著者

大西 康雄

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.53-70, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

28

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Krackhardtによって提起された認知社会ネットワーク研究は、もともと「実在」するネットワークをより「正確」に把握するという問題意識から出発した。その研究枠組みが提起する問題は、いままで無前提に研究の準拠としてきたパーソナルネットワークを集計して構成した全体ネットワーク(LAS)以外にも全体ネットワークの構成方法がありうるということである。本稿では、認知社会ネットワーク研究の流れを紹介するとともに、山梨県内の一地域で実施した地域政治家のネットワークデータの分析を通じて、コンセンサスネットワーク(CS)とLASネットワークに対する対象者のネットワーク認知の「正確さ」(一致度)に関する分析的有効性の差異の検討を中心として、認知社会ネットワーク研究が提起した問題について考察を加える。

著者

中山 晶一朗

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.89-102, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

8

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本研究では,流行・普及現象を,流行を採用するのか否か,流行商品を購入(所持)するのか否か,という個々人の二者択一の離散選択の集合と捉え,その離散選択をロジットモデルにより定式化を行う.モデルは,同調や差別化という他者の影響及び購入価格を含む採用するためのコストを考慮し,(流行の)採用率を算出するものである.このようなロジットモデルを用いた流行・普及現象モデルを構築し,数値計算により流行・普及現象の考察を行うことが本研究の目的である.数値実験の結果として,差別化の効果がない場合は採用率が単調に増加し,収束するだけの単純普及のみであったが,差別化効果がある場合は,流行の循環やカオス的挙動が生じることもあることが分かった.その場合,単純普及,循環,カオス的挙動のいずれになるかは,同調及び差別化という他者の影響のみならず,採用コストにより決定されることが分かった.

著者

石田 淳

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.211-228, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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階層イメージならびに階層帰属意識にかんするFKモデルは,「中」意識肥大現象などの人々の階層イメージ,階層帰属意識の傾向性を見事に説明している.しかしながら,FKモデルは同一客観階層内での階層帰属意識のばらつきをうまく説明することができない.本稿は,FKモデルに新たな公理を加えた修正モデルを提唱する.新たな公理は,スキャニング・プロセスの打ち切り条件を定めるものであり,行為者の階層イメージ形成過程において,他者の階層的地位の認識にかかるコストを軽減するための「認識の効率性」を仮定したものである.この修正モデルによって,同一客観階層内での階層帰属意識のばらつきが表現されるとともに,経験的データとの適合性も改善される.また,認識の効率化によって生じる意図せざる結果としての「格上げバイアス傾向」が生じる条件も修正モデルによって明らかになる.

著者

荒牧 草平

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.189-203, 2007-10-31 (Released:2008-01-08)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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本稿ではRobert D. Mareが提案し、教育達成過程の実証分析で国際的に事実上のスタンダードとなってきた、通称Mareモデルとその応用モデルによる分析(Transitions Approach)を通して、わが国の教育達成過程における不平等とその変動を実証的に明らかにするとともに、不平等生成に関する理論の目指すべき方向性について検討した。分析の結果、先行研究において繰り返し確認された階層効果逓減現象が、わが国の場合は戦前の一定期間にのみ認められること、中等教育機会の平等化と高等教育機会の不平等化の同時進行は、戦後の高学歴化期ではなく戦前における中等教育のマス化に関わって生じたこと、中等教育であれ高等教育であれ格差の拡大は上位層による希少財の先取りと関わって生じた可能性のあること、MMI仮説の主張する上位層の飽和による平等化がわが国の場合には必ずしも認められるわけではないこと等が明らかとなった。

