著者

高木 恒一

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.17, pp.23-37, 1999-07-03 (Released:2011-02-07)

参考文献数

15

著者

高木 恒一

出版者

Japan Association for Urban Sociology

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.34, pp.59-73, 2016-09-03 (Released:2017-11-01)

参考文献数

41

被引用文献数

2 2

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Since the mid-1990s, Tokyo has been undergoing extensive reurbanization, and a lot of gentrification projects are currently being undertaken in the central area. This study aims to examine this transformation of socio-spatial structure of the Tokyo metropolitan area from the perspective of gentrification studies.    Recently, urban policy has been the foundation of gentrification in gentrification studies. These studies introduced the idea that the wide variety of urban policies, which were framed according to the political situation of each county or city, affects the characteristics of gentrification. Consequently, in this study, I trace the urban policy implemented by both the national government and the Tokyo Metropolitan Government (TMG) since the mid-1990s. I choose to focus on urban renaissance policy and housing policy out of the many fields of the urban policy.    I find that the aim of the nation's urban renaissance policy is to escape from recession after the economic downturn, and the TMG's policy corresponds with this goal. Furthermore, I discuss the inclusion of “neoliberalism” and “entrepreneurialism” in the urban renaissance policy, with gentrification in the central Tokyo area in the early 21st century being the spatial expression of this inclusion. Moreover, I recommend that housing policy be incorporated into the overall urban renaissance policy thereby regarding as a tool for gathering the elite who are suitable for urban economic growth strategy rather than responding to residents' basic need.

著者

高木 恒一

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.52, pp.99-109, 1994

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本稿では、1993年に実施した「教育と友人に関する調査」のデータをもとに、子どもの私立小・中学校進学の規定要因を検討する。分析に当たっては主として親の個人的要因(学歴、経済資源)と社会的文脈(両親の出身地)に着目し、これらの変数が子ともの私立小・中学校進学にどのような影響を与えるのかを検討する。主要な知見は以下の通りである。1.個人的な要因のうち、学歴に関しては両親の学歴が高いほど、私立小・中学校に進む子どもは多くなる。また、親が私立中学校に通った経験がある場合には、子どもが私立小・中学校に進学する傾向にある。2.経済資源に関しては、世帯収入が多くなるほど、子どもは私立小・中学校に進学する傾向にある。また、収入が中程度以上の場合に、資産としての住宅を保有していれば子どもは私立小・中学校に進学する割合が高くなる。3.社会的文脈としての両親の出身地についてみると、東京出身の親は、私立中学に進学している比率か高い。また、東京出身者は、収入中程度以上で持家を保有している傾向にある。従って親の出身地は、親の教育歴や経済状況を規定することを通して、子ともの私立小・中学校進学に影響を及ぼす。

著者

森岡 清志 中尾 啓子 玉野 和志 和田 清美 金子 勇 安河内 恵子 高木 恒一 浅川 達人 久保田 滋 伊藤 泰郎 林 拓也 江上 渉

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。

著者

藤井 正 伊東 理 伊藤 悟 谷 謙二 堤 純 富田 和昭 豊田 哲也 松原 光也 山下 博樹 山下 宗利 浅川 達人 高木 恒一 谷口 守 山下 潤

出版者

鳥取大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。

著者

高木 恒一

出版者

立教大学

雑誌

応用社会学研究 (ISSN:03876756)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.9-19, 2010-03-25