著者

若月 俊一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.613-619, 1995-11-30 (Released:2011-08-11)

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農薬の生体影響の国際的評価では, カリフォルニア州食品農業局の農薬作業による中毒事例の報告と, 日本の人口動態統計調査を対比し, 評価・検討を行なった。その結果, 従業中の中毒例はカリフォルニア州が多かったが, 死亡例は日本が多く, 重大な健康障害が発生していることが判明した。有機農法と慣行農法で生産された農産物 (ニンジン, ホウレンソウ, 米) に含まれるビタミンやミネラルを測定しその違いを調べた。その結果, ニンジンと米ではNとMnが有機農産物で有意に低く, ホウレンソウではP, Mg, Cu, Zn, Bの含有量が有意に高かった。また, 化学肥料使用の土と有機農法の土の保水力や保肥力を実験的に調査した。その結果, 有機農法の土が両方とも強かった。一般に有機農業実践者は, 緑黄野菜や有機農産物を多く摂る機会があり, その結果, ガン予防に関連の深い血中カロチンが高くなると考え, 血中カロチン濃度を農村住民約500人について測定した。男女ともカロチンを多く含む芋類や乳製品の摂取と血中カロチン濃度に明らかな相関が認められたが, 農薬散布者と非散布者では特に血中カロチン濃度に差は認められなかった。有機農業者の健康調査では, 健康や節制に気を使い, 異常なし, 心配なしが多かった。富山県の1988~92年の農薬中毒90例の検討では, パラコートによる自殺例は減少傾向にあった。また, 富山県と中国の河南省の2県の農薬中毒の実態を比較した。中国の特徴は中毒年齢が低い, 死亡率は低い, 水や食品に残留した農薬によって中毒が発生しているなどであった。農業従事者における有機リン系農薬の生体影響を血漿男コリンエステラーゼと腎尿細管機能を指標として検討した。その結果, 尿中BMGが農薬使用者に高く, また, 急性有機リン中毒患者では腎尿細管の機能障害が起こっていた。有機リン系殺虫剤の大量暴露を受ける白蟻駆除作業者では対照群よりSCE頻度が有意に増加し, 有機リン系殺虫剤の変異原性が指摘された。また, リンパ球サブセットでは, 農作業者と白蟻駆除作業者の免疫担当細胞の減少が対照群より有意に認められた。農業化学物質の有機塩素剤人体内残留は, 母乳, 血液, 脂肪組織で依然と続いており, その残留値はいずれもここ数年横這い状態である。アセフェートと他の2種農薬による相乗作用効果を動物実験で調べると, アセフェート添加群でChE活性が低下し, 病理組織学的には, 3種混合でもっとも強い変化が肝臓と腎臓に認められた。

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.690, 2018 (Released:2018-05-02)

著者

大林 浩幸 原田 武典 平井 房夫 松下 次用 古田 悟 佐々木 明 野坂 博行 山瀬 裕彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.749-755, 2006 (Released:2006-03-28)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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今回,インフルエンザワクチン予防接種とインフルエンザ発生状況を調査し,高齢者を中心に,実際に予防接種の効果があったかを検討した。 平成14年度,15年度,16年度の3年にわたり,当院にて(1)インフルエンザ予防接種を実施した全患者,(2)鼻腔スワブ法の迅速検査を実施した全患者,(3)インフルエンザと診断された全患者,の各々をレトロスペクティブに調査した。 平成14年,15年,16年度と,年ごとに予防接種者数は増え,65歳以上がその70%以上を占めた。インフルエンザ発症患者の平均年齢は,平成14年度,15年度,16年度で各々42.9±21.3歳,34.9±20.4歳,45.4±20.2歳であり,高齢患者層と比較し,若・中年齢層のワクチン未接種者の発症を多く認めた。一方,高齢患者層では,ワクチン既接種にかかわらず発症した患者があった。 ワクチン接種率の高い高年齢者層では,インフルエンザ発症が少なく,その予防効果を認めた。一方,高齢患者において,ワクチン既接種にもかかわらず発症する例があり,注意すべきである。

