著者

緒方 裕一 濵田 高太郎 平井 慎理

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.345-346, 2020-10-25 (Released:2020-10-28)

参考文献数

5

著者

山田 直人 相原 孝典 加藤 幸恵 木村 丘 松井 秀明

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.488-490, 2013 (Released:2013-11-07)

参考文献数

11

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水痘帯状疱疹ウイルス(varicella-zoster virus:VZV)感染によるRamsay-Hunt症候群(ハント症候群)はまれに第7,8脳神経以外の脳神経症状を合併することがある.今回,多発性脳神経障害を伴うハント症候群の1例を経験したので報告する.症例は79歳の男性,左耳介部の帯状疱疹,顔面脱力および左の声帯,軟口蓋と舌の麻痺等を認め,第9~12脳神経の障害を伴うハント症候群の診断となった.柳原スコアで6/40と重症であり,入院のうえ,抗ウイルス薬,ステロイドおよび神経ブロック等で治療をしたが,難治性で顔面神経麻痺の改善は乏しかった.それ以外にも嚥下困難や吃逆,誤嚥性肺炎等の対症療法に苦慮した症例であった.

著者

西 啓太郎 江原 弘之 岩﨑 かな子 内木 亮介 中西 一浩

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.157-160, 2022-07-25 (Released:2022-07-25)

参考文献数

9

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頚肋を有し,他院で胸郭出口症候群と診断された20代男性に対して,医師と理学療法士が協働して上肢痛の治療選択をした.その結果,頚肋による神経および血管の圧迫の可能性が低く,非特異的上肢痛であり,運動器リハビリテーションの適応があると判断した.10回のリハビリテーションとデュロキセチンの内服により,123日目に症状が改善した.集学的な評価が侵襲的治療を最小限に抑えることに有効であった.

著者

笹川 五十次 細谷 治 從二 和彦 大島 新司 安野 伸浩 太田 昌一郎

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.544-545, 2012 (Released:2012-11-16)

参考文献数

5

著者

浅井 明倫 杉浦 健之 藤掛 数馬 加藤 利奈 太田 晴子 祖父江 和哉

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.108-109, 2020-02-25 (Released:2020-03-04)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

加藤 佳子 山川 真由美 長岡 由姫 加藤 滉

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.25-28, 2005-01-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

7

被引用文献数

3

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1988年から2004年3月までの16年間に,「WHO方式がん疼痛治療法」に準じて100人以上の非がん性疼痛患者にモルヒネによる疼痛治療を行った. そのうち1年以上モルヒネの内服治療を継続した患者は16人, 原病の進行によって死亡した2人を除いた14人は現在も内服を継続中である. 最長例は骨粗鬆症・圧迫骨折の疼痛を治療中の全身性エリテマトーデス (SLE) 患者で13年である. モルヒネの服用量は, 痛みが強くなって増量しても, 痛みが軽減するとすべての患者で必ず減量できた. また痛みの変動がなければモルヒネ必要量は長期間変化しなかった, 病状の変化に対応して服薬指導を繰り返し,「痛みの自己管理」へ導くことによって, モルヒネによる治療は長期間にわたって確実で安全な除痛法となる.

著者

立岡 良夫 小野 ゆき子 海法 悠 大西 詠子 村上 衛 山内 正憲

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.259-262, 2018-10-25 (Released:2018-11-07)

参考文献数

14

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【背景】市販メントールクリームは,皮膚に清涼感と侵害刺激と類似した感覚を生じさせる.その主成分であるL-メントールは,鎮痛効果と痛覚過敏の誘発という二面性を持つことが報告されている.メントールクリームが痛覚と知覚に及ぼす影響を詳細に検討することは,痛み発生メカニズム解明の一助となる可能性がある.【目的】メントールクリームが機械刺激と電流刺激の感受性に及ぼす影響を明らかにする.【対象と方法】健常者80名の前腕にメントールクリームを塗布し,塗布前後でピン刺激に対する視覚アナログスケール(VAS)値とPainVision®[ニプロ(株)]の電流刺激に対する知覚閾値と痛覚閾値を測定した.【結果】ピン刺激に対するVAS値と知覚閾値は塗布前後で有意に変化しなかった.塗布後に痛覚閾値は平均19.2%(95% CI 18.6~19.8,P<0.01)低下し,塗布前の痛覚閾値が高い被験者ほど塗布後の低下が大きい傾向があった(r=−0.39,P<0.001).【結語】メントールクリームは電流刺激に対する痛覚過敏を惹起し,その程度は電流刺激で痛みを感じにくい被験者ほど大きかった.

