著者

英 繁雄 高月 裕二 東 大介

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.252-259, 2016-07-15

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日本では,エンタープライズ型のシステム開発は,ITサービス企業へ委託する場合が多い.欧米で多く適用されている迅速な開発手法であるアジャイルプロセスは,委託開発が主流の日本では普及しづらいのが現状である.本稿では,エンタープライズ型のシステム開発にハイブリッドアジャイルを適用し,アジャイルプロセスで採用されるいくつかのプラクティスから適用効果を評価する.適用したプラクティスは,反復,イテレーション計画,テスト駆動開発,継続的インテグレーション,コードレビュー,イテレーションレビュー,バーンダウンチャートである.

著者

鈴木 雄介

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.229-244, 2020-04-15

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エンタープライズ領域においてデジタルトランスフォーメーション(以下DX)と言われるようなビジネスモデルの変化に合わせ,システム開発にアジャイル開発プロセスを導入する取り組みが増えている.しかし,実際に導入しても高いビジネス成果を上げることは容易ではない.本稿ではシステム開発手法を組織の意思決定プロセスと捉え,エンタープライズ領域におけるアジャイル開発の課題を論じる.また事例を挙げて,この解決に向けた取り組みを紹介する.

著者

本橋 智光 平野 友信 奥村 恒介 樫山 真紀子 市川 太祐 上野 太郎

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.576-587, 2019-07-15

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ブロックチェーン技術は非金融領域を含む幅広い分野への応用が期待され,データ駆動型社会を実現するための基盤技術となりうるものである.医療分野においては,社会保障費の急増や超高齢社会といった社会課題とともに,臨床試験データの改ざんや高額医薬品の問題が顕在化している.我々は,これまでにソフトウェア医療機器の承認を目指した不眠症治療用デジタル医療の開発を行い,規制当局の監督の下,臨床試験と治験を進めてきた.その中で,ブロックチェーン技術を活用した治験プラットフォームを開発することで上記課題を解決することに取り組み,実証試験と技術開発を重ねてきた.本稿では,医療分野における課題とブロックチェーン技術の医療応用の現状について概観するとともに,我々の取り組み事例を紹介する.

著者

河本 敏孝 高木 敏伸 國武 祐一郎

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.524-538, 2019-07-15

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近年,「API(Application Programming Interface)」を通じて,外部企業との連携や協業を図ろうとする取組みが増えている.外部のサービスとシステムを連携するためのプログラムやインタフェースを公開することによってデータのやりとりを可能にするオープンAPIという仕組みにより,オープンAPI公開元の企業は自社製品の付加価値が向上するような拡張機能や新サービスの開発を促進することができ,ビジネスチャンスを増やすことが可能である.特に,FinTechの台頭により金融機関では,さまざまな金融サービス創出に向けた取組みが始まっている.銀行口座と連携した「家計簿アプリ」のようなヒット作が生まれ,今後も新たなサービスの創出が期待される.本稿はこうしたオープンAPIが世の中に根付いてきた現在までの経緯と課題,および今後のオープンAPI拡充へ向けた<みずほ>の取組みについて記載する.

著者

櫻橋 淳 神武 直彦 石谷 伊左奈 三鍋 洋司 西山 浩平 石寺 敏 後藤 浩幸

出版者

情報処理学会

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.189-195, 2014-07-15

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2011年,東日本大震災およびそれに伴って大規模に進められた計画停電を経て,東京電力管内では電力供給の低下により広く節電を行うことが求められた.電力総需要の約30%を占める家庭部門は,業務部門および産業部門と比較し,電力需要の抑制の呼びかけにどのくらいの電力利用者が対応し,節電を行うのかが未知数であるという課題があった.それに対し,筆者らは,スマートフォンなどの情報端末を通じて参加者の節電の取り組み情報を収集し,収集した情報を分析し,各電力管内での電力使用率などの情報とともにスマートフォンやWebサイトで可視化するシステムを構築した.そして,そのシステムを用いて,ソーシャル・キャピタルと節電行動の関係を実際の節電履歴データを取得して分析すること,およびソーシャル・キャピタルが強くない中でも節電を行う仕組みの実現に寄与することを目的とした実証実験「停電回避プロジェクト」を夏の電力需要が増加する2011年7月1日から100 日間実施した.結果として,①身近なコミュニティにおける節電行動の可視化,②身近なコミュニティでのランキング表示など自身のポジションの可視化,③他の利用者との接続が常時されているというリアルタイム性,の3つを実現し,ソーシャル・キャピタルの度合いが高くない電力利用者に対しても節電行動を促せることが分かった.

