著者

大井 龍司 遠藤 尚文 中村 正孝 林 富 仁尾 正記

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1991

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胆道閉鎖症初回根治手術時生検肝組織11例、同じく根治手術時摘出肝外胆管3例、肝十二指腸靭帯内リンパ節3例を対象として用いた。対照として地疾患で開腹生検を施行し肝私見切除を要した患児(神経芽細胞腫、小児肝癌等)の肝組織を用いた。まずレオ3型ビールスを培養し、それよりRNAを抽出し、逆転写酵素を用いてcDNAを合成した。次にレオ3型ビールスに特異的なprimerをcomputer解析により決定した。さらにこのprimerを用いてPCR法にて目的とするDNAを増幅し、その特異性を確認し、感受性について検討した。充分な特異性、感受性が得られたことを確認の後、上記方法を用いて本症患児より採取された対象組織につきレオ3型ビールスの検出を試みた。なお対照例についても上記と同様な操作を行なった。Primer1とPrimer2を用いたrepeated PCR法による胆道閉鎖症患児生検肝組織、肝外胆管ならびに肝十二指腸靭帯内リンパ節よりレオ3型ビールスRNA検出の結果は、Table1のごとく目的とする増幅反応物は検出されなかった。まとめると胆道閉鎖症患児の肝、肝外胆管、肝十二指腸靭帯内リンパ節を対象として、PCR法を用いてレオ3型ビールス核酸の検出を行なったが、上記対象いずれにもそれを検出することはできなかった。従って本症の病因としてレオ3型ビールス感染は否定的と思われる。

著者

遠藤 尚志

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.258-260, 1991-05-10

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1. 訪問活動の中から 私は日頃, 「体は病院にあっても心は地域にある」と宣言している。と言うのは, 病院に来られる方は, まがりなりにも必要なケアが受けられるからである。それならば, 在宅患者はどんどん病院に連れてくればよいかというと, そうもいかない。何故なら, 私の中心的な対象者である高齢で重症で痴呆も伴っていて, 発病から5年・10年あるいはそれ以上経過している, という人たちは, ただ病院に連れていったのでは, 「この人は言語訓練の対象にはなりませんね」と宣告されるだけに決まっているからである。病院で行われる言語訓練は, 障害の過程を分析した上で障害の構造を明らかにし, その中で外からの働きかけによって変化しうる部分に治療的介入を行なう, という原理に立脚している。この方法を, 一応「因果論的発想にもとづく治療原理」と呼ぶこととするが, これは言語療法に限らず, 理学療法においても作業療法においても, あるいは他の医学的な治療法においても共通した考え方となっている。そしてその淵源は, 近代科学の思考法にあるといってよいであろう。この因果論的な治療原理においては, 働きかけに対する患者の直接的な応答性を高めるということだけが, 専門職の関心事である。したがって, 治療の結果回復した能力をどのように使うか, ということについては専門職はタッチせず, 本人や家族たちに任されることになる。このような方法論が老人のリハビリテーションの分野でどのような結果を生んでいるか, ということを一人のケースを通じて示したい。

著者

松山 侑樹 遠藤 尚 中村 努

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.40-55, 2016 (Released:2016-06-23)

参考文献数

21

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本稿は,高知県高知市におけるコンビニエンスストア(コンビニ)の立地要因を地理的条件から明らかにした.高知市におけるコンビニの立地は,他都市とは異なった展開を示した.高知市では,出店初期の1980年代に,主要道路沿い以外の地域への出店が多く,1990年代には,主要道路沿いへの出店が増加した.しかし,2000年代以降,他の地方都市と同様に,高知市においても,都心内部への集中出店や商圏環境の多様化がみられるようになった.外部条件の変化のうち,高速道路網の整備が,大手チェーンの参入および地元チェーンの出店戦略の変更を促進する要因として示唆された.特に,高知市では,地元チェーンがエリアフランチャイズ契約を通じて,県外資本のチェーンを運営している.したがって,契約条件の変更が,コンビニの立地パターンを劇的に変化させる要因の一つとなったことが明らかとなった.