著者

杉山 陽子 飯田 宏樹

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.7-13, 2019-02-25 (Released:2019-03-12)

参考文献数

35

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喫煙はさまざまながんの発生に関連していることが明らかであるにもかかわらず,がんと診断された後も喫煙を継続する患者がいる.しかし喫煙はがん患者のQOLに最も影響する“痛み”にも悪影響を及ぼす.喫煙者は非喫煙者に比較してがんに関連する痛みの頻度や程度が大きい.ニコチンは急性作用として鎮痛効果を有するが,喫煙者のような慢性的なニコチン摂取は痛みのプロセシングを変化させ,さらにニコチン摂取の中断による離脱症状で痛覚過敏が生じる.喫煙は創傷治癒を遅延させ組織損傷を助長する.また,さまざまな薬物と相互作用があり抗がん薬や鎮痛薬の作用を減じて痛みを増悪させるリスクもある.しかし痛みがあると喫煙欲求が増すため患者は痛みと喫煙の悪循環に陥る.よって,がんと診断された時点から痛み治療に並行して禁煙支援を行うことが,がん患者のQOL維持に重要である.

著者

塩谷 正弘

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.446-447, 1997-10-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

12

著者

田中 純哉 中村 かんな 今井 美奈 松本 園子 光畑 裕正 山口 敬介

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.112-113, 2020-02-25 (Released:2020-03-04)

参考文献数

5

著者

福井 晴偉 大瀬戸 清茂 塩谷 正弘 有村 聡美 多久島 匡登 大野 健次 唐沢 秀武 長沼 芳和

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.29-33, 1996-01-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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目的: 椎間関節を支配する各々の脊髄神経後枝内側枝がどの部位に関連痛として腰痛に関与しているか調べる目的で調査を行った. 対象と方法: 腰椎椎間関節症が疑われた患者で, 高周波凝固法による facet rhizotomy の電気刺激時に痛みの部位に放散痛が得られ, かつ疼痛再現性が得られた患者30人とした. 結果: 放散痛の部位を body diagram に記載し, L1~S1までの後枝内側枝の関連痛の部位チャートを作った. 結論: 各々の後枝内側枝の放散痛の部位について, L1はL1/2椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, L2は主にL2/3椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, 一部がその上下の傍脊柱部, 啓部, L3はL3/4椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, 一部がその上下の傍脊柱部, 大腿外側部, L4はL3/4からL4/5椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, 一部がその上下の傍脊柱部, 大腿外側部からそけい部, L5はL4/5からL5/S1椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, 一部がその上下の傍脊柱部, 臀部, 大腿外側部, S1はL5/S1椎間関節直上を中心とする傍脊柱部, 一部がその上下の傍脊柱部, 臀部, 大腿外側部であった.

著者

天日 聖 谷口 巧

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.99-102, 2020-02-25 (Released:2020-03-04)

参考文献数

7

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急性下肢動脈閉塞術後の下腿コンパートメント症候群(CS)に対して減張切開を行った後の疼痛コントロールに末梢神経ブロックが著効した症例を報告する.患者は56歳の男性,X−1日に左膝色調不良を認め,X日に左総大腿動脈の急性下肢動脈閉塞と診断され緊急下肢血栓除去術が施行された.術後,ICUにて左下腿CSを認め減張切開を2回施行した.フェンタニルで疼痛コントロールを行ったが,フェンタニルを増量しても疼痛コントロールが困難であったため,X+2日目に超音波ガイド下に末梢神経ブロック(左伏在神経・左坐骨神経ブロック:膝下部法)を施行した.施行後,下腿の疼痛は軽快しフェンタニルを減量,中止できた.ICUにおいても薬物による疼痛コントロールが困難な場合,全身状態の安定化に十分寄与することが期待される症例では末梢神経ブロックを積極的に考慮すべきである.