著者

星野 明子 桂 敏樹 松谷 さおり 成木 弘子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.21-29, 2000-05-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

24

被引用文献数

6

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本研究の目的は, 地方都市における地域組織活動として位置づけられる保健推進員活動が, 活動参加者の心理的側面に与える影響を明らかにすることである. 対象は, 保健推進員活動の成員356名である. 調査項目は, 対象者の属性 (年齢, 学歴, 仕事の有無, 経済的ゆとり, ボランティア・福祉への関心, 以前の活動経験の有無) と, 主観的健康感, 活動満足度および自尊感情, 自己効力感, 自己実現的価値観である.その結果, 以上のことが明らかになった.1. 年齢とボランティア・福祉への関心は, 保健推進員の活動満足度を強めた.2. 活動満足度と経済的ゆとりは, 自尊感情を強める要因であった.3. ボランティア・福祉への関心と活動経験年数は, 自己効力感を強める要因だった.4. 年齢は自己実現的価値観を弱め, 活動満足度, 学歴, 経済的ゆとりは, 自己実現的価値観を強める要因であった.保健推進員活動は, 対象者のボランティアへの関心を満足させることで, 活動満足度を強め, 自尊感情と自己実現的価値観に影響を与えることが明らかになった.今後の課題として, 活動参加者に対する地域組織活動の効果を明らかにするために, 保健推進員の心理的側面 (自尊感情, 自己効力感, 自己実現的価値観) を縦断的に検討していくことが必要と思われた.

著者

井出 政芳 山本 玲子 宇野 智江 鈴木 祥子 伊藤 優子 早川 富博 加藤 憲 天野 寛 宮治 眞

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.726-744, 2014 (Released:2014-03-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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過疎の進行する中山間地に住まう高齢者の<この場所>に係わる愛着を評価するために, 質問票による調査を行なった。質問票は, 高齢者の主観的幸福感測定のために汎用される古谷野による生活満足度尺度K (9項目)と, 今回独自に作成したトポフィリア (場所愛) に係わる質問項目 (6項目) の計15項目から成る。僻地巡回検診において, 調査主旨を説明し了解を得た有効回答者120名 (平均年齢: 74.5±9.5歳) の回答について因子分析を行ない以下の結果を得た。 ①居住地別愛着度得点には有意差を認めなかったが, 居住地別生活満足度得点には有意差を認めた (p<0.001; ANOVA)。一方, 年齢と生活満足度との間には有意な相関を認めなかったが, 年齢と愛着度得点との間には有意な正の相関を認めた (r=0.234, p<0.01)。生活満足度, すなわち主観的幸福感は年齢によらず居住地の影響を受けるが,逆に場所への愛着度は居住地によらず年齢の影響を受けることが示唆された。 ②トポフィリアに係わる質問6項目の因子分析により, 2因子が抽出された。一つの因子は<この場所>から離れたくないパブリックな感情を, もう一つの因子は<この場所>が好きとは言えないプライベートな感情を意味している, と解釈できた。 ③ (a) 生活満足度尺度, (b) トポフィリア, および (c) 「<この場所>を離れて仕事をしたいと思ったことがあるかどうか」の質問の三つ組を指標として, 居住地別に対象者の心情を評価すると, 主観的幸福感 (a) も, <この場所>に対する愛着度 (b, c) も, ともに低い地域が同定された。これらの地域は, 通院困難性の甚大な地域内に存在し, 通院介助・在宅介護・施設入所など高齢者の医療福祉に係わる対応において, 心情面についての配慮が特に必要であると考えられた。

著者

高橋 博之

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.543-547, 2011-11-30 (Released:2012-02-17)

