著者
山口 卓朗
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.54, no.11, pp.1081, 2018 (Released:2018-11-01)
参考文献数
3

X線結晶構造解析法は,最も有力な分子構造解析法の1つであるが,解析対象化合物の結晶化が必須であるという大きな制約がある.この制約を解消する画期的な材料として登場したのが,結晶スポンジ(crystalline sponge: CS)である.CSは多孔性錯体結晶であり,孔の内部に他の化合物を取り込むことができる.解析対象化合物の溶液にCSを浸すと,溶液から取り込まれた化合物が孔の内部で単結晶のように規則正しく整列する仕組みになっており,そのままX線結晶構造解析に用いることができる.CSを用いた構造解析法は結晶化が困難な化合物や液状化合物にも適用できることから,天然物化学や合成化学の研究を迅速化すると考えられている.しかしながら,CS法にも1つ問題がある.それは,CSに取り込まれにくい化合物,いわゆる親和性が低い化合物には,取り込みを促す条件検討が必要となるため,親和性が高い化合物と比較して測定までに長時間を要することである.そこでWadaらは,効率的にCS法を用いるために,多数の化合物の中から親和性の高い化合物を選別する新規ワークフローを開発したので紹介する.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Inokuma Y. et al., Nature, 495, 461-466(2013).2) Wada N. et al., Angew. Chem. Int. Ed., 57, 3671-3675(2018).3) Kersten R. D. et al., J. Am. Chem. Soc., 139, 16838-16844(2017).
著者
壬生 百香
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.11, pp.1104-1105, 2017 (Released:2017-11-01)

私は、平成15年3月に岐阜薬科大学薬学部を卒業したあと、奈良先端科学技術大学院大学バイオサイエンス研究科修士課程、三重県庁勤務、早稲田大学ロースクール等を経て、平成25年に弁護士としてのキャリアを開始した。これまでの取扱分野は、医薬分野、知的財産権、企業法務から一般民事、家事事件まで多岐にわたる。本稿では、いくつかの弁護士の業務について話すことで、弁護士の仕事を読者の皆さんに紹介したい。
著者
堀 久男
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.54-58, 2014 (Released:2016-02-01)
参考文献数
25

有機フッ素化合物は耐熱性,耐薬品性,界面活性等の優れた性質を持つ.このため様々なところで使われているが,近年になって環境残留性や生体蓄積性,さらには廃棄物の分解処理が困難といった負の側面が顕在化しつつある.環境中で検出されているのは主に界面活性剤として用いられてきたペルフルオロアルキルスルホン酸類(PFAS類,CnF2n+1SO3H)やペルフルオロカルボン酸類(PFCA類,CnF2n+1COOH),およびそれらの誘導体である.中でもペルフルオロオクタンスルホン酸(C8F17SO3H,PFOS)やペルフルオロオクタン酸(C7F15COOH,PFOA)といった化合物は生体蓄積性が高いため,使用や排出に関する規制(自主規制も含む)が世界的に進行している.このような有機フッ素化合物の環境リスクの低減のためには,有害性の度合いに応じて排水や廃棄物の無害化を行う必要があるが,炭素・フッ素結合は炭素が形成する共有結合では最強なため容易に分解しない.焼却は可能であるものの,高温が必要であるだけでなく,生成するフッ化水素ガスが焼却炉材を損傷する問題がある.これらの物質をフッ化物イオン(F-)まで分解できれば,既存の処理技術により環境無害なフッ化カルシウムに変換できる.フッ化カルシウムの鉱物は蛍石で,硫酸処理によりフッ素ポリマーを含むすべての有機フッ素化合物の原料であるフッ化水素酸になるため,フッ素資源の循環利用にも寄与できる(図1).これまでにも電子線照射やプラズマ等の高エネルギー的な手法を使えば,フッ素ポリマーでさえ分解できることは知られていた.しかしその場合,毒性が非常に高いペルフルオロイソブチレン(CF3C(CF3)CF2,PFIB)や温暖化係数が二酸化炭素の数千倍のテトラフルオロメタン(CF4)等の有害ガスの発生が懸念されている.以上の背景から,我々はPFCA類やPFAS類,さらにはそれらの誘導体について種々の比較的穏和な反応手法を開発し,F-までの完全分解,すなわち無機化を達成してきた.本稿ではそれらについて,他の研究者の報告例も交えて報告したい.
著者
馬場 貴志
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.50, no.9, pp.915, 2014 (Released:2016-09-17)
参考文献数
4

