- 著者
- 片岡 英樹 山下 潤一郎 吉武 孝敏 坂本 淳哉 沖田 実
- 出版者
- 日本理学療法士学会
- 雑誌
- 理学療法学 (ISSN:02893770)
- 巻号頁・発行日
- pp.11677, (Released:2020-01-28)
- 参考文献数
- 45
【目的】慢性疼痛に対する介入戦略では,痛みを生物・心理・社会モデルで捉え,不活動を是正しADLやQOL の向上に努めることが重要とされている。今回,慢性疼痛の介入戦略により脳卒中片麻痺後の肩関節痛(以下,HSP)が改善した症例を経験したので報告する。【方法】症例は脳梗塞左片麻痺の60 代男性で,約半年間続く強いHSP を訴えており,認知・情動的側面の問題も強く,中枢感作の状態であった。その他の評価から,HSP には麻痺側上肢の不使用,身体活動量のペーシング不良,趣味活動の遂行度・満足度の低下が関与していることが疑われた。【結果】介入として,患部の不活動の是正と趣味活動の成績向上を目指した運動療法とともに,麻痺側上肢の使用の促進と身体活動量のペーシングに関する教育指導を実施した。介入6 ヵ月後にHSP は消失し,その後6 ヵ月間も再発しなかった。【結論】本症例が呈していたHSP に対しては慢性疼痛の介入戦略が有効であった。
1 0 0 0 OA 高齢市中肺炎患者における入院中の身体活動量と入院関連能力低下との関連
- 著者
- 禹 炫在 青木 秀樹 片岡 英樹 山下 潤一郎 吉武 孝敏 神津 玲
- 出版者
- 一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
- 雑誌
- 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, no.3, pp.345-351, 2023-08-31 (Released:2023-08-31)
- 参考文献数
- 31
目的:高齢市中肺炎患者における身体活動量と入院関連能力低下(hospitalization-associated disability: HAD)の発生との関係,および身体活動量のカットオフ値を検討することである.方法:市中肺炎の診断にて,入院後48時間以内に呼吸リハビリテーションが開始された高齢患者を対象に,入院後の7日間に身体活動量を計測,1日当たりの身体活動量とHAD発生との関連とカットオフ値を調査した.退院時のBarthel Index合計点数が入院前より5点以上低下した場合をHADと定義した.結果:対象者95例(82[71-91]歳)のうち,33例(35%)にHADが発生した.単変量分析の結果,HAD発生には低活動と連続臥床時間の延長が説明因子であった.受信者操作特性分析の結果,1日当たりのカットオフ値は歩行時間12分,歩数1,112歩であった.結論:高齢市中肺炎患者はHAD発生率が高く,その発生に影響する身体活動量のカットオフ値は臨床現場での目標設定の指標となる可能性が示唆された.
1 0 0 0 OA 高齢市中肺炎患者における入院中の身体活動量と入院関連能力低下との関連
- 著者
- 禹 炫在 青木 秀樹 片岡 英樹 山下 潤一郎 吉武 孝敏 神津 玲
- 出版者
- 一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
- 雑誌
- 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
- 巻号頁・発行日
- pp.21-53, (Released:2023-01-06)
目的:高齢市中肺炎患者における身体活動量と入院関連能力低下(Hospital-acquired disability:HAD)の発生との関係,および身体活動量のカットオフ値を検討することである.方法:市中肺炎の診断にて,入院後48時間以内に呼吸リハビリテーションが開始された高齢患者を対象に,入院後の7日間に身体活動量を計測,1日当たりの身体活動量とHAD発生との関連とカットオフ値を調査した.退院時のBarthel Index合計点数が入院前より5点以上低下した場合をHADと定義した.結果:対象者95例(82 [71 - 91]歳)のうち,33例(35%)にHADが発生した.単変量分析の結果,HAD発生には低活動と連続臥床時間の延長が説明因子であった.受信者操作特性分析の結果,1日当たりのカットオフ値は歩行時間12分,歩数1112歩であった.結論:高齢市中肺炎患者はHAD発生率が高く,その発生に影響する身体活動量のカットオフ値は臨床現場での目標設定の指標となる可能性が示唆された.
