著者

福岡 捷二 昆 敏之 岡村 誠司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.238-248, 2007 (Released:2007-08-20)

参考文献数

8

被引用文献数

7 11

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鶴見川多目的遊水地は2003年6月より運用を開始された.遊水地周辺には出水時の洪水調節量を測定するための観測体制を整備している.平成16年10月の台風22号による出水は運用開始後初めての大規模な出水であり,鶴見川多目的遊水地で約115万m3もの洪水調節がなされた. この出水における鶴見川多目的遊水地の洪水調節量の確認と観測体制の検証を目的として,河道で観測された水面形の時間変化を解とした二次元不定流解析を行い,遊水地の洪水調節効果算定の新しい方法を確立した.また,今後検討すべきより弾力的な遊水地の計画と整備について本解析手法の活用について述べるとともに,遊水地を効果的,効率的に活用するための観測体制の改善案を示した.

著者

駒井 克昭 日比野 忠史 大釜 達夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.165-179, 2008 (Released:2008-08-20)

参考文献数

34

被引用文献数

1 2

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黒潮流路,河川流量,および瀬戸内海の開口部水位等の経年変化特性に基づいて1982∼1999年を3期に分けて解析し,瀬戸内海の流れ場に及ぼす黒潮の蛇行・直進の影響を明らかにした.まず,実測の密度分布および気圧配置の季節変動を考慮した平面二次元モデルによって瀬戸内海全域の流れ場を解析し,通過流量の強さと流向の変化は下層の低塩分水塊の滞留域の変化によく一致することを示した.次に,運動量保存則に基づいた考察から,黒潮流軸の位置とそれに沿った流速等の水理量を三角級数で近似する数値モデルを構築した.瀬戸内海の通過流量は1010m3/monthのオーダーで期毎に異なり,黒潮流路の蛇行・直進による影響は季節変動量の約3∼4割に相当することが推定された.

著者

原子力土木委員会 津波評価部会

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.168-177, 2007 (Released:2007-06-20)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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原子力発電所の津波に対する安全性評価に係る検討として,津波水位の確率論的評価法について検討を行い,ロジックツリーに基づく評価体系の枠組みを立案し,東北日本太平洋側を対象に試計算を行った.また,津波のソリトン分裂が発生すると津波の波高が増幅し,その後の砕波により波力や流速が増大する場合があることから,非線形分散波理論に基づき,津波の分散性と砕波を考慮した数値計算モデルを提案し,現地計算へ適用することにより実用性の確認を行った.また,津波により防波堤および陸上構造物に作用する波力評価手法について検討した.本報告では,これらの検討成果を紹介する.

著者

平岡 透 碇 正敬 幸 弘美

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.93-98, 2010 (Released:2010-03-19)

参考文献数

16

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本ノートでは,流域内の降雨量から河川の水位観測所の流量を貯留関数法で推定し,推定した流量と水位観測所で計測した実績水位から水位観測所の水位予測を精度良く行う方法を提案する.まず提案法のアルゴリズムを説明し,次に実データを用いた実験を通して提案法の有効性を検証し,最後に本ノートのまとめと今後の展望について示す.

著者

秦野 拓見 村上 和男 石射 広嗣 門脇 麻人 桑江 朝比呂 中瀬 浩太

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.419-433, 2010 (Released:2010-12-20)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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本研究では,大都市沿岸域に造成された潟湖型の干潟である「東京港野鳥公園・潮入りの池」において,夏期2潮汐間の水質調査を3年間行い,干潟域における窒素・リン・クロロフィルαの収支,動態について検討した.また,飛来した水鳥の個体数と,底生動物の現存量の調査を行い,干潟域の生物相を把握した.調査の結果,当該干潟は夏期に,リンの供給源,窒素・クロロフィルαの消費源として機能しており,堆積物と直上水間の無機態窒素,リンの交換フラックスは干潟全体の収支の主要因であることが明らかになった.干潟域には年間を通してカワウの飛来数が数多く観測された.水鳥が干潟系外へ持ち去るTN量は最大でも,夏期に水中から除去されるTN量の12%程度,TP量は最大でも隣接海域へ流出するTP量の10%程度と,その値は小さかった.