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.158, 2008

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<BR> 世帯や個人の生計は,過去から連続した軌跡を背景として現状が存在しているため,発展途上国農村生計研究において時系列的な観点は不可欠である。そして,社会,経済などの外的要素ばかりではなく,世帯のライフサイクルも世帯生計に影響をもたらす。したがって,外的要因による世帯生計の変化を検討する場合,各世帯のライフサイクル上での生計の特徴を考慮する必要がある。また,ジャワ農村では近隣に居住する親族世帯間に日常生活や農業経営における互恵的な関係がみられるため,生計における親族世帯間の関係についても無視できない。西ジャワ農村では,1980年代後半の民間部門を中心とした急速な経済成長以降,農村内外の農外就業が一層拡大し,若年層を中心に就業構造に変化がみられることが指摘されているが(水野,1999),それによる農村生計の変化について検討した研究ほとんどみられない。そこで,本報告では西ジャワ農村におけるライフサイクルによる世帯生計の変動について把握し,世帯間の親族関係に注目しながら,1980年代後半以降の西ジャワ農村生計の変化について明らかにすることを目的とする。<BR> 調査対象地域は,西ジャワ州ボゴール県スカジャディ村である。当村は,ジャカルタの南60km,ボゴールの南西10km,サラック山北側斜面の標高470~900mに位置し,ボゴールからミニバスで約1時間の道のりにある。村の総面積3.0km<SUP>2</SUP>の内,水田は1.6km<SUP>2</SUP>,畑地は1.1km<SUP>2</SUP>を占める。主な生産物は,水稲および陸稲,トウモロコシ,サツマイモ,キャッサバ,インゲンなどであり,調査対象世帯(RW4,RT3,4の全85世帯)では,副業を含め世帯主の40%が農業関連業に就業している。しかし,対象世帯の内,水田を経営しているのは19世帯に過ぎず,比較的農業収入の割合が高い水田経営世帯についてさえ,農業収入は50%を下回っており,対象地域における世帯収入構成において非農業が占める割合は高いといえる。2005年8月,および2006年12月に,上記の調査対象世帯を戸別訪問し,世帯主の都市就業経験を含む就業の時系列的変化と世帯のライフヒストリーに関する聞き取り調査をそれぞれ行った。<BR> 調査結果から,当村における世帯の経済状況や生計はライフサイクルによりかなり規定されていることが明らかとなった。ライフヒストリーにおける世帯の経済状況の好転理由,悪化理由については,それぞれ約50%の世帯が,「子供の就業(好転)」,「子供の就学(悪化)」などの世帯のライフサイクル上の変化や世帯構成の増減などを理由として挙げている。ただし,世帯生計の維持,拡大の手段は階層によって差異がみられる。大規模な水田を所有する親族集団は,土地や教育などの資産への投資,蓄積が世代を超えて行われる一方で,小規模な水田しか持たない親族集団や水田非所有親族集団は,多就業による一時的な生計の拡大に留まり,長期的な資産の蓄積が進んでいない。<BR> 1980年代後半以降,当村においても都市との移動労働の拡大が進み,20代,30代の世帯主の70%以上を都市就業者もしくは都市就業経験者が占めている。移動労働の拡大は,子供の増加,就学により世帯の経済状況が悪化する時期に当たるこれらの世代の世帯所得を改善している。このような傾向は全ての親族集団にみられるが,子女への教育という人的資源の蓄積に勝る大規模水田所有集団はより高賃金で安定的な職業へのアクセスが可能である。ライフステージや生計構成が異なる親族世帯間の互恵的関係は,親族集団内における経済的差異を緩和する方向へ働いていることが確かめられた。しかし,上記のように,西ジャワ農村においても,資産の蓄積状況やアクセス可能な活動に関して親族集団間に差異がみられ,1980年代後半以降もそれらは時系列的に再生産され,引き継がれているといえる。<BR><BR>水野広祐 1999.『インドネシアの地場産業-アジア経済再生の道とは何か?(地域研究叢書 7)』京都大学学術出版会.

