数
1 10

夏期における「クールビズ」実施オフィスの温熱環境条件およびその勤務者による性差を中心とした温熱環境評価の違いを明らかにするために,実測調査およびアンケート調査を行った.調査は2005年9月中旬に行われ,調査対象は東京都千代田区にあるオフィスビル及びその勤務者のべ84名であった.建物7階の執務室にて温熱環境条件の測定を行い,併せてそこで働く人を対象に着衣状況や主観的申告をアンケート形式で回答してもらった.その結果,今回測定されたオフィスにおける室温はおおむね28℃以下であった.勤務者の着衣状況はほぼ全員が軽装で,男性はジャケット着用者はおらず,ネクタイ着用率は1割程度であった.勤務者による温熱環境の評価については,女性はおおむね満足度が高いが男性は「快適」な人から「暑くて不快」な人まで様々であった.これは男女の着衣や代謝量,冷房に対する体質の違いに主として起因すると考えられる.また気温28℃におけるより快適な環境条件としてPMV=0.5となる条件の提言を行った.
著者
奥野 洋子 萬羽 郁子 青野 明子 東 賢一 奥村 二郎
出版者
近畿大学医学会
雑誌
近畿大学医学雑誌 (ISSN:03858367)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.115-124, 2013-12

[抄録] 対人援助職は, 職務におけるストレッサーが大きい一方, 対人援助職としての成長もあることが明らかになっている. しかしこれらの研究は, 一時点における横断的調査であり, ストレス体験が対人援助職の自己成長感につながっているのかについての縦断的研究は行われていない. 本研究では, 105人の看護師に対して1年間の縦断的調査を行い, 仕事上のストレス体験と1年後の自己成長感との関連を明らかにすることを目的とした. 自己成長感(心的外傷後成長尺度), ストレッサーとソーシャルサポート(職業性ストレス簡易調査票), 個人特性(15項目ハーディネス尺度), 体験ストレスに関する質問紙調査を看護師に対して実施し, 1年後の自己成長感について重回帰分析を行った. その結果, 周囲の状況に対してコントロールできると考える性格傾向であること, 看護職の経験が浅いこと, そして仕事上のストレス体験が多かったこと, 仕事を自分のペースでできていたこと, 働きがいを感じていたこと, 加えて1年後の現在の, 職務上の身体的・環境的なストレッサーが強いこと, 同僚からのサポートがあることと自己成長感との有意な関連性が認められた. 仕事上のストレス体験の多さは, その時点よりも1年後の自己成長感を高め, 個人特性としてのハーディネスのコントロール傾向の高さも自己成長感を高めることが示唆された.
著者
東 賢一 内山 巌雄 池田 耕一
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.70, no.597, pp.89-96, 2005
被引用文献数
1 4

We studied the historical perspectives and social or political backgrounds to define the regulation for indoor air quality (IAQ) in residential environment in 29 foreign countries. In contrast to the indoor air in occupational environment, there are multiple low concentration chemicals in residential environments. Therefore, the fundamental concept of approaches to preserve a good IAQ is non-regulatory strategies by IAQ information, e.g., guideline values, labeling systems or documents. In addition, the indoor air pollutants that were caused the serious public health effects and extensively used in residential environment, have been enforced the restriction of the emission rate or banning the use of the emitting materials. The indoor air quality guidelines were established in 13 countries or states. These guidelines were based on each original situation or strategies, e.g., indoor air pollutions, lifestyle, climates or policies. Especially, the guideline values with two or three classifications with the aim of precaution for vulnerable groups to indoor air pollutants, or people with allergies or respiratory illnesses, were established in Germany or the Republic of Finland.