著者

鈴木 哲 平田 淳也 栗木 鮎美 富山 農 稙田 一輝 小田 佳奈枝 高橋 正弘 渡邉 進

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.103-107, 2009 (Released:2009-04-01)

参考文献数

14

被引用文献数

15 4

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〔目的〕本研究の目的は,片脚立位時の体幹筋活動の特徴を明らかにした上で,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺の関係を検討することである。〔方法〕健常者10名(25.1±4.4歳)を対象に,両脚立位,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺を測定した。〔結果〕片脚立位では,両脚立位と比べて,挙上側胸腰部脊柱起立と外腹斜筋活動増加率が有意に高かった。立脚側腰部多裂筋と内腹斜筋の筋活動増加率が高い傾向にあった。また挙上側体幹筋活動と重心動揺との間に有意な相関がみられた。〔結語〕片脚立位バランスには体幹筋活動が関与する可能性が示唆された。

著者

高橋正弘著

出版者

高橋正弘

巻号頁・発行日

1986

著者

高橋 正弘

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.107-112, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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2015 年10 月にコウノトリの再導入を行った福井県越前市において,市民を対象にアンケート調査を2回実施した。アンケート票の自由回答欄に書かれたテキストには市民の生の声が現出していることを前提とし,それらを切片化した上で分類する作業を行った。その結果,賛否に関する記述は「賛成・支持」「反対・不支持」「無関心」という3つのカテゴリーに,また課題をめぐっては,「課題の指摘」「課題の認識」「課題の知識」「課題への態度」という4つのカテゴリーに,それぞれ類型化することができた。この方法によって,量的データでは把握することができない市民の再導入をめぐるさまざまな考えの分布が,量的分析との比較で差異があることが明らかになった。

著者

鈴木 哲 平田 淳也 栗木 鮎美 富山 農 稙田 一輝 小田 佳奈枝 高橋 正弘 渡邉 進

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.115-119, 2009 (Released:2009-04-01)

参考文献数

13

被引用文献数

9 3

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〔目的〕不安定面上座位時の体幹筋活動とその際の重心動揺との関係を検討することである。〔対象〕健常者10名(25.1±4.4歳)を対象とした。〔方法〕安定面上座位と不安定面上座位での体幹筋活動と重心動揺をそれぞれ測定した。〔結果〕不安定面座位では,安定座位と比べ,腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,腰部多裂筋で有意に筋活動が高かった。不安定面上座位においては,グローバルマッスルである腹直筋・胸部脊柱起立筋・腰部脊柱起立筋の筋活動と重心動揺との間に有意な正の相関がみられたが,ローカルマッスルの筋活動との有意な相関はみられなかった。〔結語〕不安定面上座位バランスには,グローバルマッスルに分類される腹直筋,胸腰部脊柱起立筋の筋活動が関与していることが示唆された。

著者

渡辺 伸也 高橋 清也 赤木 悟史 水町 功子 松田 秀雄 米内 美晴 片山 努 横山 紅子 高橋 正弘 上田 淳一 長谷川 清寿 志賀 一穂

出版者

日本繁殖生物学会

雑誌

日本繁殖生物学会 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.99, pp.149, 2006

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【目的】わが国では,多数の体細胞クローン牛が生産されており,これらの牛を対象とした一連の飼養・繁殖試験を通じ,雌雄のクローン牛の成長や繁殖に関する健全性のデータが収集されている。しかしながら,クローン牛由来乳のリスク評価に重要といわれる乳中アレルゲンに関するデータ収集は不十分である。本研究では体細胞クローン牛およびその後代牛が生産した乳中のβ-ラクトグロブリン(BLG)の遺伝的変異体(多型)のタイプ(ホルスタイン種では、通常、A型,B型およびAB型の3種類)を調査した。【方法】泌乳中の体細胞クローン牛:11頭(ホルスタイン種:9頭,黒毛和種:2頭),体細胞クローン後代牛:6頭(ホルスタイン種),5頭の体細胞クローン牛(ホルスタイン種)に共通のドナー牛:1頭および対照牛:17頭(ホルスタイン種:15頭、黒毛和種:2頭)より乳を採取し,その中に含まれるBLGのタイプをBLG特異的抗体(森永生化学研究所製)を用いたウエスタンブロット法で解析した。【結果と考察】調査したホルスタイン種におけるBLGタイプは,体細胞クローン牛で,A型:2頭,B型:1頭,AB型:6頭,後代牛で,A型:0頭,B型:2頭,AB型:4頭,また,対照牛で,A型:4頭,B型:4頭,AB型:7頭であった。ドナー牛とこの牛の体細胞より生産されたクローン牛(5頭)に由来する乳のBLGタイプは全て同一(AB型)であった。一方,調査した黒毛和種におけるBLGタイプは,体細胞クローン牛2頭 (同じ体細胞由来) で,ともにB型,対照牛で,A型:0頭,B型:1頭,AB型:1頭であった。以上の結果は,体細胞クローン操作が,生産されたクローン牛やその後代牛の乳中BLGにおける遺伝的変異体のタイプに影響を及ぼしていないことを示唆している。