宇宙航空研究開発機構(JAXA)をはじめ,アメリカ航空宇宙局(NASA),欧州宇宙機関(ESA)などの各国宇宙機関は,火星探査や月面居住の実現へ向けたロードマップを作成し,さまざまな面からの研究・開発を進めている.ヒトが宇宙で健全に生活するためには,安全性をはじめとする様々な面からの検討が必要であり,微生物についても大きなトピックの1つとなっており,国際宇宙ステーション「きぼう」日本実験棟においても微生物モニタリングが実施されている.宇宙などの微小重力下においては,細菌の病原性が上昇するといった報告もあり,もし宇宙において病原微生物が増殖した場合,重大な事態を引き起こす可能性があることから,微生物への影響に関する研究が行われている.一方で,宇宙飛行によってヒトの免疫機能が低下することも報告されており,これは日和見感染のリスクが上昇する可能性があることを示している.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Ichijo T. et al., Microbes Environ., 28, 264-268 (2013).2) Wilson J. W. et al., PNAS., 104, 16299-16304 (2007).3) Borchers A. T. et al., Nutrition, 18, 889-898 (2002).4) Crabbe A. et al., Plos one, 8, e80677 (2013).
著者
秋田 英万
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.11, pp.1059_1, 2016

グリベラ(Glybera<sup>&reg;</sup>:ユニキュア)は,2012年にEuropean Medicines Agency(EMA)より認可された,先進国初の遺伝子治療薬である.アデノ随伴ウイルス(adeno associate virus:AAV)を用いた遺伝子導入技術を基盤としている.本薬は,リポ蛋白質リパーゼ欠損症(lipoprotein lipase deficiency:LPLD)を抱え,再発性急性膵炎を発症する患者を対象としている.極めて希少な遺伝性疾患が対象となっているものであり,多くの患者が恩恵をうけるものではないが,永年停滞してきた遺伝子治療の重要性を再認識させる歴史的な快挙である.
著者
星 和人 西澤 悟 髙戸 毅
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.109-113, 2015 (Released:2018-08-26)
参考文献数
7

再生医療という新たな治療方法が初めて新聞などで紹介されたのは1997年のことである.チャールズ・バカンティらの研究グループによるヒトの耳介を背中に埋め込んだマウスの写真は見る者に強烈なインパクトを与えるものだった.生体から採取した細胞から人工的に新たな組織を作製するというコンセプトの「再生医療」は当時,失った臓器を人工的に再生できる夢の技術として認知された.そして実際に臨床応用されるのは,近い将来のことだと受け取られていた.しかし,再生医療が実現するまでに超えなければならないハードルは予想以上に高く,2007年に国内における最初の再生医療製品「人工培養上皮ジェイス」が保険診療として認可されるまでに10年を要した.これをきっかけとして,新たな再生医療製品の認可が続くかと思われたが,現在までに国内登録された再生医療製品はジェイスのほか,2製品のみにとどまっている.再生医療を臨床応用するために検討しなければならない課題として,「細胞」「分化」「足場」の3つのキーワードがある.「細胞」は必要な質および量の細胞をどのように確保するかという課題である.例えば,肝臓サイズの再生組織を作製するためには数十~数千億オーダーの細胞が必要となる.しかし一般的に,人体から採取可能な細胞量は多くとも数百~数千万オーダーであるため,採取した細胞を培養して千倍以上に増殖させることが必要となるが,細胞の種類によって,また採取したドナーによって最適な培養条件は異なる.さらに一般的に細胞の分裂回数には上限があり,一定回数分裂するとそれ以上は増殖しない.そのため,この課題を解決することは容易ではない.細胞を生体外で人工的な方法で培養すると,分裂を重ねる度に細胞の持つ特性が喪失して未分化な状態に変化する「脱分化」と呼ばれる現象が生じる.脱分化した細胞を再生組織の細胞源に用いると,高品質の再生組織を作製することができない.そのため脱分化した細胞を再生組織の細胞源に用いる場合には,「再分化誘導」と呼ばれる方法で喪失した細胞特性を取り戻す必要がある.つまり「分化」は,脱分化を防ぐ培養法および再分化誘導法を開発するという課題である.「足場」は細胞の接着や増殖,分化を促して再生組織の形状や構造を保持するためのバイオマテリアルをどのように設計するかという課題である.足場素材の成分や構造,形状が再生組織の特性に大きな影響を持つことが知られている.再生医療を実現するためには,これらの3要素全てを極めて高いレベルで実現化する必要があり,再生医療が実現するまでに非常に多くの時間を要する一因となっている.
著者
今井 千晶
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.49-51, 2017