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.27, 2009

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<B>1.はじめに</B> インドネシア、ジャワ島における農業、農村については、「緑の革命」の影響が顕在化した1970-80年代を中心に、各地において多くの詳細な事例研究が行われてきた。一方、これまで農業センサスやその他の統計について、郡やそれ以下の行政単位別データの整備、提供が不十分な状況にあった。このため、研究機関が行う大規模調査の結果などを入手しない限り、農業に関する空間的な分析や地域間比較は困難であり、地域的特性を考慮した事例研究間の比較検討も十分行われてこなかった。このような状況下、2006年から実施されたJICA「小地域統計情報システム開発プロジェクト」において、2003年農業センサス、名簿調査データの県、郡別データベースが整備された。本報告では、1970年代以降、ジャカルタ首都圏の拡大と著しい人口成長を経験してきたジャワ島西部を対象として、上述の郡別データを元に作付作物や農家の土地所有経営状況などの分布状況を検討し、2003年時点のジャワ島西部における農業の全体像を明らかにする。また、報告者が2001年以降、西ジャワ州、ボゴール県の1農村において実施してきた世帯調査の結果から、ジャワ島西部における農家の世帯経営状況についても言及する。<BR><B>2.対象地域の概要</B> ジャワ島西部は、ジャカルタ首都特別州、西ジャワ州、バンテン州から構成され、特にジャカルタとその周辺地域はJABOTADEBEKと呼ばれる首都圏を形成している。2005年現在、ジャカルタを除く2州についても、1,110人/km<SUP>2</SUP>というジャワ島内でも人口密度の高い地域となっている。また、2000年時点で、西ジャワ州では就業人口の31%を農業が占め、ジャワ島内の水稲生産量の約35%、サツマイモ、ネギ、ジャガイモ、キャベツなど主要な野菜の50%以上が産出されている。<BR> 世帯調査の対象地域であるS村は、ジャカルタから南へ約60km、ボゴールから南西へ約10kmに位置するサラック山麓の農村である。2000年時点で、当村の世帯主の主職業の68%を農業が占めており、主な生産物は水稲、トウモロコシ、サツマイモ、キャッサバ、インゲンなどである。<BR><B>3.ジャワ島西部の農業と農家の世帯経営状況</B> 作付作物や農家の土地所有経営状況に関する農業センサスデータの分布状況は、水野(1993)が1970年代の農業経済調査所による調査結果から抽出した3つの土地所有階層構造類型と概ね一致していた。すなわち、土地所有の分化が進んだ水田稲作地帯である北海岸平野部、土地経営規模が非常に零細で北海岸平野部ほど分化が進んでいない水田稲作地域、プリアンガン高地盆地部、そして土地の自己所有地率が非常に高く、大規模所有がほとんどみられない畑作主体のプリアンガン高地部という分類である。ただし、農業センサスデータでは、首都圏と重なるジャカルタ周辺にこれらの3分類とは異なる農業の展開がみられた。ジャカルタ周辺では、園芸作物生産、畜産・家禽飼育、水産業に従事する農家の割合が、稲作農家の割合よりも高い地域が形成されていた。また、ジャカルタから南下する高速道路沿いには、畑作物生産農家の割合が20%以上と他地域よりも高く、より粗放的な農業が行われている郡も認められた。農業センサスに生産量に関する項目は含まれていないため、このようなジャカルタ周辺における農業が、ジャワ島西部、そしてインドネシアの農業に占める位置づけについては今後の課題である。<BR> 世帯調査の対象地域は首都圏の縁辺部に位置しており、土地利用に都市的な要素はみられない。ただし、作付作物は都市の市場の動向に従い頻繁に変化していた。また、比較的農業収入の割合が高い水田経営世帯であっても農業収入は46.8%と半分を下回っていた。加えて、特に若い世代の世帯主や子女の就業先として、ジャカルタやボゴールの労働市場が重要な役割を果たしていた。ジャワ農村では多就業が一般的であることは、先行研究からも明らかである。しかし、S村のように世帯経営上、非農業の割合が農業を上回る状況が、首都圏以外の農業地域においてどの程度認められるのか確認する必要があろう。<BR><BR>水野広祐 1993.西ジャワのプリアンガン高地における農村階層化と稲作経営‐バンドゥン県チルルク村の事例を中心として‐.梅原弘光・水野広祐編『東南アジア農村階層の変動』119-163.アジア経済研究所.

