著者

中原 貴 望月 真衣 小林 朋子 相良 洋 中島 慎太郎

出版者

日本歯科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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本研究は、現代の歯科インプラント治療で使用されるチタン製人工歯根に代わり、歯周組織を備えたバイオ再生歯根の創製を目的とする。すなわち、我々が開発した“歯根・歯周組織ユニット”の体外再生を可能とする新規培養システム「器官再生法」を駆使し、同ユニットの再生能を有する歯性細胞群「Regenerative(Reg)細胞群」の同定、および同定したReg細胞群が担う再生誘導因子の特定をめざす。本研究は、普遍的な器官再生法の確立と再生誘導医薬の創出により、真に臨床応用できる歯の再生である『再生歯インプラント』の実現を最終目標とした基盤研究である。

著者

望月 真澄

出版者

身延山短期大学学会

雑誌

棲神 : 研究紀要/THE SEISHIN : The Journal of Nichiren and Buddhist Studies (ISSN:09103791)

巻号頁・発行日

no.66, pp.201-202, 1994-03-30 (Released:2018-09-16)

著者

望月 真澄

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.290-291, 2015-03-30

著者

井上 邦夫 望月 真理子 中町 直太

出版者

日本広報学会

雑誌

広報研究 (ISSN:13431390)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.4-19, 2021 (Released:2021-06-10)

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近年、コーポレートブランディングへの関心が高まる一方で、その実践に苦労する企業が多い実態が 示されている。本稿は、関連するアイデンティティ、ブランド、レピュテーションの概念を整理し、実践の ためのフレームワークを提言する。コーポレートブランディングとは、組織のアイデンティティをマネジメ ントするプロセスであり、その目的はステークホルダーとの間に好ましいレピュテーションを形成すること にある。この定義に基づき、コーポレートブランディングの役割と手法について論じる。

著者

望月 真人

出版者

診断と治療社

雑誌

産科と婦人科 (ISSN:03869792)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.p987-991, 1979-06

著者

久米 光 村瀬 勢津子 望月 真弓

出版者

The Japanese Society for Medical Mycology

雑誌

真菌と真菌症 (ISSN:05830516)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.126-132, 1985-09-20 (Released:2009-12-18)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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内臓真菌症の治療薬として現在最も広く用いられている amphotericin B (AMPH) と flucytosine (5-FC) との併用効果については今尚釈然としない. そこで我々は両剤の併用効果の有無およびその程度を確認するとともに, 併用効果の発現の機作を明らかにすべく一連の検索を行なった.チェッカーボード法による両剤の併用効果は, いずれも combined action index は20以上で両剤の間に極めて強い協力作用が認められた. また, 感染治療実験においても累積死亡率および病理組織学的検索成績の両者で評価した結果, 明らかに両剤の間に併用効果がある事が確認された.そこで, 高速液体クロマトグラフィーを用いて両剤の分別定量法を確立するとともに, 本法によって諸種の濃度AMPHが混在する培養系における供試菌菌体内への5-FCの取り込み量を比較検討した. また, 両剤併用時における5-FCのラット体内動態を単独投与群との比較において検討し, 従来基礎的に明らかではなかったAMPHと5-FCとの併用効果の重要な機作の1つとしてAMPHが, 5-FCの吸収, 排泄および臓器内移行濃度に何等の影響を及ぼすことなく, 菌体内への5-FCの取り込みを促進するのであろうことを示唆する成績を示した.

著者

松坂 昌宏 小林 豊 萩原 紫織 望月 真太郎 高田 正弘 井出 和希 川崎 洋平 山田 浩 諏訪 紀衛 鈴木 高弘 横山 美智江 伊藤 譲 北村 修 小野 孝彦 米村 克彦

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.15-27, 2017 (Released:2018-04-19)