著者

鬼束 幸樹 秋山 壽一郎 山本 晃義 渡邉 拓也 脇 健樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.296-307, 2009 (Released:2009-11-20)

参考文献数

32

被引用文献数

5 6

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魚が魚道内を遡上できる条件として,魚道内の流速が魚の突進速度以下であることが挙げられる.突進速度とは1秒∼数秒間しか維持できない魚の最大遊泳速度である.突進速度に関する既往のデータは極めて少なく,しかも,同一魚種で同一体長であっても研究者によって提示している値が異なっているのが現状である.よって,魚道設計に採用すべき突進速度が不明確という問題点がある.本研究では多くの河川に生息するアユ,オイカワ,カワムツおよびギンブナを対象として,流速および体長別の突進速度を実験的に求めた.その結果,上記の魚種については,流速および体長に基づき突進速度を求めることが可能となった.また,突進速度に達するまでの時間および遊泳距離を解明した.

著者

下坂 将史 呉 修一 山田 正 吉川 秀夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.106-122, 2009 (Released:2009-06-19)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本論文は,ダム貯水池の洪水調節機能向上を目的としダム放流量の新しい決定方法を提案するものである.著者らは従来から,現在まで降った降雨のうち確実にダム貯水池へ流入する量を,実際に流入する以前に放流する事前放流方法を提案している.本論文では,放流開始までの準備時間及び下流懸案地点における水位上昇速度を考慮してダムからの放流シミュレーションを行う.これにより各種法律,施設の放流能力,放流開始までの準備時間を考慮した実務に即した放流が可能な事を示すとともに,洪水低減効果向上のためには放流開始に要する準備時間を短くする必要がある事を示した.また,出水直前のダム貯水位が夏期制限水位以下の場合でも,初期水位低下量を考慮した事前放流を行うことで出水以降には夏期制限水位へと貯水位が回復することを明らかにした.

著者

高山 百合子 国分 秀樹 上野 成三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.139-150, 2008 (Released:2008-07-22)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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三重県英虞湾において,浚渫ヘドロを用いた干潟実験区を5つ造成し,3年にわたり底質,底生生物の追跡モニタリングを実施した.その結果,砂質土干潟より浚渫ヘドロを混合した干潟の方が底生生物の種類数,個体数がともに増大することが分かり,浚渫ヘドロは干潟材料として有用であることが確かめられた.また,底生生物が増大する底質の最適条件はIL4∼6%,COD3∼8mg/g,泥分20∼30%となった.適度な有機物を含む底質で底生生物が増大するこの特性は,他海域の調査結果とも同様であったことから全国の海域で共通することが確認された.以上より,底生生物の増大を目的とした干潟設計条件として浚渫ヘドロの混合割合の設定が可能となり,浚渫ヘドロを処分するのではなく干潟表面の造成材料に有効利用する新しい資源循環型の干潟造成方法が確立された.

著者

羽田野 袈裟義 種浦 圭輔 渡邉 誠 中野 公彦 斉藤 俊 松浦 正己

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.270-283, 2006 (Released:2006-08-18)

参考文献数

27

被引用文献数

3 4

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プーリ・ワイヤ・フロート・カウンタウェイト・ラチェット機構を組み合わせたつるべ式構成の波力エネルギー変換システムの力学モデルを提示している.計算では,フロートの喫水状態を時々刻々調べ,フロートの一部没水,全没水及び宙吊りに応じて計算式を使い分けている.また,水槽実験により力学モデルの検証を行い,フロートがローリングを起こさない場合にはエネルギー利得の実験と計算が良好に一致することを確認した.次いで,実稼動を想定して諸量の計算を行い,フロートの喫水状態により発電量,ワイヤ張力などの力学量の時系列変化に違いが出ることを明らかにすると共に,種々の波高と周期の組合せに対してエネルギー利得の評価を試みている.

著者

福岡 捷二 昆 敏之 岡村 誠司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.238-248, 2007

被引用文献数

11

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鶴見川多目的遊水地は2003年6月より運用を開始された.遊水地周辺には出水時の洪水調節量を測定するための観測体制を整備している.平成16年10月の台風22号による出水は運用開始後初めての大規模な出水であり,鶴見川多目的遊水地で約115万m³もの洪水調節がなされた.<br> この出水における鶴見川多目的遊水地の洪水調節量の確認と観測体制の検証を目的として,河道で観測された水面形の時間変化を解とした二次元不定流解析を行い,遊水地の洪水調節効果算定の新しい方法を確立した.また,今後検討すべきより弾力的な遊水地の計画と整備について本解析手法の活用について述べるとともに,遊水地を効果的,効率的に活用するための観測体制の改善案を示した.