著者

宮崎 有 駒澤 伸泰 城戸 晴規 兵田 暁 藤原 俊介 南 敏明

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.47-50, 2017

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小児の複合性局所疼痛症候群(CRPS)に対して末梢神経ブロックを施行し,症状改善を認めた症例を経験したため今回報告する.症例は13歳,女性.転倒による右足関節の捻挫に対し,近医でギプス固定を受けた.その後3カ月間受診せず,両松葉杖での免荷歩行をしていた.ギプス脱後,再度3カ月間受診をせず,右足部の腫脹,痛み,運動障害を認めたため,総合病院整形外科を受診し,CRPSと診断された.入院のうえ加療するも痛みによりリハビリテーション困難となり,当院ペインクリニック科に紹介となった.持続硬膜外麻酔を施行するも,リハビリ中の体動による抜去を繰り返したため,持続坐骨神経ブロック,大伏在神経ブロックを併用し,症状の改善を認めた.さらに病院関係者だけでなく両親および学級担任を含めた心理社会的サポートを追加することで,運動療法を継続でき寛解を得た.小児のCRPSに対して心理社会的なサポートおよび末梢神経ブロックと運動療法の併用は有効な可能性がある.

著者

高谷 哲夫 安心院 純子 長谷川 純 山崎 一

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.516-518, 2003-10-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

11

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星状神経節ブロック (SGB) は網膜の血流を増やし, 視神経炎の治療に有効とされている. SGBで, 視神経炎後の視覚障害が著明に改善した症例を経験した. 症例は60歳の女性で, 左眼の視力低下と両眼の乳頭浮腫, および右眼のマリオット盲点の拡大, 左眼の中心暗点とマリオット盲点の拡大を認め, 両眼の視神経炎と診断された. ステロイド治療によって視力はかなり改善したが, 左眼の色覚異常や変視症などの視覚異常が残った. 視神経炎罹患1年6カ月後, 両手のレイノー現象のために当科外来で左SGBを開始した. 7回目のSGBを行った頃より左眼の変視症と色覚異常の改善を徐々に自覚するようになった. 約半年間の計23回のブロック後には, 色覚異常と変視症は著明に改善し, 視力もさらに改善して軽度の小視症を残すのみとなった. 陳旧性の視神経炎でも積極的にSGBを試みる価値があると考える.

著者

中島 邦枝 肥塚 史郎

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.345-348, 2017-10-25 (Released:2017-11-08)

参考文献数

13

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小児における下腿の複合性局所疼痛症候群症例に対し,薬物療法と鏡療法の併用が有効であったので報告する.症例は11歳,男児.持久走中に転倒し右足関節を受傷した.近医に通院するも軽快しないため受傷から3カ月後当院へ紹介となった.受診時,右足関節以下に強いアロディニアと右足優位に冷感を認めた.関節可動域は完全に制限されていた.わずかな運動でも痛みを強く訴え,数値評価スケール(numerical rating scale)は10/10であった.プレガバリンの内服を開始し,増量後多少の効果が認められた.鏡療法の併用とクロナゼパムの追加投与を行ったところその3週間後にはアロディニアが軽減し,6週間後には部分歩行が可能となりプレガバリンを減量した.初診後11週で歩行が可能となりクロナゼパムの内服を中止した.初診時より6カ月後の受診時では日常生活は問題なく,痛みがないためプレガバリンの内服を中止した.その後1年半以上経過したが再発はみられていない.小児の複合性局所疼痛症候群では,診断の遅れが重症化に影響するため早期の診断が重要であり,集学的に治療する必要性が高いと考えられた.

著者

鮫島 達夫 前田 岳 土井 永史 中村 満 一瀬 邦弘 米良 仁志 武山 静夫 小倉 美津雄 諏訪 浩 松浦 礼子

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.126-133, 2000

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神経ブロック, 各種薬物療法などの効果なく, 反応性にうつ状態を呈した帯状疱疹後神経痛 (PHN) 10例に対し電気けいれん療法 (ECT) を施行し, その長期観察を行なった. 全例で持続性疼痛, 発作性疼痛, allodynia がみられ, 意欲低下, 食思不振など日常生活に支障をきたし, 抑うつ症状がみられた. 第1クールでこれらは改善したが, 7例に2~26カ月で疼痛, allodynia の再発がみられた. Allodynia の再発は, 知覚障害のある一定部位にみられ, 徐々に拡大した. しかし, 抑うつ症状の増悪はなかった. ECT第2クールは, 第1クール後5~26カ月後に施行し, より少ない回数で同様の効果を得ることができたことから, ECTの鎮痛効果に耐性を生じにくいことが示唆された. 以上より, ECT鎮痛効果は永続的ではないが, 1クール後数週間に1回施行する維持療法的ECT (continuation ECT: ECT-Cまたは maintenance ECT: ECT-M) を施行することで, 緩解維持できる可能性が示された. 対象に認めた抑うつ症状は疼痛の遷延化による2次的なものであり, 抑うつ症状の改善もECTの鎮痛効果による2次的産物であることが示唆された.<br>ECTは「痛み知覚」と「苦悩」の階層に働きかけるものであり,「侵害受容」,「痛み行動」には直接効果を示さないことから, その適応には痛みの多面的病態把握, すなわち生物-心理-社会的側面からの病態評価が必要となる.

