著者

伊藤 房雄 門間 敏幸 関野 幸二 森田 明 國分 牧衛 南条 正巳 木谷 忍 冬木 勝仁 工藤 昭彦 米澤 千夏 安江 紘幸

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、3.11大震災の被災地におけるボトムアップ型の農業復興モデルを構築した。具体的な成果は、農地の所有と利用を分離した農地管理手法にもとづき新たに法人化した土地利用型農業を対象に、担い手確保、収益性確保、農地保全、労働力活用、部門統廃合の5点に沿って分類し、経営が不安定になり易い法人設立時や新規事業の立ち上げ時期において求められる地域農業マネジメントの特徴と,それが地域発展に及ぼす影響を総合的に取りまとめた。

著者

藤井 尚子 戸苅 創 鈴木 賢一 小松 弘和 森田 明理 小田 久美子 岩田 広子 小黒 智恵子 村瀬 裕

出版者

名古屋市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は、入院患者が着用する衣服である「病衣」について、名古屋市立大学附属病院の看護部や化学療法部の医師と連携し学際的研究チームを構成し、現状の病衣の実状調査をふまえ「脱着容易性」と「患者の回復意欲の向上」に重点をおき、名古屋市の伝統技法「有松・鳴海絞り」の伸縮性を応用する病衣デザインの開発と研究を進めた。成果は以下のとおりである。(1) 国内外における病衣および療養環境の先行研究調査に基づく中長期療養型病衣の提案(2) 容易な脱着性を実現する病衣の基本的構造およびデザイン要件の抽出「有松・鳴海絞り」を活用した病衣プロタイプの製作および検証(3) 病衣デザインの公的発表

著者

小林 桂子 森田 明理 磯村 巌 細川 裕子 辻 卓夫

出版者

Western Division of Japanese Dermatological Association

雑誌

西日本皮膚科 = The Nishinihon journal of dermatology (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.515-517, 2000-08-01

被引用文献数

5 1

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難治性尋常性乾癬に対しPUVAバス療法を行い,外用PUVA療法より優れていることを以前明らかにした。しかし,今までのPUVAバス療法では0.3%メトキサレン液であれば1回の治療につき50ml(150 lの浴槽の場合)必要で費用がかかること,同じ浴槽を他の患者と共有することなどの問題があった。新しいPUVAバスインバス療法は,0.0001%メトキサレン温水の入ったビニール製浴槽(家庭で温泉を楽しむために考案されたもので20 l)を風呂に浮かべ,15分入浴後,直ちにUVAを週に4回照射する(初期量=0.2J/cm<SUP>2</SUP>,増量幅:0.2~0.3J/cm<SUP>2</SUP>)。今回,他施設からの紹介もしくは今までの外来治療で難治性であった尋常性乾癬患者14人にPUVAバスインバス療法を行った。平均年齢48.1歳(27~73歳),平均罹病期間12.9年(1~24年)。14人中13人に皮疹の寛解がみられた。13人の寛解までのPUVAバスインバス療法は平均27.0回(7~51回),総照射量73.9J/cm<SUP>2</SUP>(7.7~166.8J/cm<SUP>2</SUP>)。1症例で,照射量増量に伴う紅斑反応がみられたが,増量幅を少なくすること(0.1J/cm<SUP>2</SUP>)でみられなくなった。このほか照射に問題はなかった。PUVAバスインバス療法は難治性尋常性乾癬に有効であると思われる。

著者

高久 晃 福井 仁士 JUNG Hee-Won HAN Dae Hee O-Ki Kwon CHO Byung-Kyu CHOI Kil Soo 森田 明夫 若井 晋 島 健 端 和夫 早川 徹 桐野 高明

出版者

日本脳神経外科学会

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.305-321, 1998-05-15

著者

中村 元樹 森田 明理 杉浦 真弓 山口 裕史 西田 絵美 加藤 裕史 古橋 卓也 鳥居 寛 Fukunaga-Kalabis Mizuho 水野 俊彦

出版者

名古屋市立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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4箇所の胎児皮膚(頭部、背部、腹部、足底、胎生13週~22週、計36体)をHMB45, MITFなど各種抗体で免疫染色し、胎生期におけるメラノサイトの遊走過程を解明した。有毛部皮膚では、メラノサイトは胎生12から15週に、これから毛芽が形成される表皮基底層に存在し、足底皮膚では胎生早期、汗管形成以前にメラノサイトが汗管発生部位に到達し、汗管の伸長と共に深く入っていくことを明らかにした。エクリン汗腺にメラノサイト幹細胞が存在するとする近年の報告を裏付けるものであり、ヒトでの研究は初めてである。

著者

樋口 貞三 森田 明 川島 滋和

出版者

宮城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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15名の異なるハーバードMBA取得者のほぼ全員がMBA教育を自らのキャリア開発において一定の有効性を認めているが、その内容・程度は、個々人の生い立ち、経歴、そして人生観によりかなり異なっている。インタビューを通じ、「最も競争の激しい環境に自分を置き、そこで生き抜いてこと意味がある」という視点から、「ハーバードの卒業生だから、こうならなければならないというプライドで、自分自身を縛ってしまうことの方が人生にはネガティブに作用する」といった、今後MBAを目指す若手に対しても極めて有益と思われる多くの示唆を得ることができた。

著者

川島 滋和 森田 明 樋口 貞三

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.1_14-1_24, 2009-06-30 (Released:2011-06-17)

参考文献数

11

被引用文献数

2 1

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A significant natural disaster such as urban earthquake may deprive substantial numbers of people access to food or the means to prepare food. To mitigate nutritional risk and possible food panic resulted from the striking of earthquake, local governments encourage every household to stockpile food and water for at least three days.This paper assesses the supply of emergency food stored at household level, and identifies socio-economic factors affecting households' decision-makings on emergency food preparation. We conducted a large scale survey in Sendai City, Miyagi, where earthquakes of magnitude 6 or above have been occurring periodically.The results show that only 16 percent of the respondents keep a three-day supply of emergency food as recommended and that nearly 30-40% of the respondents are projected to be food insecure when lifeline utilities become unavailable. Emergency foods are more likely to be prepared by those (1) who take other prevention activities, (2) who live in a house, (3) who are concerned about earthquake disaster, and (4) who are careful about nutrition and health in an ordinary diet.To strengthen local food supplies in emergency, the involvements of local community and food related industry would be needed in anti-disaster management, thereby making food system more invulnerable to natural disaster.