著者

原田 正純 花田 昌宣 宮北 隆志 富樫 貞夫 羽江 忠彦 下地 明友

出版者

熊本学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、被害実態の広がり(医学的側面のみならず社会的側面から)の把握に努め、現在の課題を明らかにすることを課題としており、病いを社会的なものとしてとらえ医学的な疾患学・症候学あるいは病像論から解き放ち、社会環境の中に位置づけ直す試みを通して、改めて被害実態を明らかにしたものである。[健康・医療・生活問題班]では、御所浦地区での全戸調査と数次にわたる集中的ヒアリングを実施、水俣病に対する忌避観の強さとその急速な変貌を明らかにできた。また、熊本学園大学水俣学現地研究センターを利用しての医療相談を定期的に実施し、若い世代の医療的側面での調査も実施し研究発表をしてきた。[地域社会・福祉問題班]水俣社協との協力のもと、住民意識調査の実施、住民との対話の機会を持ち調査の結果をさらに検討し、報告書を作成した。[被害補償と環境再生問題班]では、水俣地域の社会的アクターを中心に地域戦略プラットフォームづくりのワーキンググループを定期的に開催し、具体的な提言書を作成した。毎年1月には、水俣市において水俣病事件研究交流集会を本研究プロジェクト参加者のみならず、全国各地の研究者ら100名近くの参加で開催し、研究成果の発表および討論を掘り下げ、水俣学研究のアリーナ形成をはかることができている。これらを通して、水俣病被害が社会的広がりを持つこと、今なお係争課題が数多く残されており社会運動も継続していること、それらを踏まえた地域づくりの方向性を示すことができた。これらの研究成果は、研究代表ならびに分担者によってモノグラフィックな研究論文や報告書の形で随時発表されている。

著者

青木 一雄 三角 順一 島岡 章 大下 喜子 宮北 隆志 原田 幸一 大森 昭子 三浦 創

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, 1989-12-20

著者

丸山 定巳 花田 昌宣 宮北 隆志 中地 重晴 下地 明友 原田 正純 足立 明 井上 ゆかり 田尻 雅美 藤本 延啓

出版者

熊本学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究の目的は、近年の水俣病被害者救済策や地域振興策が水俣病患者にもたらすものを50年の歴史に照して検証することであった。そこで根本的に問われることは、改めて水俣病被害とは何であるのかを解明することであった。この基礎の上に立って、今日の意義と課題を明確にして行くことである。そのために、過去の資料、研究成果、種々のデータを洗い直し、現地のさまざまなアクターに密着して、被害者ばかりではなく水俣病に関わるステークホルダーとともに調査を実施した。それによって、水俣病という負の経験を将来に活かすことができ、また、環境被害に関する国際フォーラムを通してその成果を国内外に発信することができた。

著者

平松 幸三 箕浦 一哉 松井 利仁 宮北 隆志 長田 泰公 山本 剛夫

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.556-564, 2000-08-01

参考文献数

24

被引用文献数

1

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特殊空港周辺で実施されている家屋防音工事が生活実態上どの程度生活環境の改善に寄与しているのかを検討するため, 嘉手納基地周辺において質問紙調査を行い, 家屋防音工事の実施状況, それに対する満足度と効果の有無並びにうるささ, 生活妨害, 環境質に関する回答を分析した。その結果によると, 騒音曝露地区では, 家屋防音工事への満足度が高く, その効果を評価する回答が多かったが, 高度曝露地区ではそれらの回答率が著しく低かった。多重ロジスティック分析を行って生活妨害の反応に関するオッズ比を家屋防音工事実施群と非実施群とで比較したところ, 両群において反応に差が認められなかった。このことから家屋防音工事が生活環境を改善することにはなっていない, と結論された。

著者

安藤 聡彦 古里 貴士 平塚 眞樹 高橋 正弘 小栗 有子 関 啓子 宮北 隆志 境野 健兒 土井 妙子 高田 研 岩川 直樹 原子 栄一郎 石井 秀樹 片岡 洋子 広瀬 健一郎 小寺 隆幸

出版者

埼玉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、①1960年代以降世界各国において教育の「環境化」過程が生じてきたが、日本の公害教育運動は他国の社会批判的な環境教育運動と比較して、教育の目的・内容及び担い手の面でユニークであること、②チェルノブイリ原発事故後ベラルーシ共和国では放射線生態学教育が組織的に取り組まれ、日本でも福島原発事故後放射線教育が活発だが、公害教育運動の経験をふまえたアプローチも求められること、③ベラルーシ共和国において見られるリハビリ健康増進施設が日本においても有効であり、そのために公害教育研究の対象の拡大が求められること、④公害教育論の社会批判的アプローチの批判的再構築が求められること、が明らかとなった。

著者

渡久山 朝裕 松井 利仁 平松 幸三 宮北 隆志 伊藤 昭好 山本 剛夫

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.14-25, 2009 (Released:2009-02-26)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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Objectives: To investigate the association between aircraft noise exposure as expressed by Weighted Equivalent Continuous Perceived Noise Level (WECPNL) and preschool children’s misbehaviours around the Kadena and Futenma airfields in Okinawa. Methods: A questionnaire survey on children’s misbehaviour was conducted in nursery schools and kindergartens around the Kadena and Futenma airfields. The children living around the Kadena airfield were divided into four groups according to WECPNL at their residences and those around the Futenma airfield into three groups according to WECPNL. The subjects were 1,888 male and female preschool children, 3 to 6 years of age, whose parents, caregivers, and teachers answered the questions. The answers used for the analysis were limited to those of respondents fulfilling the following conditions: parents living with their children, fathers with a daytime job, and mothers with a daytime job or no job. Thus, the number of valid answers was 1,213. The responses were analysed using logistic regression models taking the number of misbehaviours related to the items of Biological Function, Social Standard, Physical Constitution, Movement Habit, or Character as the dependent variables, and WECPNL, age, sex, size of family, birth order, mother’s age at birth, mother’s job, caregiver’s career, and category of subject as the independent variables. Results: A significant dose-response relationship was found between the odds ratio and WECPNL for the outcomes of Physical Constitution around the Kadena and Futenma airfields. Conclusions: It would be reasonable to conclude that the aircraft noise exposure is a factor that increases the number of preschool children’s misbehaviours.