著者

山内 翔 尾形 晃基 鈴木 恵二 川嶋 稔夫

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.768-782, 2018-07-15

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近年,ドローンならではの山,海岸,湖沼など自然地形を対象とした映像を用いたプロモーションが積極的に行われている.こうした自然地形を対象としたドローン撮影では,人手での映像撮影が主流で,操作主の技量が必要とされている.しかし,広範囲にわたる撮影を計画的に,意図通りに,トラブルなく実施しようとする場合,人手では限界があり,ドローンの特性を活かした自動飛行による撮影を行うことが望ましい.そこで本稿では,自然地形を対象としたドローンの自動飛行による精密な映像撮影を行うため,安全に対象をモデリングし,そのモデルを用いた映像撮影用の飛行経路計画手法を提案する.その際,複数台のドローンを同時運用することを前提とし,機体間での性能のばらつきを吸収するための誤差検証方法を構築する.最後に,北海道道南地区の恵山道立自然公園で実際に本稿で提案する手法を用いた精密飛行による映像撮影を行い,本手法の有効性を検証した事例を示す.

著者

成迫 剛志

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.298-306, 2020-04-15

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日本企業におけるDX推進に関しては,東京証券取引所による「攻めのIT経営銘柄」や経済産業省が作成し公表したDX推進ガイドラインおよびDX推進指標,独立行政法人情報処理推進機構(IPA)によるITスキル標準(ITSS)およびDX領域に向けた学び直しの指針であるITSS+など,大企業がDXを推進するための指針となるものが策定・公表されている.しかしながら,それらは,組織論や人材育成論,プロジェクト推進手法など個々の領域に対するガイドとなっているものの,実際の企業活動におけるプロジェクトに当てはめての検証までは至っていないのが現状である.本稿では,日本の伝統的大企業におけるDXプロジェクト推進を実践した経験から,DX推進のための人材,組織,プロジェクト体制に関する課題と対処法について考察する

著者

石黒 浩 岸 英輔 吉無田 剛

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.5-10, 2017-01-15

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2015年の4月から半年間にわたって放送された日本テレビの番組「マツコとマツコ」は,テレビ史上発の,アンドロイドがホスト役を務めるアンドロイドの可能性検証番組であった.この番組は視聴率や評判として成功しただけでなく,ギャラクシー賞なども獲得し,テレビ史上にその名を残した.この番組の主な目的は,アンドロイドやロボットがテレビの世界や実世界でどのような役割を果たすかを検証することであったが,本稿ではその監修を務めた石黒と,製作に携わった岸と吉無田がその検証の結果を議論する.

著者

中村 嘉志 瀬川 典久 丸山 一貴

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.407-416, 2016-10-15

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学術会議において参加者にインターネット接続サービスを提供することは必須の要件となりつつある.しかし中小規模の会議の運営は,人的および資金的に余裕があるとは言えないため,ネットワークインフラストラクチャの設計と敷設,運用,撤去をネットワーク技術者という観点においてアマチュアである運営委員が行わなければならないことがしばしばである.しかしそれを実践することは必ずしも容易ではない.本稿は,参加者数200人規模,接続機器数400台規模で,ホテルなど一般の宿泊施設を利用して2泊3日の合宿形式で毎年一回開催されるIT系学術ワークショップ,通称WISSでの5年間の運用経験を基に,会議用の一時的なネットワークインフラストラクチャの構築と運用がなぜ容易ではないのかの背景と理由を学術会議運営の側面から示し,問題点を明らかにした上でその解決法の1つとしてソフトウェアルータを用いた方法論と実践結果について述べる.

著者

高橋 秀典

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.8-31, 2020-01-15

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「ITスキル標準(ITSS)」は,IT技術者向けのスキル評価指標として2002年12月に経済産業省より公表された.以降,組込み技術者向けの「組込みスキル標準(ETSS)」,ユーザ企業向けの「情報システムユーザスキル標準(UISS)」と範囲を広げ,UISSをベースにそれらを束ねた「共通キャリア・スキルフレームワーク(CCSF)」,さらに主要なBOK(Body Of Knowledge)などを取り込んだ「iコンピテンシディクショナリ(iCD)」と発展を続けてきた.最近ではDX推進に向けた「ITSS+」もiCDとリンクする形で公表された(以後,各スキル標準をまとめてスキル標準と呼ぶ).しかしながら,すべての基本になっているのは最初に公表されたITスキル標準であり,その考え方やアーキテクチャを深く理解して初めてスキル標準の有効活用が可能となる.一方で,最新のスキル標準を有効活用する上では,発展の過程で改善された内容の意義も理解しておくと,活用の方針や方向性を明確にできる.筆者はスキル標準の改訂や開発に委員として深くかかわってきたが,その観点からITスキル標準の基本思想と発展の過程で採用されてきた新たな考え方や構造を解説する.また,今後のDX推進を踏まえたスキル標準活用のためのアプローチに関しても,その考え方を述べる.

