著者

早坂 信哉 中村 好一 梶井 英治

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.1070-1075, 2002 (Released:2015-12-07)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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目的 市区町村社会福祉協議会が提供する高齢者入浴サービスである訪問入浴,施設内入浴について関連する事故の発生頻度をそれぞれ明らかにする。方法 対象:高齢者入浴サービスを実施している全国の市区町村社会福祉協議会(以下社協)444か所が対象であり,そのうち入浴に関連する事故の経験がある社協102か所を調査した。 調査,解析方法:2001年10月に郵送自記式調査を実施した。訪問入浴サービス,施設内入浴サービスの各々について,入浴サービス開始年月,2000年度の入浴延べ件数,および過去 5 年間のうちの入浴サービス実施期間の入浴に関連する事故件数を調査した。これらの項目につき過去 5 年間の入浴延べ件数を推定し,事故経験のある社協における入浴 1 万件あたりの事故件数を計算した。加えて入浴サービスを実施している社協全体における入浴 1 万件あたりの事故件数を計算し,日本全体における年間事故件数を推定した。結果 調査票の回収率は93%(回答数95)だった。5 年間の 1 社協あたりの延べ入浴件数(平均±標準偏差)は訪問入浴が4,245.0±4,637.7件,施設内入浴が22,235.3±37,259.4件で施設内入浴が多かった。事故経験のある社協における 5 年間の事故件数は訪問入浴が0.57±2.95件,施設内入浴が0.63±1.73件でほぼ同じだった。しかし入浴 1 万件あたりの事故件数は,訪問入浴が1.33件,施設内入浴が0.28件で訪問入浴が多かった。入浴サービスを実施している社協全体における入浴 1 万件あたりの事故件数は,訪問入浴が0.204件,施設内入浴が0.067件で訪問入浴が多かった。日本全体における年間事故件数を推定すると訪問入浴が63.1件,施設内入浴が149.1件であった。結論 入浴 1 万件あたりの事故発生率は,訪問入浴が施設内入浴より高く,福祉担当者や家族は注意を喚起する必要がある。

著者

岡山 雅信 五十嵐 正紘 梶井 英治

出版者

日本小児保健協会

雑誌

小児保健研究 (ISSN:00374113)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.506-514, 1999-07-30

参考文献数

12

被引用文献数

3

著者

川本 龍一 土井 貴明 山田 明弘 岡山 雅信 鶴岡 浩樹 佐藤 元美 梶井 英治

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, pp.861-867, 1999-12-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

17

被引用文献数

15 22

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地域在住の高齢者を対象に, 主観的幸福感とその背景因子を解明するための横断調査を実施した. 対象は, 地域在住の自記式回答可能な高齢者であり, 調査は, 松林らの香北町健康長寿研究で用いられたと同様の Visual Analogue Scale を用いたアンケートを使って行われた.地域在住の自記式回答可能な高齢者2,379人中2,361人 (99.2%) より回答を得た. そのうち回答不備例を除く分析可能な対象は, 1,873人 (78.7%), 男性860人, 平均年齢72.7 (95%信頼区間: 72.3~73.0) 歳, 平均主観的幸福感69.1 (67.6~70.5), 女性1,013人, 平均年齢72.8 (72.4~73.1) 歳, 平均主観的幸福感68.5 (67.2~69.7) であった. 主観的幸福感と背景因子との関係については, 主観的幸福感は同居家族のいる人 (p=0.0051), 配偶者のいる人 (p=0.0240), 血圧の高くない人 (p=0.0096), 脳卒中歴のない人 (p=0.0039), 医師による定期的内服治療を受けていない人 (p=0.0039), 運動習慣のある人 (p<0.001), 仕事をしている人 (p<0.001) ほど有意に大きかった. 主観的幸福感と各種スコアーとの関係については, 主観的幸福感はADL, 情報関連機能, 手段的・情緒的支援ネットワーク, 健康状況, 食欲状況, 睡眠状況, 記憶状況, 家族関係, 友人関係, 経済状況の値が高いほど有意に大きかった (各々p<0.001). 主観的幸福感を取り巻く背景因子を説明変数とする重回帰分析では, 手段的支援ネットワーク (p<0.001), 情緒的支援ネットワーク (p=0.0254), 健康状況 (p<0.001), 記憶状況(p=0.0027), 友人関係 (p<0.001), 経済状況 (p<0.001) は有意な正の偏相関を示した. 抑うつ状態 (SDS) と主観的幸福感との関係では, SDSが重症 (高得点) になるほど主観的幸福感のスコアーは有意に小さかった (p<0.001).地域に在住する高齢者の主観的幸福感の向上のためには, 今回明かにされた背景因子の改善を計り, 今後経年的に経過をみて行くことが必要であろう.