免疫チェックポイント阻害薬は、現在本邦ではニボルマブ(オプジーボ<sup>&reg;</sup>点滴静注)とイピリムマブ(ヤーボイ<sup>&reg;</sup>点滴静注液)の2剤が承認され用いられている。<br>免疫チェックポイント阻害薬を用いた治療では、従来の抗がん薬とは異なる免疫関連有害事象(irAEs)という新しい概念の有害事象が生じる。これらirAEsに対しては、各診療科による集学的管理が必須となる。また、我々薬剤師による薬学的管理も求められている。
著者
ファルマシア委員会
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.10, pp.911-912, 2016

配向基を必要としない触媒的な位置・立体選択的C-H官能基化,「最適使用推進ガイドライン」策定へ オプジーボの適正使用を願う,コアモルファス(共非晶質),脳内報酬系と免疫系の意外な関係,CKDは肝代謝型薬物の体内動態にも影響するか?
著者
柏倉 淳一
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.7, pp.722, 2017 (Released:2017-07-01)
参考文献数
4

炎症性腸疾患(inflammatory bowel diseases:IBD)は腸管に慢性的な炎症および潰瘍を引き起こす疾患の総称であり,クローン病と潰瘍性大腸炎が含まれる.我が国におけるIBDの患者数は約20万人であり,現在も増加傾向にある.IBDの病態は未だ不明な点が多いが,要因として免疫系や腸内細菌叢の構成の異常 (dysbiosis) が関わると考えられる.疫学的見地よりIBDと大腸がんとの関連が示唆されており,IBDの病態を解明することは大腸がんの予防治療を考える上でも重要である.Interleukin(IL)-33はIL-1ファミリーに属するサイトカインで,ネクローシスに伴い細胞外に放出され, 受容体であるST2を介して免疫機能を調節する.IL-33をマウスの腹腔内に投与すると,Th2サイトカイン依存的な杯細胞の過形成やIgE濃度の上昇などが観察されることから,IL-33は2型免疫応答を介してアレルギーや寄生虫感染に関与すると考えられている.IBDの患者では腸管粘膜中のIL-33,ST2および可溶性ST2の増加やこれらの遺伝子多型が疾患の進行に関与することが報告されている.一方,ST2の発現は大腸がんの進行と負の相関を示すことから, IL-33は大腸がんを抑制すると想定され, IL-33がIBDにどのように関わるかについての統一的見解は得られていない.本稿では,KannegantiらによるIL-33を基軸としたIBDの調節機構の解明に関する論文を紹介する.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Feagins L. A. et al., Nat. Rev. Gastroenterol. Hepatol., 6, 297–305(2009).2) Kondo Y. et al., Int. Immunol., 20, 791–800(2008).3) Schmitz J. et al., Immunity, 23, 479–490(2005).4) Malik A. et al., J. Clin. Invest., 126, 4469–4481(2016).
著者
藤永 智也
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.147-151, 2016 (Released:2016-02-23)

超高齢社会を迎え,我が国の医療計画として在宅医療への推進が重要視されている.薬学教育が6年制に移行したことや実務実習が5か月あることから,薬学教育もより高度になりつつある.在宅医療の現場でも薬剤師の薬学的知識が求められていると考えられ,ハザマ薬局では6店舗で計34か所の施設(有料老人ホーム,介護付有料老人ホーム,グループホーム)の薬の管理を担当している.当薬局の在宅業務では,医師,薬剤師,看護師および介護スタッフなどとの多職種連携を構築することで,質の高い薬物治療を提供している.また,薬剤師による居宅療養管理指導のみならず,医師の訪問診療同行も積極的に実施している.高齢者薬物療法は加齢とともに複数の疾患を合併することが多く,多剤併用に陥りやすい状況にあり,重複投与,薬物間相互作用のリスクが問題となっている.在宅医療における薬物治療は残薬問題,多剤併用,医薬品適正使用の推進などの課題が多く,最近では残薬の問題がメディアに大きく取り上げられている.本稿では筆者が行っている在宅医療業務や症例を紹介しながら,在宅医療における医薬品の適正使用について考えたい.
著者
ファルマシア委員会
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.519-520, 2018-06-01

