著者

西田 修三 中辻 啓二 宮本 豊尚 清水 隆夫 坂井 伸一 松山 昌史 坪野 考樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1441-1445, 2005

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大阪湾奥部においてDBF海洋レーダーを用いた流況観測を実施し, 収集されたデータを基にレーダーの特性を明らかにするとともに, 沿岸域の表層流動構造に及ぼす出水や風の影響について解析を行った. また, 台風時の観測データを用いて, レーダーによる波浪情報の推定についても, その適用性を検討した. その結果, 日スケールの流況には出水や風の影響が現れるが, 15日間の残差流には, 吹送流の影響はほとんど見られなかった. また, 台風接近時のレーダーのスペクトルデータを用いて海上風や波高の推定を行ったところ良好な結果が得られた. しかし, 風速5m/s以下ではS/N比の低下により波浪情報の抽出は困難となり, 20m/s以上では計測レンジの低減が生じることが明らかとなった.

著者

本村 紘治郎 奥田 邦晴 冨賀美 清彦 日影 忠久 辻 啓介

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.160, pp.124-133, 2004-06-25 (Released:2017-06-30)

参考文献数

17

著者

辻 啓介 辻 悦子 中川 靖枝 故鈴木 慎次郎

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.187-195, 1988-03-20 (Released:2010-03-10)

参考文献数

19

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各種DFのin vitroにおけるNa結合能と高血圧自然発症ラット (SHR) の血圧に与える影響とを調べた.その結果, DFのうち, カルボキシル基を有する酸性多糖類, フィチン酸などにNaとの結合, あるいはイオン置換反応が認められた.K-AlgとCa-AlgとについてSHRへの給餌試験を行ったところ, これらのDFでは1%食塩負荷にもかかわらず血圧の上昇を抑制した.糞Na排泄量も増え, 吸収を阻害することが明らかとなった.以上の結果から, Alg塩摂取による, 消化管内Na/KあるいはNa/Caのイオン交換による血圧調整作用が示唆された.

著者

辻 悦子 辻 啓介

出版者

日本脂質栄養学会

雑誌

脂質栄養学 (ISSN:13434594)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.56-65, 1998-03-25 (Released:2009-04-10)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

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日本人の脂肪摂取の長期間の推移を知るために,1952年から1995年度までの44年間の国民栄養調査成績から脂肪酸摂取量や脂肪酸摂取比率を算出した。その結果,次のような知見が得られた。1 44年間で脂肪摂取量は3倍に,総脂肪酸摂取量は3.1倍に増加した。2動物性脂肪:植物性脂肪:魚類由来脂肪は,1952年は0.6:3.7:1であり,1995年には4.1:5.4:1で,摂取比率では動物性脂肪が増加し植物性脂肪は減少した。3飽和脂肪酸:一価不飽和脂肪酸:多価不飽和脂肪酸は1952年の1:1:1.5から1995年には1:1.1:1と変化した。4 44年間で飽和脂肪酸は3.5倍,一価不飽和脂肪酸は3.9倍,多価不飽和脂肪酸は2.2倍の増加で,飽和や一価不飽和脂肪酸の増加は肉類摂取の影響が大きかった。5 n-6/n-3,リノール酸/α-リノレン酸は1952年ではそれぞれ4.1,8.6で,1995年では4.7,8.8であった。6総脂肪酸量に占めるリノール酸やα-リノレン酸の割合は,1995年では1952年よりも減少していた。7 n-6系多価不飽和脂肪酸の供給源は油脂類,n-3系多価不飽和脂肪酸の供給源は魚類が1位であった。8摂取する油脂類として,植物油を各種に置換してn-6/n-3を算出すると,n-3系多価不飽和脂肪酸,特にα-リノレン酸の多い植物油ではn-6/n-3は低下した。