参考文献数

4

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当科で経験した陰茎部外傷の2例につき報告した。症例1は64歳,男性。重度の糖尿病あり。喧嘩の際,股間を蹴られた5日後に当科を受診。陰茎包皮の広範な壊死と二次感染あり。症例2は80歳,男性。深部静脈血栓症にてワーファリン内服中。リハビリ目的の自転車漕ぎを通常の2倍の時間施行後,陰茎全面および陰嚢にかけ皮下出血あり。受傷一週間後に当科受診。両名とも合併症や年齢を考慮し保存的方法にて治療するも改善しないため,全身麻酔下でデブリドマンならびに分層植皮術を施行した。術後の経過は順調であり創部の修復状態も良好であった。陰茎部の植皮はシートグラフトが基本であるが,メッシュスキングラフトでも肥厚性瘢痕や瘢痕拘縮を来さず,また最小の採皮で充分満足のいく陰茎部の創修復が可能であった。

著者

末永 隆次郎 前田 勝義 山田 統子 沖 真理子 照屋 博行 高松 誠

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.134-146, 1986-07-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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過去のいちごハウス栽培者の健康調査成績から, いちご栽培作業では、腰部等への負担の大きいことが推測された。そこで、年間を通してのいちご栽培者の生活時間構造を明らかにするとともに、収穫i期における収穫作業と選果・箱詰作業について、腰部を中心とした労働負担の調査を実施した。作業姿勢の面からみると, 収穫作業においてはいちごの生物学的制約から中腰姿勢を強いられ, 選果・箱詰作業では畳の上などでの坐位姿勢が中心であった。そして, いちご栽培者の腰部等への負担を明らかにするために, なす栽培者を対照として自覚症状および疲労部位調査を実施するとともに, 脊柱の柔軟性の測定を行なった。その結果, いちご栽培者は腰部に関する疲労症状の有訴率が高く, 脊柱の柔軟性も劣ることが明らかとなった。次に, いちごの収穫時と選果・箱詰時の代表的.な作業姿勢を実験室内で再現し, 表面筋電図を用いて筋負担の程度を検討した。また, 収穫時に無意識にとられていた “肘一膝” 中腰姿勢については, 腰部等への負担軽減姿勢と考えられたが, 筋電図による解析結果と生体力学的解析結果とから判断して, この姿勢は筋負担の軽減よりも, むしろ腰仙関節にかかる力のモーメントの軽減, すなわち骨, 関節, 靱帯などに対する負担の軽減によるものと推測された。最後に, いちご栽培者の腰部を中心とする慢性局所疲労の軽減策について考察を加えた。

著者

奥本 真史 要田 裕子 北村 智樹 近森 正和 中西 紀男

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.548-554, 2011-11-30 (Released:2012-02-17)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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生体内には多種類の金属がさまざまな濃度で存在して,生命機能の維持に重要な役割を担っている。とくに微量元素の生化学的および栄養学的な機能,欠乏症,過剰症などに関する学際的な研究発展とともに微量元素の重要性が広く注目されるようになった。よって栄養指標として体内の微量元素が欠乏しているかどうかを考慮することは栄養療法上重要であり,長期栄養管理において微量元素欠乏症が生じる危険性は以前より知られている。 今回微量元素欠乏症が疑われた患者を経験した。セレン欠乏症の症例については,院内製剤でセレン注射液を作成し高カロリー輸液へ混注し施行すること,また褥瘡を有する亜鉛欠乏症の症例には,亜鉛含有胃潰瘍治療剤ポラプレジンクを使用することにより血清微量元素濃度も改善し,2症例とも良好な経過がみられた。 しかし治療薬の使用法や検査方法などには注意を要する。今回微量元素欠乏症に対する検査や治療の問題点について考察したので報告する。

著者

古賀 佳代子 木村 裕美 西尾 美登里 久木原 博子 池田 智

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.104-113, 2021 (Released:2021-09-16)