メディシナルケミストにとっての含ホウ素化合物,結晶化の確率を高める工夫,FDAの共結晶ガイドラインが制定された,ハダカデバネズミは老化しないのか?,バイオマーカーを活用した抗がん薬のバスケット試験,世界初のデジタルメディスンによる服薬アドヒアランスの向上に期待
著者
奥 輝明
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.54, no.9, pp.904, 2018 (Released:2018-09-01)
参考文献数
5

結核(tuberculosis:TB)は,マイコバクテリウム属結核菌群(Mycobacterium tuberculosis, M. bovis 等)に起因する最も古くから知られる感染症の1つである.また,ヒトの単一感染性菌による全世界の死因第1位であり続けており,現在も世界規模の主要な公衆衛生問題である.結核予防に用いられるカルメット-ゲラン桿菌(Bacillus Calmette-Guerin:BCG)ワクチンはM. bovis を長期継代培養することで弱毒化した生ワクチンであり,実用化されている唯一の結核予防ワクチンである.BCGワクチンの効果は,乳幼児結核,結核性髄膜炎や粟粒結核など重症結核において認められるが,成人の肺結核に対しては部分的であることから,新規ワクチンの開発が望まれている.本稿では,アカゲザルサイトメガロウイルス(RhCMV)ベクターワクチンを用いた結核菌感染研究において,長期間のワクチン効果を認めたHansenらの報告を紹介する.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Hansen S. G. et al., Nat. Med., 24, 130-143(2018).2) Hansen S. G. et al., Nature, 473, 523-527(2011).3) Hansen S. G. et al., Nat. Med., 15, 293-299(2009).4) Hansen S. G. et al., Science, 340, doi:10.1126/science.1237874(2013).5) Ranasinghe S., Walker B. D., Nat. Biotechnol., 31, 811-812(2013).
著者
長谷川 宏之
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.243-245, 2016 (Released:2016-03-01)
参考文献数
9

バイオベンチャーの盛り上がりムードは2004年頃にピークを迎えたが、バイオベンチャーは2005年頃からの株式市場での上場バイオベンチャーに対する評価見直し,ライブドア事件に端を発した新興株式市場への不信感による株価下落および世界金融危機により厳しい時代を経験した.その後,2012年の山中伸弥博士によるノーベル賞受賞,アベノミクスによるライフサイエンス分野に対する各種施策等から,最近はその盛り上がりを戻しつつある.薬学・製薬企業出身のベンチャーキャピタリストが、大学発バイオベンチャーに対する投資検討する上でどのような観点でその技術・事業を見ているのかを紹介した.
著者
服部 友紀子
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.258, 2016 (Released:2016-03-01)
参考文献数
3

エリスロポエチンは,エリスロポエチン感受性を有する後期赤芽球系前駆細胞に作用し赤血球産生を促進する.しかし,溶血や敗血症,遺伝的骨髄不全疾患などの貧血患者においてはこの応答性が十分でなく,エリスロポエチン治療に抵抗性を示す.したがって,このような貧血の治療には,同じく赤血球産生増加作用を有するグルココルチコイドが用いられる.しかし,グルココルチコイドは骨粗しょう症,肥満,高血圧,糖尿病といった様々な副作用を誘発することから,患者の生活の質を高められるよりよい治療法の確立は早急な課題である.本稿では,核内受容体であるペルオキシソーム増殖活性化受容体α(peroxisome proliferator-activated receptor α:PPARα)の活性化がグルココルチコイド依存的な赤血球産生を促進することを見いだし,エリスロポエチン抵抗性貧血に対する新たな治療法となる可能性を示したLeeらの報告について紹介する.なお、本稿は下記の文献に基づいて、その研究成果を紹介するものである。1) Wessely O. et al., EMBO. J., 16, 267-280 (1997).2) Lee H. Y. et al., Nature, 522, 474-477 (2015).3) Flygare J. et al., Blood, 117, 3435-3444 (2011).