著者

呉 修一 山田 正 吉川 秀夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.231-245, 2009 (Released:2009-09-18)

参考文献数

41

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本論文は,物理的観点に立脚した降雨流出機構の解明および様々な流域に普遍的に適用可能な降雨流出計算手法の構築を目的とし,有効降雨に対して実測流量データから逆推定を行ったものである.実測流量データから求めた有効降雨と流域の保水能分布から求めた有効降雨の比較を行うことにより,有効降雨の時間変動特性および物理的解釈に対して考察を行った.これにより,有効降雨の物理的解釈は降雨の形で有効降雨をとる場合と流出寄与域の形で有効降雨をとるという二つのタイプを考える必要があることを示した.また,累積降雨量に応じた流出寄与面積,流出寄与斜面長の変動を考慮した流出計算手法を新たに提案し,草木ダム流域へ実際に適用することでその合理性・実用性を示した.

著者

越村 俊一 行谷 佑一 柳澤 英明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.320-331, 2009 (Released:2009-12-18)

参考文献数

55

被引用文献数

1 4

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津波数値解析技術の高度化およびリモートセンシング技術・地理情報システム(GIS)の普及を背景に,新しい津波被害想定指標としての津波被害関数の概念とその構築手法を提案した.津波被害関数とは,津波による家屋被害や人的被害の程度を被害率(または死亡率)として確率的に表現し,津波浸水深,流速,波力といった津波の流体力学的な諸量の関数として記述するものである.本稿では,被災地の衛星画像,数値解析,現地調査結果および歴史資料の分析を通じて被害関数を構築し,津波外力と被害程度の関係についての考察を行うとともに,被害関数の適用性や工学的利用にあたっての留意点について論じた.

著者

佐山 敬洋 立川 康人 寶 馨

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.226-239, 2008 (Released:2008-10-20)

参考文献数

39

被引用文献数

2 4

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広域分布型流出予測システムの観測流量によるデータ同化手法を提案する.予測システムは斜面部の流れを表現する流出モデルと河道流れを表現する河道追跡モデルからなる.これらのモデルが持つ全ての状態量を実時間で観測更新することは計算付加が高く,実時間予測システムとしての実行可能性に困難が伴う.そこで,本研究では河道追跡モデルにマスキンガム-クンジ法を用い,河川流量を観測更新すると共に,流出モデルに起因する予測のバイアスを河川流量と同時に逐次推定する方法を提案する.この手法を桂川流域の洪水予測に適用し,斜面部の流出予測バイアスを補正することによって洪水予測精度が向上することを明らかにした.

著者

中下 慎也 日比野 忠史 駒井 克昭 福岡 捷二 阿部 徹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.344-358, 2010 (Released:2010-11-19)

参考文献数

29

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太田川放水路に形成されている干潟の特性を明らかにするために,1996年から2008年にかけて底質,水質の経年変動,生物分布および有機泥の捕捉調査を行った.さらに,生態環境の形成に果たす河川構造物の役割について検討するために,生物分布,底質,地下水質,地下水位調査を行った.調査結果より,二枚貝の棲息には地盤内の間隙の保持等,地下水流動によって起こる二次現象が重要であることを明らかにした.また,護岸前後に形成された水位差によって促進される地下水流動が地盤内の間隙への有機泥の堆積抑制等に寄与していることを明らかにし,地下水環境を考慮した河川構造物の構築により安定した多様な生態環境が形成されることを示した.

著者

臼谷 友秀 中津川 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.268-279, 2010 (Released:2010-08-20)

参考文献数

16

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気候変動に対する適応策の一環として多目的ダムの治水・利水機能が注目されている.その背景の一つに,積雪寒冷地の多目的ダムでは,利水容量の確保を優先した融雪期における大雨への対応が懸念されていることがある.そこで本論文では,ダムの洪水調節機能の向上を目指し,予測雨量を利用したダムの事前放流の可能性を検討した.最初に,積算予測雨量と時系列予測雨量の精度を比較し,積算予測雨量の優位性を明らかにした.次に,積算予測雨量に基づいた事前放流方法を提案し過去の大雨を伴う融雪洪水に適用した.以上の結果,積算予測雨量の利用は融雪期のダムの洪水調節機能の向上に有効であることがわかった.さらに,融雪期の多目的ダムの管理においては,事前放流によって治水機能の向上が可能であることを示唆することができた.