著者

梶井 英治

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.129-131, 2018-06-20 (Released:2018-07-19)

参考文献数

3

著者

早坂 信哉 石川 鎮清 岡山 雅信 梶井 英治 中村 好一 小栗 重統 岡山 明 柳川 洋

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.173-181, 2001 (Released:2010-04-30)

参考文献数

15

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To determine the background of aged people who need bathing assistance, we analyzed data of the Survey on Demand for Health and Welfare Services of Japan as of 1997. The survey covered 21, 723 persons aged 65 years or older, and 1, 193 caregivers who provide care to persons 65 years or older throughout Japan. The main parameters were aged people's sex, age, marital status, health condition, degree of bed rest, and needs of care in daily life; relation between caregivers and aged people; life with care giver; job; family composition; use of home care services; demand for home care services; caregivers' sex, age, health condition, and employment status; and demand for home care services. Subjects were divided into three groups, those who need bathing assistance, those who do not need bathing assistance, and those who do not need care in daily life, and the rate was shown for each item. The results indicated that the rate of those who need bathing assistance was higher among (1) aged people who were older, have poor health, and are in bed alweys or almost alweys, (2) aged people who needed care in daily life, used home care service, and required home care service, and (3) aged people whose caregivers required home care services.Aged people who need bathing assistance are subject to frequent bathing accidents, so we need to pay attention to safe bathing service.

著者

稲熊 良仁 岡山 雅信 古城 隆雄 原田 昌範 高木 史江 山本 令子 今野 和典 石川 鎮清 三瀬 順一 梶井 英治

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.12-16, 2011 (Released:2015-11-25)

参考文献数

7

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目的 : 全国の総合診療科の初診時問診票を分析し, 診察前に収集される医療情報を明らかにする. 方法 : 日本総合診療医学会 (現日本プライマリ・ケア連合学会) のホームページ6) に掲載された総合診療科を標榜する302施設 (2010年3月の時点) を対象とし, 問診票の提出を依頼した. 得られた問診票の形態と内容について分析を行った. 結果 : 収集した初診時問診票には共通した書式は認めなかった. 形態はA4版が58枚 (68%) で最多であり, 質問項目数は平均19.7項目であった. 研究協力施設間で共通して記載されていた問診票の分野は, 頻度が高い順に, 既往歴に関する項目が28項目 (31.8%), 生活歴に関する項目19項目 (21.6%), 患者社会情報と生殖歴が共に7項目 (8.0%) であった. 結論 : 全国の総合診療科で使用されている問診票の質的評価を行い, 医師が初診患者の診察前に求めている医療情報を推測することが出来た.

著者

森田 喜紀 神田 健史 山本 祐 古城 隆雄 小松 憲一 梶井 英治

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.363-365, 2014 (Released:2014-12-24)

参考文献数

1

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自治医科大学地域医療学センターは, 平成25年度より栃木県小山市で始まった「小山の地域医療を考える市民会議」の活動を行政と共に支援してきた. 行政・医療者・市民が市民会議で担う役割を明確にし, とくに市民が無理なく市民会議の主役を担えるように活動の企画や運営の支援を行ったことが, 市民の意識変化や市民会議の活性化に繋がったと思われた.

