著者

高阪 宏行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.483-497_2, 2000-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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日本でも多くの活火山に対し火山災害予測図が作成されてきたが,この地図は火山災害の物理的状況を表すだけで,地域社会に与える被害を予測するものではない.火山災害予測図を基礎資料として,人口分布,道路・農地・公共施設などとの位置関係を探ることによって,初めて被害が予測できるのである.本研究は,浅間山の南斜面に発生する火砕流を事例として,GISを利用した防災計画支援システムを構築した.このシステムでは,火山災害予測図をもとに火砕流の流動範囲を噴火後5分以内,5分~10分,10分~15分,15分~30分に色分けして表示するとともに,火砕流のレイヤーと人口分布,道路,鉄道・高速道路,あるいは・学校・病院・ホテルなどのレイヤーとを重ね合わせることで,二っの分布の共通部分から被害予測図を作成した. 被害予測図を用いて被害を予測した結果,被災面積は2,529ha, 人的被害は約3,500人に及ぶことが明らかとなった.また,道路の被災区間は,約1.9kmの国道を含む34.5kmに及び,鉄道や高速道路にも10分~15分で火砕流が到達することが予測された.さらに,防災計画支援システムを利用レて,火砕流が覆う地区をリスク1の地区,その地区周辺で火災が延焼する可能性のある地区を500mバッファのリスク2の地区とし,火砕流に対する緊急計画地域として設定した.また,火砕流からの脱出計画,避難所の設置,避難民の収容計画,救援計画を考察した.

著者

田村 俊和 海津 正倫 肥田 登 福岡 義隆 田宮 兵衛 杉浦 芳夫 矢田 俊文 高阪 宏行 戸所 隆 森川 洋 石原 潤 門村 浩 中村 和郎 白井 哲之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.305-326, 2000-04-01 (Released:2008-12-25)

著者

高阪 宏行

出版者

Geographic Information Systems Association

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.23-33, 1993-03-25 (Released:2009-05-29)

参考文献数

20

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This paper presents a perspective of market analysis using Geographical InformationSystems. There are three types of applications in this area. The first is MarketingInformation Systems. MIS provides retail managers two kinds of information for presenting market maps and defining retail trade areas. The second is geodemographics, which is used as a geodemographic discriminator for consumer behavior. The third is trade area analysis by spatial analysis and mathematical models. Spatial Decision Support Systems are discussed for optimal location of public facilities and private firms.

著者

高阪 宏行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.572-591, 2011-11-01 (Released:2016-09-29)

参考文献数

22

被引用文献数

5 3

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本研究は,東京都のNTTタウンページデータベースに掲載されている164種類の約25万店舗に対し,近接性と集積量の2基準から商業集積地を設定し,GISを利用して商業集積地の規模,機能構成,分布を解明することを目的とする.東京都では1,143の商業集積地が設定され,規模に基づき5階層に区分された.最高位の商業集積地数は10,高位が13,上位が46,中位が269,低位が805識別された.階層ごとに商業集積地の機能構成を分析した結果,階層の制約を受けて立地する機能が125種類存在した.階層の制約を受けずに立地する店舗種類は39種類見出され,いずれの階層においても店舗の約40%を占めていた.さらに,立地パターンとしては,区部では最高位・高位・上位の商業集積地は分散分布をとり,区部と多摩地域の低位の商業集積地は,集塊分布であった.また,豊島区を例に,供給の地理を商店街レベルと店舗レベルで再現できた.

著者

山崎 利夫 高阪 宏行

出版者

Geographic Information Systems Association

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.77-86, 2000-09-30 (Released:2009-05-29)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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This paper focuses on two types of sports clubs located in Fukuoka City and analyzed their service areas using GIS. The service area of each type of club was compared with that of three sports clubs located in Kagoshima City. The results of the analyses in this study are summarized as follows:1) About 90% of the members are included within circles of 4km and 6km defined around "Next to Residential area" and "Terminal" types of sports clubs respectively. 2) For the type of "Terminal" sports club, intermediate level of service area was expanded to the districts along subway and rail-way. 3) Market penetration ratio for "Next to Residential area" type had fallen more sharply than for "Terminal" type with the increase of distance from the club. 4) As the result of comparing with the clubs in Kagoshima city, these two sports clubs in Fukuoka city were classified as the concentrated type in terms of the inner structure of service areas.