著者

辻 啓一

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.769-775, 1982

被引用文献数

1

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(1) 緩衝能曲線(β-PH曲線)の一つの応用として各種の調味料について予備実験を行った.<br> (2) 試料中の弱プロトン解離基のpKaにほぼ等しい値のpHにおいて緩衝能曲線にピークまたは肩を生ずることに基づき,調味料の緩衝能曲線をその形状を考慮してC,P,Nの3区に区分し,それぞれの区に該当する解離基のおよその当てはめを行った.<br> (3) 上記の区分においてC区(pH<5.7)は主に有機酸およびアミノ酸のカルボキシル基,N区(pH>7.5)はアミノ酸等のアミノ基によるピークまたは緩衝能帯を表す.中間のP区は無機,有機のリン酸化合物およびイミダゾール化合物を主とする成分によると考えられるが,試料によって高さと形状の変動が大きく,C区,N区に対してこの区がかなりの大きさを持っのはかっおぶし,にぼし,こぶ等の素材だしおよび培養基用牛肉エキス,酵母エキスであった.これに対し加工調味料(Table II)ではP区の緩衝能はおおむねきわめて小であり,同時にC,N区の形状はグルタミン酸のそれとよく一致した.<br> (4) みそ,しょう油についての「滴定酸度」,およびいわゆる食品の緩衝能と,緩衝能曲線との関係について考察を加えた.<br> (5) P区において緩衝能を示す調味料成分の本体について考察した.

著者

辻 啓子 伊藤 きよ子 西條 セツ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.30, no.7, pp.622-630, 1979

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背にヨークをつけ, ギャザリングする場合をとりあげ, ギャザー分量, 長さの変化にともなう外観効果のちがいを, 裾のひろがり寸法, ヘム曲線の形状から検討した結果, 次のように要約することができる.<BR>1) 裾のひろがり寸法ならびにヘム曲線の形状は, 素材物性特にcover factor, 曲げ剛性, せん断剛性, ドレープ係数, 伸長弾性率, 布重量の影響を受ける.すなわちcover factorの大きい, 曲げ剛性, せん断剛性, ドレープ係数の小さい素材は裾のひろがり寸法は小さく, ヘム曲線のノード数は多く, その形状は均一で美しいドレープを呈する.また伸長弾性率の小さい素材はふくらみのあるドレープのたれ下がりを生じない.<BR>2) ギャザー分量が増加すると, 裾のひろがり寸法, ヘム曲線のノード数は増加するが, 布重量の大きい素材はギャザー分量が2.25倍になると, 自重により裾のひろがり寸法は小さくなる.<BR>3) ドレーパリの長さの差によるヘム曲線の形状は, 45cmと55cmの間には大差はみられないが, 90cmではノード数は約70%減少し, ノードの振幅は前者の約1.5倍となり, 同一ギャザー分量でも長さが変化すると外観効果は異なる.また布重量の大きい素材は長さが大になると, 裾のひろがりは自重により小さくなる.

著者

久保 雅義 小林 英一 林 美鶴 原田 賢治 辻 啓介

出版者

大島商船高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、津波が沿岸・港湾域に来襲したときの船舶の被害を最小限にとどめる対応方策を検討することを目的として実施した。まずAIS(船舶自動識別装置)データの活用により、実際の航行および在港船舶の実態が把握でき、津波来襲時に船舶がとるべき行動解析のための基礎データが収集できた。次に今回開発した多数船舶が同時に避難行動をとる場合の挙動シミュレーション手法により、このAISデータをベースとして船舶避難シミュレーションを実施した結果、備讃瀬戸海域では今回想定した避難水域へ船舶が安全に避難できることが分かった。またLNG船について、津波来襲時の避難挙動の解析をシミュレーション計算により実施した結果、接岸場所よりある程度離れた場所で津波発生を認知した場合には、概ね安全に津波から逃れることができることが分かった。一方で入船係船状態からの港外避難では、途中で津波と遭遇する可能性も示唆されたが、出船係船とすることにより安全に避難できることを示した。さらに津波来襲時に係留中のLNGがその係留状態のままやりすごす状態について検討を行った。この計算を実施するに先立ち、係留状態の把握・検証用データ取得のため係留LNGについて現地実験を実施した。計測された係留張力や船体動揺のデータを計算結果と比較することにより、今回使用する係留シミュレーション手法の妥当性を検証するとともに、実係留状態での津波来襲時の挙動解析を行い安全性の検証を行った。また今回複数船舶が相互に係留された状態で津波来襲を受ける場合の挙動解析コードを開発した。これを用いた解析ではシンカー係留では係留索張力が課題となり安全使用荷重を超える懸念があるものの、たとえばアンカー係留に変更することなどにより係留索破断を避けることができることも分かった。今回開発した津波来襲時の船舶挙動解析手法群は、様々な状態での津波来襲時の挙動を解析でき、この結果を活用して津波対策指針策定につなげることができることが分かった。