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.464-466, 2014-11-01 (Released:2019-10-05)

著者

乃田 啓吾 沖 一雄 遠藤 尚 Gunardi Sigit Han darto

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会講演会要旨集 第233回日本作物学会講演会

巻号頁・発行日

pp.402, 2012 (Released:2012-03-27)

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1.はじめに </b> <br> 発展途上国農村地域において、薪炭は依然として重要な家庭用燃料であり、森林資源の維持、管理等との関係で地理学、および周辺分野においても検討されてきた。人口密度が高く、開発の進んだインドネシア、ジャワ島においても、自然資源と住民の世帯生計の両立は重要な課題である。ジャワ島については、Parikesit et al.(2001)が、西ジャワ州における1997年の調査を元に、農村世帯生計における森林以外から得られる薪の重要性を指摘している。しかし、2000年以降、灯油からLPGへの家庭用燃料転換プログラムの実施や離農の進行など、ジャワ島農村部住民をとりまく社会経済的状況は大きく変動しており、農村世帯の燃料源や薪の利用状況にも変化がみられることが推察される。そこで、本報告では、2012年から2014年にかけて、中部ジャワ州1村、および西ジャワ州3村において実施した調査を元に、世帯の燃料源と薪の利用状況および入手経路を検討し、ジャワ島農村部における薪燃料の位置づけと薪資源の維持管理の現状について明らかにすることを目的とする。<br><b>2.対象地域の概要と研究方法</b> <br> 本研究の調査対象地域は、中部ジャワ州プマラン県ススカン村(A村)、および、西ジャワ州西バンドゥン県スンテンジャヤ村(B村)、チアンジュール県シンダンジャヤ村(C村)、チビウク村(D村)である。A村は、ジャワ島中部北海岸、チョマル川氾濫原下流部に位置しており、農地の大部分は水田である。また、A村は、ジャカルタとスラバヤを結ぶ幹線道路から北へ約3kmと近く、郡庁所在地からも4kmの位置にあるため、都市とのアクセスが容易な村となっている。B、C、D村は、西ジャワ州チタルム川流域の村である。B村はチタルム川上流部に位置し、総面積の53%を森林が占める。C村およびD村は、チタルム川中流域盆地部の穀倉地域に位置する互いに隣接した村である。B村はチラタ湖南岸に接しており、C村は郡庁所在地となっている。<br> A村では、2012年8月から9月にかけて175世帯を対象とした世帯経済調査を実施した。また、B村およびC村では、2013年9月にそれぞれ、120世帯、111世帯を対象とした同様の調査を行った。D村についても、2014年12月に、110世帯を対象とした調査を実施した。調査項目は、世帯構成員の属性、世帯構成員の就業状況、世帯の動産・不動産所有状況、農地の経営状況、燃料源等である。<br><b>&nbsp; 3.ジャワ島農村部における薪燃料の位置づけと薪資源の維持管理状況</b><br> 2006年に実施された家庭用燃料転換プログラムにより、灯油からLPGへの燃料の転換が進んだことが明らかとなった。一方で、いずれの村においても、薪を利用する世帯が一定の割合を占めており、特に比較的所得の低い世帯において薪の利用が多くみられた。また、副次的な燃料として薪を利用する世帯もみられた。このように、薪は、ジャワ島農村部において世帯支出の抑制や安定化という機能を依然として維持していることが確認された。また、薪の入手は、集落の屋敷地周辺で行われている場合が多く、採取に際した規制等もほとんど観察されなかった。これは、薪を利用する世帯が限られているため、薪の需要量が、屋敷地周辺の枯れ木や間伐材の発生量の範囲内にあることが一因にあるものと推察される。<br><b>参考文献</b><br> Parikesit, K. Takeuchi, A. Tsunekawa, O.S. Abdoellah 2001. Non-forest fuelwood acquisition and transition in type of energy for domestic uses in the changing agricultural landscape of the upper Citarum watershed, Indonesia. <i>Agriculture, Ecosystems and Environment</i> 84: 245-258.