著者

武藤 正義

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.71-86, 2007 (Released:2007-08-03)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本稿の目的は、相互に配慮することの社会的な帰結をゲーム理論的に明らかにすることにある。扱う状況は2 × 2対称ゲーム(すなわち2人2選択肢対称ゲーム、全部で12個)に絞る。配慮の仕方は「利他性」と「平等性」によって定義される。利他主義、競争主義、平等主義など、典型的な13個の配慮の仕方をとりあげる。両行為者は同じ配慮の仕方をとるものとする。配慮はゲームの利得構造を主観的に変形する。この変形を分析した結果、たとえばつぎのことが明らかになった。(1)2 × 2対称ゲームでは、利他性と平等性を適当に変えることで、ほとんどの客観的状況をどんな主観的状況にもすることができる。(2)同じ配慮の仕方でも、パレート効率に照らして望ましい状況と望ましくない状況がある。たとえば反利他的かつ平等的な「負けず嫌い」は囚人のジレンマとチキンゲームで望ましくない。(3)パレート非効率を最も引き起こしやすい配慮の仕方は、競争主義と犠牲主義(12個中7個のゲーム)、ついで反平等主義(6個)である。一方、平等主義(2個)は平等だけでなく、パレート効率という点でも望ましい。利己主義と利他主義(1個)は、じつはパレート非効率を引き起こしにくい。なお、マクシミン・マクシマクス・功利主義はパレート非効率を引き起こさない。このように、2 × 2対称ゲームでのパレート非効率を引き起こしやすい配慮の仕方のランキングが明らかになった。以上の知見は友人関係や家族関係やボランティアなどの分析に役立つだろう。

著者

Yoshimichi SATO

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.185-196, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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Although evolutionary game theory has been popular in social sciences, we have seldom checked its utility as a tool in sociology. In this paper I argue that evolutionary game theory is a good tool with which we study evolution of certain types of social order, but that it has a limitation when we apply it to the study of evolution of the division of labor. To prove the argument, I first adopt a working definition of social order as a self-enforcing relationship between action and expectation. Then I adopt the fictitious play and best reply assumptions rather than the hardwired strategy and replicator dynamics assumptions, because the former are fitter for analysis of the self-enforcing relationship. Third, I claim that the core of the division of labor is the creation of new roles and build an evolutionary game theoretic framework of evolution of the division of labor. Finally, I point out that a limitation of evolutionary game theory in the study of evolution of the division of labor as social order is that it assumes a finite set of possible actions, while evolution of the division of labor accompanies new actions. This limitation, however, shows us where to attack to make a breakthrough.

著者

高橋 和子 高村 大也 奥村 学

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.177-195, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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社会調査において基本的な属性である職業は、通常、調査票に選択肢として職業コードを提示せず、自由回答法を含む複数の質問により収集したものを分析者が総合的に判断しコードを付ける。これは職業コーディングとよばれ、データを統計処理するためには必須の作業である。しかし、判断の中心となるデータが自由回答であることや職業のカテゴリ数が多い(約200)ことなどから、自由回答の分類と同様に多大な労力と時間を要するという問題が存在する。また、コーディングの結果に一貫性が欠けやすいという問題がある点も同様である。これらの問題を解決するために、自然言語処理技術の適用により職業の定義を格フレームの形式によるルールとして記述し、自動的に職業コードを決定するシステムが開発された。ルールに基づくこのシステムは、ルールにマッチしない回答をうまく処理することができないという欠点をもつが、職業コーディングで用いられる知識のすべてをルールにするのは困難である。また、ルールセットやシソーラスの継続的なメンテナンスも手間がかかる。そこで、ルールを必要としない機械学習に注目し、特に文書分類の分野で最も分類性能が高いとされるサポートベクターマシン(SVM)を職業コーディングに適用した。JGSS(日本版General Social Surveys)データを用いた実験の結果、SVMによる方法はルールベース手法より正解率が高かった。本稿の目的は、職業コーディングの自動化に対して、ルールベース手法を適用する方法およびSVMを適用する方法を提案し、その有効性を示すことである。これら2つの方法は、職業データと類似する性質をもつ自由回答の分類にも拡張が可能である。

著者

渡邊 勉

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.213-234, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

49

被引用文献数

3

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本稿では、職歴データの分析を通じて、近年系列データの分析手法として注目されつつある最適マッチング分析の有効性と問題点を検討する。職歴パターンについては、これまで原(1979)、盛山(1988) などによって検討されてきた。ただ職歴データの分析はあまり進んでいるとはいえない。本稿では、1995年社会階層と社会移動に関する全国調査(SSM調査)の職歴データを最適マッチング分析により検討する。まず入職から10年間、および30年間の職歴データについて、最適マッチング分析によって距離行列を求め、さらにクラスター分析によって、それぞれ6つのクラスターを析出した。また初職、現職、学歴、職歴パターンの関係を明らかにするために、ブール代数分析をおこなった。以上の分析から、既存の類型化とは異なり、職歴の包括的な類型化が可能であることを示し、従来の分析方法では十分にできなかった職歴の新たな分析の可能性があることを示した。