著者

高橋 正弘 金子 精一

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医科学と統計利用

巻号頁・発行日

vol.1981, no.6, pp.21-25, 1981

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「全国食中毒事件録」 (厚生省) に記載されている東京都および神奈川県の食中毒事例のうち, 原因食品, 原因物質, 原因施設および摂食場所の要因ならびに患者および死者数を用い, 各要因の相互関連を数量化理論第III類により解析した。検討した期間は1973~1977年の5年間である。原因食品は15, 原因物質は9, 原因施設は12, 摂食場所は8のカテゴリーにそれぞれ分け, 計4アイテム・44カテゴリーを解析に用いた。<BR>数量化理論第III類による解析では, 1973~1974年の各カテゴリーは腸炎ビブリオ系, それ以外の細菌性食中毒系, 不明系の3つの類似性をもった群に大別され, 食中毒の発生状況が異常であった1975~1976年は, 3群に明確に区別されないなど, 両者で異なる構造をもつことが推察された。<BR>つぎに, 患者数および死者数の増加に関与するアイテム・カテゴリーを数量化理論第I類で推定したところ, 患者数は, アイテムでは原因施設, 摂食場所, カテゴリーでは学校, 仕出し屋が強く関与し, 死者数は, アイテムでは原因物質, 原因食品, カテゴリーではボツリヌス菌, 自然毒, 野菜類がそれぞれ強く関与していることが明らかになった。<BR>このように, 数量化理論の応用は, 食中毒要因の相互関連を計量的に把握することを可能にし, その中から患者数・死者数を減少させるための行政対策を立案することができた。

著者

鈴木 哲 栗木 鮎美 石部 豪 元平 智子 高橋 正弘 楢崎 慎二

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.227-233, 2009 (Released:2009-05-28)

参考文献数

28

被引用文献数

2 3

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[目的]高齢者に対し腰痛予防を目的に体幹エクササイズを実施し,その効果をバランス能力,健康関連QOLから検討した。[対象]高齢者24名(74 ± 5.1歳)で,エクササイズ群(Exe群)13名とコントロール群(Con群)11名の2群に分けた。[方法]健康関連QOLの評価にはSF-36を使用した。バランス能力は片脚立位時の重心動揺と,不安定面上座位時の保持時間と重心動揺を評価した。[結果]8週後,Exe群においてバランス能力,健康関連QOLの有意な改善がみられたが,Con群ではみられなかった。[結語]実施したエクササイズは,片脚立位バランスや不安定面上座位バランス,健康関連QOLの改善に有用である可能性が示唆された。

著者

鈴木 哲 平田 淳也 栗木 鮎美 富山 農 稙田 一輝 小田 佳奈枝 高橋 正弘 渡邉 進

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.103-107, 2009-02-20

参考文献数

14

被引用文献数

2 4

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〔目的〕本研究の目的は,片脚立位時の体幹筋活動の特徴を明らかにした上で,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺の関係を検討することである。〔方法〕健常者10名(25.1±4.4歳)を対象に,両脚立位,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺を測定した。〔結果〕片脚立位では,両脚立位と比べて,挙上側胸腰部脊柱起立と外腹斜筋活動増加率が有意に高かった。立脚側腰部多裂筋と内腹斜筋の筋活動増加率が高い傾向にあった。また挙上側体幹筋活動と重心動揺との間に有意な相関がみられた。〔結語〕片脚立位バランスには体幹筋活動が関与する可能性が示唆された。<br>

著者

高橋 正弘 村上 賢二 金子 精一

出版者

The Japan Society of Veterinary Epidemiology

雑誌

獣医情報科学雑誌 (ISSN:09128913)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.27, pp.27-33, 1991