参考文献数

30

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熊本地震の震災関連死に認定された者のうち3割が車中泊を行なっていたことが報告されている。車中泊による影響は,身体のみならず精神的負担も大きく,車中泊が及ぼす影響についての報告は少ない。そこで,本研究は被災就労者を対象に,熊本地震1年後の車中泊者の特性と精神的健康に影響を及ぼす要因を検討する。対象者は,熊本県上益城郡にある工業団地13社の被災就業者460名を対象者とし,車中泊あり群,車中泊なし群の2群に分類し分析した。結果,車中泊あり群は181名(72.7%)を占めていた。車中泊なし群に比べて,アテネ不眠尺度(Athene Insomnia Scale以下AIS),PTSDスクリーニング尺度(Impact of Event Scale-Revised以下IES-R),精神的健康調査票(General Health Questionnaire 以下GHQ 28)が有意に高いことが明らかになった。次に,精神的健康(①IES-R,②GHQ 28)の関連について重回帰分析を行なった結果,IES-R得点には,「身体機能(PF)」,「社会生活機能(SF)」,「不安と不眠」,「車中泊の有無」が,GHQ 28得点には,「活力(VT)」,「回避症状」,「車中泊の有無」,「自覚症状の有無」が影響を及ぼす要因として明らかになった。災害時の就労者の精神的負担は,累積された業務負担の上に課されている。長引く精神的負担は,改善されない可能性が指摘されており,早急に支援対策の在り方について検討する必要性が高いことが示唆された。

著者

細井 愛 佐藤 賢治 坂本 武也 親松 学

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.780-791, 2016 (Released:2017-01-13)

参考文献数

9

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我が国の高齢化はとどまるところを知らず,医療・介護への要求は高まるばかりであるが,医療・介護資源は充足される兆しすら見えない。新潟県佐渡市は,高齢化率36.8%と抜きんでた高齢社会であり,医療従事者も高齢化している。要医療者の増加と病態の複雑化に対して圧倒的に少ない医療資源で対応しなければならず,提供できる医療の維持すら困難になりつつある。こうした問題に対応するため,平成25年から新しい地域医療連携ネットワーク,通称「さどひまわりネット」が稼働した。診療報酬明細情報を核に,電子カルテの有無にかかわらずすべての参加医療機関の病名・処方内容・処置内容・検体検査結果・画像結果を自動的に抽出し,相互に共有するシステムである。介護施設利用者が医療機関を受診する機会も激増しているが,医療と介護の間には,医療従事者の意識の問題などもあり,スムーズな情報の伝達がしづらいという問題が存在する。このたび,「さどひまわりネット」を用いて,介護側から利用者の日常生活動作や日常的なバイタルの情報を提供できる環境を構築する取り組みを開始した。本稿では医療と介護の機能的な連携を実現することを目的としてどのようなネットワークシステムを構築したかについて述べる。

著者

南部 泰士 南部 美由紀 佐々木 英行 桐原 優子 月澤 恵子 今野谷 美名子 高橋 俊明

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.88-96, 2012-07-31 (Released:2012-11-21)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

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健康日本21最終報告書 (2011) により,「アルコール関連問題が特に増加していると推定される女性・高齢者の飲酒指標等の目標値の追加が考慮されるべきであり,今後有効な対策を立て,評価を行なうためには,必要な調査の実施,データの集積を行なう必要がある」と,今後の課題が述べられている。 本研究は秋田県横手市の農村地域に在住する高齢者448人 (男性206人,女性242人) について,飲酒習慣と生活機能・肝機能検査値に着目し,今後の一次予防活動における基礎情報の提供を目的に調査を行なった。男性は,1日にアルコールを21g以上摂取する人の,基本チェックリスト25項目中19項目の生活機能が低下していた。特定高齢者候補者の88.9%が,1日にアルコールを21g以上摂取していた。女性は,飲酒習慣とBMI・肝機能検査値に関連性はみられなかったが,特定高齢者候補者の1日のアルコール摂取量が多かった。 飲酒習慣は高齢者の肝機能検査値・生活機能と関連しており,要介護リスクを判断する指標になりうることが明らかになった。高齢期以前から,ライフサイクルに応じた,「節度ある適度な飲酒」に関する知識の普及を,より推進する必要があると考えられた。

