1 0 0 0 OA 多数の円形高エコー病変を肝内に認めた晩発性皮膚ポルフィリン症の1例
- 著者
- 川本 智章 井戸 健一 人見 規文 磯田 憲夫 大谷 雅彦 木村 健 望月 真 広田 紀男 近藤 雅雄
- 出版者
- 一般社団法人 日本肝臓学会
- 雑誌
- 肝臓 (ISSN:04514203)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.2, pp.241-246, 1989-02-25 (Released:2009-07-09)
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 2 3
症例は49歳,男性.昭和58年,肝機能障害を指摘された.昭和62年4月,当科を受診し,多発性の高エコー病変を指摘され入院.既往歴として25歳時,輸血歴がある.39歳より糖尿病を指摘され,Glibenclamideを内服している.飲酒歴はビール1本/日,30年間.入院時,皮膚症状はなく,軽度の肝機能障害を認めた.腹腔鏡検査では軽度の白色紋理と小陥凹を認め,多数の円形~地図状の暗紫青色病変がみられた.超音波腹腔鏡にて同病変は高エコーに描出された.紫外線照射により,生検標本の暗紫青色部に,淡い赤色蛍光がみられた.生検組織像はchronic persistent hepatitisであり,暗紫青色部には脂肪変性を認めた.ポルフィリン体の分析では,尿中ウロポルフィリン,及び7-カルボキシルポルフィリンの増加を認め,皮膚症状を欠く晩発性皮膚ポルフィリン症と診断された.本症例の確定診断には,腹腔鏡検査,及び超音波腹腔鏡画像誘導下の狙撃生検法が極めて有効であった.
1 0 0 0 OA 研究公正の理念の学際的検討と日本的な研究倫理の構築
本研究では、日本の教育・研究の風土をふまえた上で、研究倫理・研究公正について根本的な問いかけに基づく基本理念を検討し、不正の起きない研究の制度設計、効果的な研究公正教育の枠組みの提案を行った。具体的には、倫理学や宗教学などの価値論的側面および科学論的側面からみた関連分野のサーベイ研究、構築した研究ネットワークを基に、当該分野の研究者の招へい、国際学会への研究者派遣、定期的な研究討議を通じた共同研究体制の強化を図った。その研究成果として、国内外の研究者を交えたシンポジウムの開催、複数の学会発表、関連論文の出版を行った。
1 0 0 0 OA ミクロプロテオミクスによる細胞内と微小環境におけるC型肝炎ウイルス制御因子の解明
肝臓がんの主たる原因であるC型肝炎ウイルスについて、治療薬はまだ十分なものがない。本研究ではヒト組織がもちうる抗ウイルス反応をヒントに、新たなヒトに優しいC型肝炎治療法の基盤を探索した。ウイルス量が1000倍も異なる肝臓組織を比較し、どこが違うかを発現しているタンパク質の違いで捉えた。とくにウイルスが増える肝実質細胞とその環境を作り出す間質とにわけて解析した。それぞれから90個と27個のタンパク質を見つけた。ウイルス量が多い組織では、ウイルス有利に働くものとウイルス制御に働くものとの両方が見いだされた。中でもウイルス量が多い組織で発現亢進する機能未知のタンパク質について、ウイルス感染実験で検討した。ウイルス侵入を助けるタンパク質分解酵素や、ウイルスの分泌に関連しそうな細胞内器官ゴルジ体タンパク質の存在が見いだされた。
1 0 0 0 OA 健康概念の哲学・倫理学的総合研究
1 0 0 0 コミュニケーションと倫理学(上)
- 著者
- 水谷 雅彦
- 出版者
- 京都哲学会
- 雑誌
- 哲学研究 (ISSN:03869563)
- 巻号頁・発行日
- no.579, pp.29-48, 2005-04
1 0 0 0 IR 山形県における白バラ会運動の展開について
- 著者
- 亀ヶ谷 雅彦 カメガヤ マサヒコ Kamegaya Masahiko
- 出版者
- 山形県立米沢女子短期大学
- 雑誌
- 山形県立米沢女子短期大学紀要 (ISSN:02880725)
- 巻号頁・発行日
- no.44, pp.35-46, 2008-12
本論文では、山形県における白バラ会運動の展開について概観した。新聞記事などから同運動の初期段階をまとめると、若者の投票率低下と青年団体の変遷の中で、新有権者政治学習講座修了者の組織化という一種の同窓会的な手法を用いて、その時代の潮流に見合った形で新たな青年層の組織化を狙ったものが、山形県における白バラ会運動の始まりであったと言える。
1 0 0 0 OA 選挙世論調査の規制と社会経済変数および政治制度の関係
- 著者
- 亀ヶ谷 雅彦
- 出版者
- 山形県立米沢女子短期大学
- 雑誌
- 山形県立米沢女子短期大学紀要 (ISSN:02880725)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, pp.85-93, 2002-12-27
本論文では、選挙世論調査の法的規制はどのような国で行われる傾向があるかについて、社会経済要因や政治制度といったマクロ的な視点から分析した。統計データを性差、社会の高度化・都市化、報道の自由、政治制度という4つの要因に分けてクラスカル=ウォリス検定およびχ^2検定を行った結果、規制のある国には、a) 男性人口の割合が有意に少ない、b) 第二次産業従事者の割合が有意に多い、c) 自然人口の増加率が有意に少ない、d) 15-64歳人口の割合が有意に多い、e) 複数政党選挙で秘密投票する権利を尊重する度合いが有意に大きい、といった傾向があった。さらに有意差のあった変数間でロジスティック重回帰分析を行ったところ、法的規制の有無に最も影響が大きい要因は複数政党選挙で秘密選挙をする権利の尊重度であることがわかった。