1 0 0 0 OA 空間構造に対する空間的相互作用の影響:マルメ市における
- 著者
- 山下 潤
- 出版者
- The Association of Japanese Geographers
- 雑誌
- Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.2, pp.156-172, 1993-12-31 (Released:2008-12-25)
- 参考文献数
- 50
- 被引用文献数
- 5 5
1970年以降,空間的相互作用に対する空間構造の影響が議論されてきた。このような議論は,地理学者の関心を空間的自己相関の影響を受けない距離減衰パラメータの抽出へと向けさせた。しかしながら,Bennettら (1985)が主張するように,空間構造と空間的相互作用とは相互依存関係にあると認識すべきである。本研究の目的は,空間構造に対する空間的相互作用の影響を明らかにすることである。まず,スウェーデンのマルメ市内で高齢者によってなされたデイセンターまでのパーソントリップのデータを用いて,Williams Fotheringham (1984)によって開発されたキャリブレーションプログラム, SIMODELによって距離減衰パラメータを推計した。さらに,最近隣平均距離とモラーン係数を用いて,デイセンターの立地パタンーと空間的自己相関を示した。っいで,発生制約モデルを内挿した立地配分モデルを用いて,異なる3つの距離減衰パラメータごとにディセンターの最適立地が求められ,空間的相互作用の空間構造に対する影響を吟味した。結果として,3つの距離減衰パラメータが異なる立地パターンをもたらすことを証明した。従って,空間構造による空間的相互作用への影響を明らかにした従来の研究と合せ,空間的相互作用と空間構造は相互依存関係にあるといえる。
1 0 0 0 OA 大腿骨近位部骨折術後の痛みの発生状況に関する実態調査
- 著者
- 坂本 淳哉 片岡 英樹 吉田 奈央 山口 紗智 西川 正悟 村上 正寛 中川 勇樹 鵜殿 紀子 渋谷 美帆子 岩佐 恭平 濱崎 忍 三村 国秀 山下 潤一郎 中野 治郎 沖田 実
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.C4P1138, 2010 (Released:2010-05-25)
【目的】大腿骨近位部骨折(以下、近位部骨折)術後の多くの症例では、痛みは骨折部や術創部がある股関節周囲に発生し、骨癒合と術創部の治癒が進むに従い消失する。しかし、これらの治癒が進んでも痛みが残存する症例や、股関節周囲の遠隔部に痛みが発生する症例も存在し、このような症例では痛みが理学療法プログラムの進行の阻害・遅延因子となることがある。このような近位部骨折術後の痛みの実態に関しては経験的には把握しているものの、痛みの発生率や発生部位、程度などの基礎資料を提示した報告は非常に少ない。そこで、本研究では近位部骨折術後の痛みの実態把握を目的に理学療法開始時からの痛みの発生状況を調査した。【方法】対象は、2008年7月から2009年8月までに当院整形外科にて観血的治療を受け、理学療法を行った大腿骨頚部骨折23例、大腿骨転子間骨折3例、大腿骨転子部骨折22例、大腿骨転子下骨折5例、大腿骨転子部偽関節1例の計54例(男性9例、女性45例、平均年齢83.1歳)で、術式の内訳は人工骨頭置換術11例、ガンマネイル12例、compression hip screw (以下、CHS)15例、鍔つきCHS 6例、ハンソンピン7例、その他 3例である。なお、理学療法は平均して術後8.3日から開始した。調査項目は1)安静時痛(背臥位)、動作痛(起き上がり、立ち上がり、歩行)を有する対象者の割合(以下、有痛者率)、2)安静時痛、動作時痛の発生部位、3)安静時痛、動作時痛の発生部位の中で最も痛みが顕著であった部位(以下、最大疼痛部位)の痛みの程度とした。なお、痛みの発生部位については対象者がその部位を身体図に提示した結果を用い、川田らの報告(2006)に準じて腰部、鼠径部、臀部、大転子部、大腿前面、大腿外側、大腿内側、大腿後面、膝部以下の9箇所に分類した。また、痛みの程度はvisual analog scale(以下、VAS)で評価した。調査期間は理学療法開始時から12週後までとし、上記の調査項目の経時的変化を捉えるため2週毎に行った。そして、対象者を理学療法開始時の改訂長谷川式簡易知能評価スケールの得点により21点以上の非認知症群と20点以下の認知症群に分け、分析を行った。【説明と同意】本研究は、当院臨床研究倫理委員会において承認を受け、当院が定める個人情報の取り扱い指針に基づき実施した。【結果】安静時痛の有痛者率は理学療法開始時、非認知症群が約20%、認知症群が約47%であったが、4週後には非認知症群が約5%、認知症群が約11%に減少した。また、安静時痛の発生部位のうち鼡頚部、大転子部といった股関節周囲が占める割合は理学療法開始時、非認知症群が約20%、認知症群が約7%であったが、これは4週後にほぼ消失した。一方、動作時、特に歩行時痛の有痛者率は理学療法開始2週後で、非認知症群が約70%、認知症群が約83%で、6週後でも両群とも約40%までしか減少せず、それ以降も増減を繰り返した。また、理学療法開始時の動作時痛の発生部位は両群とも、大腿後面・内側・外側・前面および膝部以下で全体の約60%以上を占め、この傾向は12週後でも変化なかった。痛みの程度として、非認知症群の安静時痛のVASは理学療法開始時から12週時まで1以下であったが、認知症群は理学療法開始時から2週後まで2~3と非認知症群より高値を示した。また、動作時痛のVASは理学療法開始時、非認知症群が4.6、認知症群が6.5と認知症群が高値を示し、両群とも経時的に減少したが、12週後でも非認知症群が3.0、認知症群が4.6と認知症群が高値であった。