参考文献数

10

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静岡腎と薬剤研究会は腎臓病薬物療法について学習する機会が限られていた静岡県の病院・薬局薬剤師の取り組みの現状を把握し、課題を見出すためにアンケート調査を行った。対象は第1回静岡腎と薬剤研究会に参加した病院・薬局薬剤師とした。アンケートは多肢選択式20問とし、腎機能評価や疑義照会の他、処方箋やお薬手帳への検査値の記載に関する質問を作成した。回答者は病院薬剤師42名、薬局薬剤師20名の合計62名であった。調剤時の処方鑑査の際に腎機能を表す検査値を確認する薬剤師は53名(85%)であり、薬物投与量を確認する際の腎機能評価にeGFRを使用する薬剤師は40名(65%)であった。体表面積未補正eGFRを使用するのは40名中17名(43%)と半数以下であった。腎機能を評価した上で疑義照会をしている薬剤師は48名(77%)であり、病院薬剤師42名中37名(88%)に対して薬局薬剤師20名中11名(55%)と異なっていた。その理由に検査値の入手方法と確認頻度に違いがみられ、病院薬剤師38名(90%)が検査値をカルテから入手するのに対し、薬局薬剤師18名(90%)は患者から入手していた。確認頻度では薬局薬剤師15名(75%)が検査値を入手できた時に確認しており、腎機能評価が不定期に実施されていた。疑義照会内容は過量投与が48名中45名(94%)と最も多く、薬物相互作用は7名(15%)と少なかった。処方箋に腎機能を表す検査値の記載を希望する薬局薬剤師は20名中17名(85%)であり、検査値を記載している施設の病院薬剤師は42名中7名(17%)であった。お薬手帳に検査値の記載を希望する薬局薬剤師は13名(65%)であったが、検査値を記載している施設の病院薬剤師は3名(7%)と少なく、病院薬剤師の取り組みが進んでいないことが明らかとなった。以上の結果から、地域の腎臓病薬物療法の質的向上には、腎機能評価に関する研修会の実施や薬局薬剤師が検査値を入手しやすいように薬薬連携の推進を図ることが重要である。

著者

望月 真澄

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.136-143, 2015-12-20 (Released:2017-09-01)

著者

望月 真澄

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.136-143, 2015

著者

川本 智章 井戸 健一 人見 規文 磯田 憲夫 大谷 雅彦 木村 健 望月 真 広田 紀男 近藤 雅雄

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.241-246, 1989-02-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

20

被引用文献数

2 3

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症例は49歳,男性.昭和58年,肝機能障害を指摘された.昭和62年4月,当科を受診し,多発性の高エコー病変を指摘され入院.既往歴として25歳時,輸血歴がある.39歳より糖尿病を指摘され,Glibenclamideを内服している.飲酒歴はビール1本/日,30年間.入院時,皮膚症状はなく,軽度の肝機能障害を認めた.腹腔鏡検査では軽度の白色紋理と小陥凹を認め,多数の円形~地図状の暗紫青色病変がみられた.超音波腹腔鏡にて同病変は高エコーに描出された.紫外線照射により,生検標本の暗紫青色部に,淡い赤色蛍光がみられた.生検組織像はchronic persistent hepatitisであり,暗紫青色部には脂肪変性を認めた.ポルフィリン体の分析では,尿中ウロポルフィリン,及び7-カルボキシルポルフィリンの増加を認め,皮膚症状を欠く晩発性皮膚ポルフィリン症と診断された.本症例の確定診断には,腹腔鏡検査,及び超音波腹腔鏡画像誘導下の狙撃生検法が極めて有効であった.

著者

望月 真澄

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:18840051)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.189-196, 2014-12-20

著者

青木 英明 久保田 尚 中村 文彦 大森 宣暁 高見 淳史 望月 真一 諏訪 嵩人 森井 広樹 森 和也

出版者

共立女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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3年の研究活動では、海外事業者から情報が得られ、英国ロンドンBarclays Cycle Hire計画担当者の講演会、フランス、ラロッシェル市副市長の講演会も主宰した。そして海外のバイシクルシェアリングの大規模なものが本格的な第三世代へ至ったことを理解した。国内ではシクロシティ富山の事業で得られたデータを解析することにより、東京大学、横浜国立大学研究室のスタッフがサービスの供給需要に関する定量的な検討を行い、利用実態の把握ができた。