著者

平山 敏弘

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.685-699, 2018-07-15

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2014年の情報処理推進機構(IPA)調査「情報セキュリティ人材育成に関する基礎調査」の試算によれば,国内企業において,情報セキュリティ人材は約8万人と大幅に不足しており,さらに約16万人がスキル不足との調査結果が出ている.情報セキュリティ人材の育成は急務であると多方面で叫ばれているが,不足の8万人はすべて共通のスキルを求められているわけではなく,CISO(最高情報セキュリティ責任者)からホワイトハッカーや現場担当者までさまざまである.新聞やインターネット上の報道などでは,東京オリンピック・パラリンピック開催の2020年までの情報セキュリティ人材不足が指摘され,経済産業省の調査では,東京オリンピック・パラリンピック終了後の2030年においても情報セキュリティ人材不足の問題は引き続き深刻化が予測される.今後も産業界全体において情報セキュリティ人材が非常に重要な役割を担うことが強く期待されている.本稿では情報セキュリティ人材像とはいかにあるべきかについての考察と多様性を求められるその育成方法について述べる.

著者

井口慎也 富山友恵 横村克也

雑誌

デジタルプラクティス

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.80-88, 2013-01-15

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デジタルサイネージの応用例として,ユーザと直接あるいは携帯デバイスと連携することでインタラクティブな情報表示を実現するサービスが存在する.筆者らは,このようなインタラクティブなデジタルサイネージサービスの有効性を検証するため,結婚式場を対象に,携帯電話から送信された画像付きメールを整理・装飾して大型ディスプレイに表示する電子掲示板システムを開発し,実際の結婚式の会場で実証実験をおこなった.この結果,本システムは結婚式の流れの中で,特に挙式前や披露宴後に新郎新婦にお祝いメッセージを送るために使用されたことを示すと共に,結婚式というイベント全体を通してデジタルサイネージを用いてコミュニケーションを促進するための改善点について考察した.

著者

渋谷 恵 荒井 観 吉田 万貴子

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.687-704, 2019-10-15

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本稿では,Well-beingという概念で働き方を捉え,NECグループ企業で実施中の働き方改革の施策「テレワーク」の効果について分析する.まず,働き方を構成している,あるいは働き方に影響している要素はWell-beingに関連することを明らかにした.次にアンケート調査とウェアラブルセンサ(Silmee☆1)を用いた感情推定を行い,テレワークの実施により動機づけの向上と感情の安定が得られ,より仕事に没頭しやすくなるとの示唆を得た.また,テレワークデイズの社内アンケート結果からも集中力が高まることが分かった.これらの分析から,さらなるWell-being向上に向けた施策の観点が明らかになった.

著者

藤本 万里子 松田 亘 満永 拓邦

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.381-402, 2019-01-15

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Struts 2はWebアプリケーションのフレームワークであり,多数のWebサイトや製品で用いられている.しかしながら,近年,Struts 2の脆弱性が立て続けに発見されており,国内においてもStuts2の脆弱性に起因する情報漏えい被害事例が後を絶たない.Struts 2の脆弱性を悪用する攻撃は,脆弱性情報が公開されてから攻撃が開始されるまでの期間が短く,被害が発生する前に開発者がセキュリティパッチを配布し,運用者がパッチを適用することが難しい状況にある.そのような背景から,Webアプリケーションに対する攻撃への技術的な対策として,シグネチャベースのWeb Application Firewall(WAF)やフィルターが用いられる.しかしながら,これらはあらかじめ定義したシグネチャに基づいて特徴的なリクエストを遮断するものであり,Webアプリケーションの内容やユーザが送信するリクエストの特徴によっては,誤検知が発生する可能性がある.そこで本稿では,リクエストに含まれる文字列に対してディープラーニングの処理を適用し,特徴的なリクエストを検知することにより,正規のリクエストと攻撃リクエストを見分け,さらに攻撃リクエストを遮断する手法を提案する.