著者

田中 康雄

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.1-12, 2021 (Released:2021-06-30)

参考文献数

67

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本研究は,従来型・ユニット型の介護老人福祉施設で実施している勤続1年未満・以上における正規介護職員向けの教育・研修内容と体制を把握した上で,それらと正規介護職員の離職率がどのように関連しているかを明らかにし,今後の職場定着促進に必要な方策を施設形態毎に検討することを目的する。全国の介護老人福祉施設のうち無作為抽出した1,180か所を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。離職率と研修内容の関連を重回帰分析した結果,従来型では勤続1年未満向けの内容のうちリーダー養成,勤続1年以上向けの内容の記録の書き方と報告の方法が離職率を高め,ユニット型では勤続1年未満向けの内容の介護技術・知識,体制の教育・研修の責任者の設置が離職率を抑え,勤続1年以上向けの内容の機能訓練に関する知識が離職率を高め,腰痛予防対策が離職率を抑える関連がみられた。今後,介護老人福祉施設においては,一律ではなく,施設形態別,勤続年数別に各施設状況に応じた教育・研修内容や体制について本研究結果内容を重点的に取り組み,内容や研修回数を見直し,経験や慣習ではなく,根拠に基づいた教育・研修実施による職場定着促進策の推進が重要になると考えられる。

著者

藤田 明

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.14-26, 1959-07-20 (Released:2011-02-17)

参考文献数

8

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As a means of indicating the general changes in rural people's physical capacityby age group, in men and women, I applied Shirai's correlation chart to the values of the six kinds of body measurements. In this way I obtained straight-lines representing their morphological correlations, which visualized the general tendencies existing in such changes.Measurements were made in the two villages located in the south of Ibaraki Prefecture, in the summer of 1955 and in the autumn of 1958.I have also obtained the standard values of the same subjects' basal metabolism, as well as the straight-lines by age group for the two sexes representiog the same persons' physiological functions calculated on the basis of Ohshima's assessment.I have then transcribed these three kinds of lines prepared for the two sexes into so many index straight-lines, and compared them with one another.Lines of basic metabolism and of physiological functions showed no particular difference between the two sexes. The morphological correlation line for the male ran almost parallel with the physiological line for the same sex. But, for the female, the former kept up well with the latter up to 49 years of age and made a sharp drop thereafter.Considered from various angles, the above-mentioned fact has been interpreted as a proof for rural women's premature senility.

著者

小林 義昭

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.962-965, 2005 (Released:2005-04-26)

参考文献数

5

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症例は20歳, 男性。13歳から夜間眠れず日中強烈な眠気を自覚した。17歳から自分の意志でどうすることも出来ない眠気に襲われるようになった。就職後は毎晩最長2時間の睡眠と最大10回の夜間覚醒を繰り返し, 起床時の疲れと頭痛, 日中の眠気, 突然の睡眠発作や居眠り運転が日常的であったため, 2003年9月当科を初診した。エップワース眠気尺度1)(Epworth Sleepiness Scale; ESS) は13点だった。終夜睡眠ポリグラフ (polysomnography; PSG) 検査では無呼吸低呼吸指数 (apnea-hypopnea index; AHI) は1.0/時で入眠直後からREM期が出現していた。睡眠潜時反復検査2)(Multiple Sleep Latency Test; MSLT) では入眠潜時とREM潜時は2分以内であり, 全てに睡眠開始時REM睡眠期 (sleep onset REM period; SOREMP) が出現した。ヒト主要組織適合抗原 (human histocompatibility leukocyte antigen; HLA) ではHLA-DR2, HLA-DQ1が陽性であった。ナルコレプシー (Narcolepsy) と診断されMethylphenidateを朝と昼に服用し, 朝・昼に仮眠をとり, 睡眠日誌の自己記録を開始した。日中の居眠りや睡眠発作の回数が減少し, 軽快した。