被引用文献数

2

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神奈川県食品衛生課編「食中毒発生一覧表」に記載されている食中毒事件の発生日, 発生件数および患者数ならびに判別分析で求められた食中毒発生予測式から算出される予測値を供試し, 食中毒発生日の特異性を検討した。検討した期間は1979年から1988年の10年間で, 各年6月から10月の5ケ月間である。<BR>1) 食中毒発生の特異日は, 発生件数の平均値および変動係数によれば9月4日, 9月8日, 9月7日, 9月13日および8月26日であった。<BR>2) また, 患者数では9月4日, 9月13日, 8月5日, 8月25日および7月29日であった。<BR>3) 以上の結果から, 食中毒発生件数・患者数の特異日は9月上旬に集積性が認められた。<BR>4) 発生件数・患者数の曜日別発生頻度は, 統計的検定の結果, 日曜日, 金曜日, 火曜日に高く, 水曜日に有意に低いことがわかった。<BR>5) 予測値においては, 曜日間に有意差は認められなかった。<BR>6) 食中毒発生ありと予測された期間は, 予測値の日別平均値によれば, 7月14日から7月17日, 7月23日から9月17日の期間であって, そのうち, 特に予測値の高い期間は8月20日から23日の4日間であった。<BR>このように, 環境要因に基づく予測と実際の発生頻度にずれが生じているのは, 食習慣等の社会的要因や調理従事者等の人為的影響が食中毒発生に深く関与しているものと考えられる。そこで, 環境要因の他に発生件数・患者数の日別・曜日別平均値さらには日別平均予測値をダミー変数とし採用すれば, 食中毒発生予測式の精度の向上が可能と考えられる。また, 行政施策の用途によっては, 月ごとに食中毒発生予測式を構築する必要性も考えられる。

著者

佐藤 庚 西村 格 高橋 正弘

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.14-19, 1965-06-30

被引用文献数

1

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マメ科牧草の維持管理が比較的むずかしい火山灰土の川渡農場で,イネ科牧草に窒素を多用して,マメ科を混播した場合と同様な乾物収量や蛋白質生産を得ることの可否を明らかにする目的で,圃場試験を行なった。試験期間は1962年秋から,1964年秋に至る3年間である。Orchard単播,Orchard-Perennial ryegrass混播,Orchard-Perennial ryegrass-Redclover-Ladino clover混播の3草地を設け,これに3段階の窒素施用を行い,年間4回の刈取を行なって,乾物生産,粗蛋白質生産,およびこれらの年間の分布,草種組成の変遷,個体密度の変化を調べた。(1) 2年間の収穫を通じて総乾物生産は,少窒素の場合には,マメ科を混ずる草地のほうが収量が高まるが,多窒素になると両者間の差異は明瞭でなくなった。粗蛋白質生産においても,少窒素の場合,マメ科を混ずる効果が特に大きいが,多窒素ではほとんど差が見られなかった。従ってマメ科を混播しなくても,窒素を多用すれば,イネ科牧草のみで乾物ならびに粗蛋白質の生産を多くすることは可能であると考えられた。殊に雑草の飼料価値を考慮に入れると更にこれらの生産が高いといえよう。(2)イネ科のみの草地では,窒素を多用するほど夏を経過する過程で牧草の個体数が激減し,最終刈取期の牧草生産も急減した。同時に雑草の著しい侵入を受けた。しかるに翌春1,2番刈には再び牧草収量は回復した。従ってこの草地では年間収量は1,2番刈収量に左右される。少窒素の場合には個体数の減少が少ないので年間を通じて安定した生産をするが,年間の総乾物量および粗蛋白質の生産はやはり少窒素ほど少なかった。マメ科を混ずる草地でも同様の傾向を認めたが,窒素を多く与えた場合の刈取毎の収量の変動はイネ科草地ほど大きくはなく,初年度は雑草の侵入もなかった。(3)高温,乾燥の長引いた1964年においては,Perennial ryegrass,Red clover,Ladino cloverなどはOrchardgrassに比べて個体の減少が著しかった,この地帯でのイネ科牧草としてはPerennial ryegrassはあまり期待がもてないようである。(4)マメ科を混ずる草地では窒素の多用につれてマメ科の生長が抑制されると共に,イネ科の播種量がイネ科単播の場合より少ない時には,イネ科牧草の生産量も著しくは増えず,結局窒素多用の効果が顕著に表われない。

著者

安藤 聡彦 古里 貴士 平塚 眞樹 高橋 正弘 小栗 有子 関 啓子 宮北 隆志 境野 健兒 土井 妙子 高田 研 岩川 直樹 原子 栄一郎 石井 秀樹 片岡 洋子 広瀬 健一郎 小寺 隆幸

出版者

埼玉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、①1960年代以降世界各国において教育の「環境化」過程が生じてきたが、日本の公害教育運動は他国の社会批判的な環境教育運動と比較して、教育の目的・内容及び担い手の面でユニークであること、②チェルノブイリ原発事故後ベラルーシ共和国では放射線生態学教育が組織的に取り組まれ、日本でも福島原発事故後放射線教育が活発だが、公害教育運動の経験をふまえたアプローチも求められること、③ベラルーシ共和国において見られるリハビリ健康増進施設が日本においても有効であり、そのために公害教育研究の対象の拡大が求められること、④公害教育論の社会批判的アプローチの批判的再構築が求められること、が明らかとなった。