著者

山田敦

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.190-197, 2015-07-15

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ビッグデータから競争優位を構築するために,多くの企業がアナリティクスの活用を進めている.優秀なデータサイエンティストを多数獲得・育成できれば,果たして成果を生み続けられるのだろうか.これまで数多くのお客様に対してアナリティクス活用の支援をしてきた筆者は,アナリティクスで継続して成果を生み出すには,企業は組織としての仕組みを持つべきであると考える.そう考えて筆者が実践してきたことを,本稿で,企業の仕組みとしてまとめた.この仕組みは,(1)データ活用プロセス,(2)データ基盤管理,(3)意思決定と運用管理の3つから構成される.

著者

丸山宏 神谷直樹 樋口知之 竹村彰通 大西立顕

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.223-229, 2015-07-15

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ビッグデータ利活用の主要なボトルネックの1つが人材不足だといわれている.我が国におけるデータサイエンティストの育成を加速するため.我々は文部科学省委託事業「データサイエンティスト育成ネットワークの形成」を2013年に開始した.本稿では,この事業を推進する上で見聞きした,さまざまなデータサイエンティスト育成の取り組みと,データサイエンティストを実際に組織の中で活かしていく取り組みについて,ベスト・プラクティスとして紹介する.

著者

河本薫

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.183-189, 2015-07-15

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本稿では,企業の中で分析専門家として歩んできた15年間の経験をもとに,データ分析を単なる分析で終わらせずにビジネスに貢献するに至るには,分析力やIT力に加えて具備すべき能力があることを述べる.具体的には,意思決定の解決につながるような分析問題を設定する力,意思決定者が納得する解を導く力,また,人間の思考力と分析結果を融合させる環境を作る力が必要であるという持論を述べる.

著者

平松 広司 平野 隆

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.293-301, 2017-10-15

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本稿では,筆者らが取り組んだディジタル革新を実現するためのデザインアプローチHuman Centric Experience Designとそれに基づくファッション業界での共創事例の詳細を述べる.Human Centric Experience Designは,ユーザエクスペリエンスを重視した共創による新しい事業を創出するデザインアプローチである.そのプロセスとしては,ビジョンの策定,コンセプトの開発,ビジネスの検証の3つのフェーズを設定している.また,ディジタル革新を実現する上では,そのプロセスの中で,①人,②メソッドとツール,③テクノロジー,④場(スペース)という4つのリソースを目的に合わせて最適に組み合わせることが重要である.こうした観点から,このアプローチをファッション業界での新規事業創出の共創プロジェクトの事例としてまとめ,活用したリソースの評価とともに今後への課題を示した.

著者

福田 豊 中村 豊 佐藤 彰洋 和田 数字郎

出版者

情報処理学会

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.636-656, 2020-07-15

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本学では2014年9月に全学ネットワークの更新を行い,IEEE802.11acに対応した機材の導入を行った.導入直後のAP(Access Point)数は253台であったが,建屋改修時や他部局リプレース時に講義室等を中心に増設し,2019年度までに368台となった.しかしこの5年間で無線LANの運用環境は大きく変化しており,次の更新に向けて無線LAN環境の増強策を検討するためには,既存無線LANの利用動向調査が必要である.そこで本稿では2014年9月から2018年度末までの無線LAN利用動向について調査し,更新に向けた知見を得たので報告する.

著者

伊藤 秀行 松田 信之

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.85-98, 2020-01-15

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中部電力ではITを活用した新規事業を収入の柱の1つに据える新グループ経営ビジョンを発表,当社はグループ唯一のIT会社として中核的役割を担うことになり,これまでのIT業務に加え新規事業を協創しDXを推進する役割を求められている.この役割を担うには,自らアンテナを立て新しい技術を貪欲に学び,ビジネスをリードできる人材が必要となり,その育成施策が問われようとしている.当社では高度IT人材を認定するプロフェッショナル制度があるが,能力の客観性や高齢化などの課題があった.そのため,社会的な客観的評価を伴う高度IT技術者の育成を目指し,IT業界唯一の国際認証資格であるCITP制度の活用を2015年から試みてきた.毎年数名がCITP認証され現在までに23名が個人認証されており,個人認証では日本トップの合格者数となっている.また,若年層の情報処理試験合格者数が増加し,コミュニティによる新技術の勉強会や学会発表などプロフェッショナル貢献活動も継続的に実施されている.どのようにして継続的に取得者を増やし活動を軌道に乗せてきたのか,これまでの取組みを紹介する.