【考察】今回の結果から、安静時痛の有痛者率は経時的に減少し、特に股関節周囲に存在する痛みが消失した。つまり、安静時痛は近位部骨折の受傷、あるいは手術侵襲といった組織損傷に伴う炎症に起因した痛みであると推測できる。一方、動作時痛、特に歩行時の有痛者率は経時的に減少するものの、残存する傾向があり、その発生部位も骨折部位から離れた大腿部や膝部以下に認められることから、炎症に起因したものとは考えにくい。次に、非認知症群と認知症群を比較すると安静時痛、ならびに動作時痛の有痛者率やその発生部位について違いは認められず、このことから痛みの発生状況に関しては認知症の影響は少ないといえる。ただ、痛みの程度に関しては認知症群が非認知症群より高いことから、情動面が影響しているのではないかと推察される。【理学療法学研究としての意義】近位部骨折術後の痛みについて、有痛者率、発生部位、ならびにその程度といった実態の一部を明らかにしたことは今後の理学療法を考える上でも貴重な基礎資料になると考えられる。
1 0 0 0 OA 新しいPKA-エピジェネティクス連関による心血管細胞分化速度制御機構
1 0 0 0 IR スウェーデンにおける環境補助金による温室効果ガス削減への影響
- 著者
- 山下 潤
- 出版者
- 九州大学大学院比較社会文化学府
- 雑誌
- 比較社会文化 (ISSN:13411659)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, pp.1-6, 2010
1990年代以降EU諸国は地域レベルでの持続的発展を促すための政策に補助金を支給している。このような補助金の一つに、スウェーデン政府による二酸化炭素排出と失業率の減少を目的としたLIP(地域投資事業)がある。本研究は、LIPとそれ以外の温暖化防止政策によってもたらされたLIP実施・未実施自治体への影響の差異を明らかにすることを目的とした。結果として、これらの政策によってもたらせた影響がLIP実施・未実施自治体間で差がないことを明らかにした。さらに第二次産業の割合の増大と地域熱供給システムによる最終エネルギーの供給量の増加がCOzの排出増加をもたらしたことも明らかにした。Some EU countries have introduced subsidies into policy measures for enhancing sustainable development at regional and local levels since 1990s. As one of these subsidies, Swedish government implemented LIP (Local Investment Programme) for reducing carbon dioxide emission and unemployment rate. The present study addressed differences in effects brought by LIP and other anti-global warming measures among municipalities. Results derived from statistical tests showed no difference in effects caused by LIP between LIP and non-LIP municipalities. The results of the application of multi-regression analysis also indicated that the increasing rate of manufacture and the increasing volume of energy produced by district heating systems brought increase in the carbon dioxide emission.
1 0 0 0 OA 都市圏の構造変化メカニズムと多核的都市整備に関する学際的研究
- 著者
- 藤井 正 伊東 理 伊藤 悟 谷 謙二 堤 純 富田 和昭 豊田 哲也 松原 光也 山下 博樹 山下 宗利 浅川 達人 高木 恒一 谷口 守 山下 潤
- 出版者
- 鳥取大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2009
まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。
1 0 0 0 OA 持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築
- 著者
- 日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2012-04-01
1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。
1 0 0 0 OA Hcn4ノックインマウスを使ったバイオペースメーカー細胞の高効率スクリーニング
近年、徐脈性不整脈に罹患し人工ペースメーカー植え込み術を受ける患者数は増加の一途である。これは自動能をもつ洞房結節ペースメーカー細胞の変性・脱落が原因であり、再生心筋による治療の可能性が注目を集めている。そこで洞房結節のペースメーカー細胞に特異的に発現するHCN4という分子の遺伝子座にホタルの発光蛋白質を組み込んだ遺伝子改変マウスを作成した。このマウスではペースメーカー細胞をホタルのように光らせることができる。この光を手がかりに、ペースメーカー型の再生心筋細胞を簡便かつ定量的にスクリーニングする方法を開発することができた。