著者

高阪 宏行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.67, 2009

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東京都の商店街と商店群を抽出するためには、NTT東日本、NTT西日本のタウンページ(職業別電話帳)に掲載される情報をテ゛ータヘ゛ース化したタウンページデータベース(TPDB)を利用した。商店街・商店群を把握する上で、TPDBの利点は、掲載情報(店舗)だけでなく、経緯度を付与し組み合わせて利用することができることである。経緯度を用いるならば、店舗間の距離を計測することができる。また、店舗に業種コードが付いているので、業種構成も明らかになる。ただし、タウンページに掲載しない場合や1店舗で複数掲載を行う場合もあるため、全店舗数と必ずしも一致しない点を考慮する必要がある。 商店街・商店群の抽出で取り上げた業種は、日常の消費生活で使われている、歓楽、飲食、食品、衣料品・装身具、家庭用品、文化・娯楽、金融・保険、教育、医療・美容、行政・サービス、車両の11業種である(表1:省略)。販売品目・サービス別店舗の種類数は168に及び、いずれも日常の消費生活で使われている。今回使用したTPDBでは、東京には168種類の店舗が約25万店ある。本研究では、TPDBのこの25万店の情報を使用して、GIS上で商店街・商店群を抽出することである。

著者

高阪 宏行

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.45, no.11, pp.756-773, 1972

被引用文献数

1 2

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本研究は,地域住民の購買活動を究明するため消費者の買物行動に視点をおき,購買活動を地域的にまとめる単位として,商店群と基礎単位地域の二つの概念を設定している。商店群とは,それを構成している商店を組合わせて利用する傾向の強い世帯群の買物の場の単位である.基礎単位地域とは,商業的環境がほぼ共通している結果,同じ一組の商店群を利用することによって購買活動を満たしている世帯集団である.埼玉県加須市における買物行動調査の結果,居住地区内の地元商店群,加須中心商店街に入る入口付近の商店群,加須中心商店街の中核的商店群の三種類の商店群が抽出され,この同一の三種類の商店群を利用している約100~200世帯から成る基礎単位地域が設定された.また,加須市商圏内の基礎単位地域,商店群,そしてそれらの間の利用関係を分析することによって,加須市商圏の内部構造が究明された.

著者

高阪 宏行

出版者

日本大学文理学部自然科学研究所

雑誌

日本大学文理学部自然科学研究所研究紀要 (ISSN:03693562)

巻号頁・発行日

no.39, pp.1-3,図巻頭1枚, 2004

著者

高阪 宏行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 = Geographical review of Japan (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.572-591, 2011-11-01

参考文献数

22

被引用文献数

3

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本研究は,東京都のNTTタウンページデータベースに掲載されている164種類の約25万店舗に対し,近接性と集積量の2基準から商業集積地を設定し,GISを利用して商業集積地の規模,機能構成,分布を解明することを目的とする.東京都では1,143の商業集積地が設定され,規模に基づき5階層に区分された.最高位の商業集積地数は10,高位が13,上位が46,中位が269,低位が805識別された.階層ごとに商業集積地の機能構成を分析した結果,階層の制約を受けて立地する機能が125種類存在した.階層の制約を受けずに立地する店舗種類は39種類見出され,いずれの階層においても店舗の約40%を占めていた.さらに,立地パターンとしては,区部では最高位・高位・上位の商業集積地は分散分布をとり,区部と多摩地域の低位の商業集積地は,集塊分布であった.また,豊島区を例に,供給の地理を商店街レベルと店舗レベルで再現できた.

著者

高阪 宏行

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.572-591, 2011

被引用文献数

3

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本研究は,東京都のNTTタウンページデータベースに掲載されている164種類の約25万店舗に対し,近接性と集積量の2基準から商業集積地を設定し,GISを利用して商業集積地の規模,機能構成,分布を解明することを目的とする.東京都では1,143の商業集積地が設定され,規模に基づき5階層に区分された.最高位の商業集積地数は10,高位が13,上位が46,中位が269,低位が805識別された.階層ごとに商業集積地の機能構成を分析した結果,階層の制約を受けて立地する機能が125種類存在した.階層の制約を受けずに立地する店舗種類は39種類見出され,いずれの階層においても店舗の約40%を占めていた.さらに,立地パターンとしては,区部では最高位・高位・上位の商業集積地は分散分布をとり,区部と多摩地域の低位の商業集積地は,集塊分布であった.また,豊島区を例に,供給の地理を商店街レベルと店舗レベルで再現できた.

著者

関根 智子 古川 翔一 高阪 宏行

出版者

日本大学文理学部情報科学研究所

雑誌

年次研究報告書 = Annual reports of the Institute of Information Sciences (ISSN:1347202X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-9, 2016-04

著者

高阪 宏行 関根 智子

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.117, no.2, pp.455-463, 2008-04-25

被引用文献数

1 2

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The aim of this paper is to review the present situation of business Geographic Information Systems (GIS) in Japan. This paper especially focuses on various geographic information services produced by geographic information technology. Geographic information is defined as attribute data with location and geographic information technology is considered in the second section in terms of software and hardware for manipulating geographic information. The third section reviews location-based services (LBS), which trace positions in real-time using location sensor technology. LBS are classified into six types of service: provision of information specified for a position, tracing service for people, tracing service for vehicles and ships, tracing service for luggage and goods, proximity-based notification, and proximity-based actuation. Spatial analysis on GIS has been applied in business tools to assist sales promotion activities and the posting of handbills in shops and offices. The fourth section presents trade area analysis used to perform effective sales promotion activities. Rating methods and spatial interaction models are also used for location assessments of sites proposed for new shops. The fifth section considers geodemographics as an area marketing tool. The last section presents the outlook for business GIS in Japan.