著者

服部 晃 服部 麗波 田邉 直仁 岩田 文英

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.650-660, 2015

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東日本大震災の1年後に行なった本アンケート調査 (7,811回答, 男女比: 1.9, 14~91歳) で, 被災の影響がターミナル (ケア) 意識に現われているかどうかを, 検討した。 被災の有無を問うと全体で約11%が直接的被害を受けていた。高被災 (約55%) 地 (福島, 茨城県) と周辺3県 (秋田, 新潟, 長野県) (被災14.5~3.2%) における, 被災者と非被災者の4群について, 回答者特性およびターミナル意識に関する12質問の結果を比較した。また被災の精神保健面の解析や現状を対比した。 高被災地では被災者群の非被災者群に対する陽性要因は女性, 若年で, 女性に限ると看護 (看) 学生, 医療・福祉 (医福) (職) であり, 男性に限ると医福のみであった。男女比較では, 女性は一般 (職), 看学生が多かった。 質問に対する被災者の所見に男女の違いがあった。男性では被災により, &ldquo;日常宗教あり&rdquo;, &ldquo;ターミナルケアよく知る&rdquo;, &ldquo;本人告知が望ましい&rdquo;, そして&ldquo;麻薬十分に使用する&rdquo;, &ldquo;ターミナルで宗教家に会う&rdquo;, という希望が増えた。女性では, %ldquo;最後の場所は自宅で&rdquo;が増加したのみであった。 最後の所見について, 全体集計を再検討すると, もともと, 男性に比べ, 女性, 特に壮年期の一般職の女性は, 自宅希望率が抑制されていた。今回の所見は被災がその抑制を解いたことを示した。精神面における被災の誘導要因には性 (女性), 場所, その他があり, 今回の結果との共通点も推定される。 結論: 被災体験は今回調査したターミナル (ケア) に関した意識の一部に影響を与えた。性差の理由や機序, 今後の経過, 対策があるか, などには課題が残る。

著者

木村 裕美 西尾 美登里 古賀 佳代子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.325-333, 2021 (Released:2021-12-25)

参考文献数

30

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地域で生活する元気高齢者の抑うつの実態を明らかにし,生きがい感などとの関連要因を検討した。対象はA大学で行なわれた市民公開講座の参加高齢者213名に,基本属性,高齢者うつ尺度(Geriatric Depression Scale:以下GDS),高齢者向け生きがい感スケール(K-1式)(以下,生きがい感スケール),高齢者ソーシャルサポート尺度(以下,ソーシャルサポート尺度),基本チェックリスト(以下,フレイル尺度)について自記式質問紙調査を実施した。統計処理は,GDSで4点/5点をカットオフ値とし,4点以下をA群,5点以上をB群として比較した。結果,対象者は回答に欠損が1つ以上あった者を除く185名が有効回答であった。A群80名(男性35名,女性45名),B群は52名(男性14名,女性38名),平均年齢で有意な差が認められた。トータルサポート,生きがい感スケール下位尺度の自己実現と意欲,生活充実感,生きる意味,存在感でA群が有意に高かった。重回帰分析による抑うつに影響をおよぼす因子として,生活充実感(β=-0.36),健康状態(β=0.24),生きる意欲(β=-0.17),年齢(β=0.24),ネガティブサポート(β=0.18),健康習慣(β=0.12)が認められた。決定係数R2乗は0.52,調整済みR2乗は0.49であった。地域高齢者の抑うつ状態は,自己実現や生活充実感,生きる意欲,存在感が関連することが示唆された。

著者

荻野 朋子 篠崎 恵美子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.448-459, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