著者

遠藤 尚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br> 1980年代以降,多様な分野において,発展途上諸国農村におけるグローバリゼーションや市場主義経済化による影響に関する研究が蓄積されてきた。しかし,発展の先発地域では,非農業部門における開発と経済成長が数10年間継続し,農業経営や自然資源の利用状況についても発展当初とは変化しているものと推察される。このような地域における農業と自然資源利用状況との関係を解明することは,今後の発展途上国における経済開発と環境保全との関係を検討するためにも不可欠である。インドネシア,ジャワ島では,近年都市部を中心に食の多様化が進み,生鮮野菜の需要も拡大している。ジャワ島西部の中南部に位置するプリアンガン高地は,ジャカルタやバンドゥンなどの大都市に近く,比較的冷涼な気候のため,大都市向けの生鮮野菜の生産地となっている。しかし,西ジャワ高地地域の野菜栽培については,藤本・三浦(1997)など経済成長前半の1990年代に行われた研究以降,実証的な研究がほとんど行われていない。そこで,本研究では,都市向け温帯野菜産地の一つであるレンバン郡の一農村を事例として,近年の西ジャワ高地地域における野菜生産の現状とそれによる自然資源への影響について明らかにすることを目的とした。<br><br>2.対象地域の概要と研究方法<br>本研究の調査対象地域は,西バンドゥン県レンバン郡スンテンジャヤ村である。当村は,州都バンドゥン市中心部の北約8kmに位置している。また,当村を含むレンバン郡は,標高1,000m以上の高地に位置し,都市向けの野菜生産や酪農が盛んな地域となっている。しかし,当村を含むチタルム川上流部では,1990年以降,畑地面積と年間土砂流出量の増大が指摘されている(Noda et al. 2014)。<br> スンテンジャヤ村においては,2013年9月に,120世帯を対象とした調査票を用いた聞き取り調査を実施した。調査項目は,世帯構成員の属性,就業状況,世帯の動産・不動産所有状況,農地経営状況等である。また,2017年9月に,60世帯の農家を対象とした農業経営状況および自然資源利用状況に関する調査票用いた聞き取り調査を行った。加えて,同時期に,農民グループ長に対する村周辺の土地利用に関する聞き取り調査を実施した。<br><br>3.スンテンジャヤ村における野菜生産と自然資源への影響<br> 2013年の調査において,スンテンジャヤ村では,2000年代以降,野菜作が拡大したことが明らかとなっている。また,西ジャワ州の水稲生産地域と比較して,比較的若い世代が農業に就業していた。2017年現在の主な作物はブロッコリー,キャベツ,トマトなどであり,これらの野菜が資本的にも労働的にもかなり集約的に生産されていた。これらの野菜作では,水源として主に湧水が利用されているが,一部の農家では湧水の減少による水不足がみられた。また,当村には,野菜生産に関する農業技術指導がほとんど実施されておらず,傾斜地における適切な野菜栽培が必ずしも行われていなかった。例えば,畑地の畝が,斜面の傾斜と平行に作られている場合も多く,多くの農地で土壌浸食が発生していた。このような状況は農家自身も認識しており,2009年には,一部の農家により水資源保護と収入確保の両立を目指したグループが結成され,2017年現在までこのグループによる活動は継続していた。<br><br><付記>本研究は,JSPS科研費(15K21207)による成果の一部である。<br>参考文献<br>藤本彰三・三浦理恵 1997.西部ジャワ高地におけるトゥンパンサリ野菜栽培の経営評価-チパナス地域における1年間の農家継続調査結果-.東京農業大学農学集報 41(4):211-228.<br>Noda, D., Shirakawa, H., Yoshida, K. and Oki, K. 2014. Evaluation of ecosystem services regarding soil conservation in Citarum River Basin. International Symposium on Agricultural Meteorology 2014, 18 March 2014, Hokkaido University, Sapporo, Japan.

著者

水野 広祐 河野 泰之 甲山 治 小座野 八光 遠藤 尚 渡辺 一生 加納 啓良 加納 啓良 プジョ スメディ ノーフボーム フルベン スカイク アルトゥール・ファン

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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インドネシアの民主化と地方分権化、さらにその後の経済成長はジャワ島農村を大きく変化させ、土地を持たない世帯が80%を占めるに至り、1904年の32%、1990年の56%を大きく上回った。この変化は、世帯規模の縮小と世帯数の増加、農村内非農業部門の展開と、ジャカルタなどへの出稼ぎ労働力の結果であり、人口増加はこの間、少なかった。19世紀後半、森林や灌漑排水の国家による整備管理が進んだ。しかし、民主化・分権化の結果、それまのでサトウキビの栽培強制が2世紀ぶりになくなり、土地利用の自由化が進んだ。今日、住民の創意が生かされ、集約農業(赤玉ねぎ等)や非農業(煉瓦つくり)、私有地植林が展開している。

著者

木村 正人 中野 恭子 永野 千代子 遠藤 尚文

出版者

日本小児科学会

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.110, no.6, pp.773-780, 2006-06-01

被引用文献数

2