著者

萩原 信太郎 中川 雅之 上島 賢哉 桑原 沙代子 林 摩耶 安部 洋一郎

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.43-48, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

21

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【目的】慢性痛では副作用をできるだけ少なくしながら痛みの管理を行うことが重要である.今回,プレガバリン(pregabalin:PGB)が効果不十分な症例に対してミロガバリン(mirogabalin:MGB)へ変更し,添付文書の用法・用量よりも少量から開始して副作用について調査した.【方法】神経障害性疼痛の要素を含む慢性痛患者に対して,PGBの一日投与量を150 mg以下に減量後,MGBへ切り替えた.MGBは添付文書の用法・用量よりも少量から開始・漸増し,2,4,8,12,24週間後に副作用を質問票で,痛みを数値評価スケールで調査した.MGB以外の内服薬は固定量で継続投与し,神経ブロック治療は同内容を継続した.【結果】対象は257名,副作用によりMGBの投与を中止となった症例は87例(33.9%),おもな中止理由は傾眠,浮動性めまいであり,MGB承認時臨床試験の副作用発現率およびおもな副作用と同様であった.副作用中止例のうち74例はMGB投与開始から12週間後までの増量期間中に出現していた.痛みを理由にPGBへ再変更した症例はなく,PGBの減量および中止による退薬症状を認めなかった.【結論】PGBからMGBへ変更する際,添付文書の用法・用量より低用量から開始・漸増しても,副作用は添付文書と同等に出現する可能性がある.MGBはより低用量から開始・漸増する方が安全と考えられる.

著者

谷口 奈美 前田 愛子 冨永 昌周

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

pp.15-0051, (Released:2016-09-06)

参考文献数

12

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原発性肢端紅痛症(primary erythromelalgia:PE)は,四肢末端の灼熱痛,発赤,皮膚温上昇を三徴とする難治性臨床症候群である.現状では確立した治療法はない.今回,PEの治療を経験したので報告する.症例は54歳,女性.10年前より温熱刺激による四肢末端の痛み,発赤,灼熱感を自覚するようになった.冷却により一時的に改善したが,痛み制御不良のため紹介受診となった.1日に20回程度の発作的な四肢末端の激しい痛みが出現し,睡眠障害を生じていた.自己免疫疾患,血液疾患は否定され,その症状からPEと診断した.治療は,星状神経節ブロックを施行し,症状の著明な改善がみられた.その後,α1アドレナリン受容体拮抗薬の内服を継続し,症状の改善を維持している.過去の文献から,PEは後根神経節,交感神経節やこれらの末梢神経のナトリウムチャネルの変異があると報告されている.この変異は痛みの感受性変化や血流障害を誘起し,また付随的な局所の発痛物質放出を招き,痛みを遷延化する可能性がある.本症例では交感神経遮断治療が奏効したことから,PEの病態に対する交感神経系の関与が示唆された.

著者

清島 隆 山本 智久 松本 美志也

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.55-57, 2016 (Released:2016-03-06)

参考文献数

3

著者

滝本 佳予 西島 薫 森 梓 金 史信 小野 まゆ

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.8-11, 2016

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全身の痛みを中心とする多彩な症状を訴え心因性多飲を合併する患者に対し,薬物療法・認知行動療法と併せて行った,患者の語りの傾聴と対話を重視した診療が有用であった1例を報告する.症例は68歳の女性,全身の痛みを訴えて当科を紹介受診した.併存合併症として心因性多飲による低ナトリウム血症と意識混濁,むずむず脚症候群,過敏性腸症候群,睡眠障害,失立失歩があり,ドクターショッピングを長年続けた後の受診であった.患者の語りの傾聴と対話により,まず心因性多飲が改善した.次いで痛みの訴えを線維筋痛症・中枢感作性症候群と診断し薬物療法・認知行動療法を実施したところ,ドクターショッピングをやめ症状も軽減した.&ldquo;説明不能な&rdquo;痛みの訴えはペインクリニックではたびたび遭遇する.器質的原因が明確ではない疾患の症状を一元的にとらえ,診断治療を行う役目を果たすためには,患者との語り合いにも問題解決への可能性があることが示唆された.