22

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認知症を抱える人が自分らしさを発揮する機会は重要である。認知症治療の考え方には,行動・心理症状の治療には,非薬物療法を薬物療法より優先的に適用するという原則がある。しかし,非薬物療法のエビデンスレベルは弱い。本研究では,写真療法を認知症高齢者に実施し,自律神経のバランスと揺らぎを整えることへの有効性を検証した。写真療法は,既存のプログラム(写真撮影,写真選択,アルバム作成,発表会)を基に実施した。軽度・中等度アルツハイマー型認知症高齢者10名には,認知症に配慮したプログラムを週1回計8回実施した。また,写真療法による自律神経データの変動を確認するために,認知症のない健康高齢者5名に,既存のプログラムを2週に1回計4回実施した。実施前・中・後に指尖脈波を測定し得られた自律神経バランス(Autonomic Nerve Balance:ANB)と最大リアプノフ指数(Largest Lyapunov Exponent:LLE)について,認知症高齢者各66データ,健康高齢者各20データを分析した。認知症高齢者のANBは,緊張状態の割合が実施前40.3%から実施中27.3%へ減少し,バランス良好は20.9%から36.4%へ増加した。LLEは,揺らぎが小さい(環境への適応力低下)状態の割合が実施前53.3%から実施中42.4%へ減少し,バランス良好は37.9%から53.0%へ増加し,健康高齢者の結果より顕著であった。以上より,認知症高齢者への写真療法には,自律神経のバランスと揺らぎを整える可能性があることが示唆された。

著者

高松 道生

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.750-758, 2014

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2004年度から開始された新医師初期臨床研修制度において2010年度から地域医療研修が必修となったのを受けて, 管理型臨床研修病院との連携を元に2011年度から地域医療研修枠での研修医受け入れが当院で開始された。研修のコアは「生活現場の体験」と「医療・福祉連携」とし, 地域医療部の院外事業と回復期リハビリテーションを中心にプログラムを組んで研修を行なった。研修医からは生活現場での体験が新鮮であったとの声が聞かれる一方で, リハビリテーションは関わりが限定的で見学に留まってしまうとの意見が出されたため, 2012年度はその反省を元に生活現場でのプログラムを増やす一方でリハビリ研修を工夫し, 研修医から「集中力を維持できる」研修との評価を受けられるようになった。我々のプログラムは医療・福祉連携の重要性を教育し, 「命と臓器」の先にある最終エンドポイントとしての「生活」に目を向ける契機となる事を目的とした研修であったが, その目的を概ね達成できているものと評価している。 「人口の波」を控えて急性期医療機関と亜急性期医療機関, 慢性期医療機関と在宅・施設の連携 (入口連携-出口連携) は重要性を増しており,「社会が必要とする医師」の養成は喫緊の課題である。日本農村医学会が地域医療研修を重要課題の一つとして位置づけ, 学会を挙げてその質の向上と標準化に取り組むと共に, 社会にその重要性を発信してゆく事が必要と考える。

著者

太田 祐介 長橋 究 小島 康裕 上原 博和

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.530-534, 2021

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72歳,女性。大動脈弁狭窄症による心不全のため大動脈弁置換術を予定していたが,血小板減少を認めヘパリン起因性血小板減少症Ⅱ型と診断された。手術の延期が考慮されたが,循環動態が不安定であったため予定通り大動脈弁置換術を施行した。<br> 手術開始時にアルガトロバンを4μg/kg/minで持続静注を開始し,人工心肺開始時にメシル酸ナファモスタットを30mg/hで開始した。活性化凝固時間の推移を確認しながらアルガトロバンの投与量を調節した。大動脈遮断解除後,アルガトロバンの投与を終了し,大動脈遮断解除の1時間後に人工心肺を終了した。止血に難渋し人工心肺終了から7時間後に手術を終了した。手術時間12時間21分,人工心肺時間3時間10分,出血量3444mL,輸血量6400mLであった。<br> 本症例は,過去の症例報告と比較してアルガトロバンの投与量は少なかったが,人工心肺終了後の出血量を減らすことはできなかった。

著者

伊藤 しげ子 水野 章 諦乗 正 河内 嘉文 伊藤 恭子 伊藤 雅彦 川瀬 朋子 小寺 久子 井後 一夫 三和 静代

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, 2007-09-01