著者

岡山 雅信 梶井 英治 亀崎 豊実 熊田 真樹 小松 憲一 神田 健史 竹島 太郎 見坂 恒明 今野 和典

出版者

自治医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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疾患に不安を持っている者は、当該疾患感受性遺伝子検査を受けやすく、結果に一喜一憂しやすいことが示唆された。嗜好性の高い生活習慣を控えている者は、陰性の遺伝子検査結果により、それを中断する危険性がわかった。検査結果の説明に工夫が必要と思われる。1年間の追跡では、遺伝子検査結果の通知の有無による生活習慣に係る項目のほとんどに差が観察されなかった。詳細な検討は必要であるが、仮にあったとしても、生活習慣への遺伝子結果通知の介入効果は軽微と思われる。

著者

竹迫 弥生 岡山 雅信 藍原 雅一 中村 好一 梶井 英治

雑誌

プライマリ・ケア = Japanese journal of primary care (ISSN:09148426)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.281-288, 2004-12-15

著者

濱崎 圭三 岡山 雅信 三瀬 順一 梶井 英治 鶴岡 浩樹 濱崎 圭三

出版者

自治医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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【目的】地域医療および総合診療を担うための医師養成の卒前教育における地域医療現場での臨床実習(地域医療実習)の効果的なプログラムの作成である.【方法】デザインはアンケート調査(横断研究)である。対象は医学部5年生で、調査項目は、実習施設と内容、実習の感想、実習前後の地域医療や将来への思いである。実習施設と内容以外の項目はVisual Analogue Scale (VAS)を用いた.【結果】回答率は97%,96%(H12,H13)であった.実習施設は病院のみが42%,31%,診療所のみが22%,14%,病院と診療所が36%,55%であった。実習内容もすべての学生が外来診療以外の地域医療活動を実習した.「実習は意義がある」のVASスコア(平均±SD)は77.3士24.3,86.8±16.3,また「地域の継続が必要である」は76.7±22.6,86.0士20.4と高く,学生から,実習は肯定的な評価を得た.地域医療への動機付けの点で重要な項目である実習前後で「地域医療は夢がある」のVASスコアは7.4,8.2,「地域医療はやりがいがある」は8.1,5.3と増加した(P<0.05).H12年度の結果から,(1)病院と診療所で実習を行う,(2)多くの地域医療活動を実習させるなどの実習プログラムがHl3年度に推奨された.H13はHl2に比べ「実習は意義がある」「実習の継続は必要である」「地域医療に夢がある」でそれぞれ9.6,9.2,5.7と高かった(P<0.05).また外来診療や病棟実習以外の地域医療活動9項目中5項目以上実施した群は4項目以下の群に比べ,「実習は意義がある」「地域医療を担う自信がある」「行政の人と話すのが苦にならない」がそれぞれ8.1,15.1,11.8と高かった(p<0.05).【まとめ】地域医療実習は学生の評価はよく,また地域医療への動機付けの点で効果があったと思われる.H13に推奨された実習プログラムにより,その教育効果が向上したと考える.

著者

芝 祐輔 坂井 亮太 綿野 亮太 奥田 泰考 若林 宏海 荒川 昌史 中澤 寛仁 須藤 俊明 梶井 英治 長谷川 剛 岡山 雅信

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.23-26, 2013 (Released:2013-05-02)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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要 旨目的 : これまで長期災害支援の報告は数少ない. そこで今回我々が経験した東日本大震災の長期災害医療支援として巡回診療で得られた診療記録と処方箋から薬剤関連データを解析した. 方法 : 巡回診療で得られた診療記録と処方箋から患者数と医薬品の処方件数ならびに処方件数の多かった上位3位の医薬品使用量の推移について解析した. 結果 : 患者数は支援を開始した3/26から1週間後の166名/日 (中央値48.5名, 範囲14-166) をピークに減少し, 4/11以降は24名 (中央値)/日 (範囲0-47) であった. 医薬品の処方件数は感冒薬, 降圧薬, 抗アレルギー薬の順で多かった. また医薬品の使用量は感冒薬と降圧薬は時間経過とともに減少したが, 抗アレルギー薬は継続的に処方されていた. 結論 : 災害医療支援チームは被災地の医療機関の復興状況に応じて急性期だけでなく長期の支援を行うべきである. また支援の介入が早いほど, 急性疾患と慢性疾患の両方の治療薬を災害医療支援チームは必要とする.