著者

Jacob Dijkstra Marcel A.L.M Van Assen

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.279-294, 2006-09-30 (Released:2007-08-02)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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This paper is an exploration of the effects of externalities in exchange networks. Externalities of exchange arise when an exchange has direct consequences for the payoffs of actors who do not take part in the exchange. An experiment was conducted, employing the exclusively connected Line3 network, with two conditions; exchange with externalities, and exchange without. Externalities had a weak effect on partner selection, and a strong effect on the exchange rate. The results confirmed our predictions derived with an adaptation of core theory.

著者

Robert D. Mare Christine R. Schwartz

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.253-278, 2006-09-30 (Released:2007-08-02)

参考文献数

45

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The demographic behaviors of one generation, including marriage, divorce, fertility, and survival, create the population of families in which the next generation of children is raised. Assortative mating between men and women with varying socioeconomic characteristics is a key mechanism in establishing the families of the next generation, but differential fertility, child and parent survival, marital disruption, and parents’ socioeconomic mobility modify these marriage patterns. This article examines the demographic mechanisms through which family backgrounds are created. It presents the mathematical links between marriage patterns and the joint distribution of parents’ characteristics when their children are born and later in their lives. It illustrates these relationships using data on educational assortative mating, fertility, and mortality in the United States. Although the educational attainments of husbands and wives are strongly associated, patterns of differential fertility reinforce this relationship, resulting in an even stronger association between the educational attainments of mothers and fathers.

著者

Michael Hout

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.237-252, 2006-09-30 (Released:2007-08-02)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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The implications of maximally maintained inequality (MMI) and its alternative essentially maintained inequality (EMI) for inequality of educational opportunity within societies and over time in those societies are well-understood and frequently addressed in the literature. MMI and EMI may also have implications for cross-national differences. The ISSP “Social Inequality” module fielded 1999-2001 provides highly comparable data useful for assessing hypotheses about cross-national variation in inequality of educational opportunity. Patterns of inequality of educational opportunity in the ISSP data are consistent with MMI and EMI: the association between socioeconomic background and education falls as the proportion of the labor force with postsecondary education rises.

著者

Richard Breen

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.215-236, 2006 (Released:2007-08-02)

参考文献数

17

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Hypotheses about social fluidity in log-linear models of social mobility are hypotheses about patterns of odds ratios; yet odds ratios are only indirectly related to the interaction parameters of log-linear models. I propose rewriting such models so that the interaction parameters are equal to log odds ratios. This allows straightforward tests of difference and similarity between the odds ratios of different mobility tables. The approach is illustrated using three cross-nationally comparative data sets.

著者

渡辺 光一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.109-130, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

20

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社会的影響力とは、ある主体が社会/集団全般から一般的な注目をどの程度得ているかを表わす特性であり、社会的評価やその結果としての社会的資源が配分される程度の尺度と考えることもできる。理想環境のように人間が他の全てのメンバに注意を払い判断を下すことは、現実環境では組み合わせ爆発により不可能である。そのため、現実環境では、複雑系における初期値敏感性により、本来的価値(能力)と影響力が対応しない局所均衡に陥る。すると、本来的価値に見合う影響力がないメンバが存在する(「埋もれた才能」)、本来的価値があまり高くないのに影響力を独占するメンバが存在する(「僭越」)、などの現象が生じ、社会的不公正やコミュニケーションの非効率が生じ、社会/集団全体で見ても非常に大きな損失となる。本研究では、そのような影響力などの特性の相互依存関係のモデルを構築し、理想環境においてはメンバの本来的価値(能力)の高低が影響力の高低を一意に決定すること、一方の現実環境(に近似した環境)においては「埋もれた才能」「僭越」という現象が生じることをそれぞれ確認した。その上で、そのような現実環境における問題点を解決すべく、新たなコミュニケーションの制御プロトコルのモデルを開発しその挙動を調べた。さらに、当該モデルが効率的で公正な影響力の実現に資することをシミュレーションで確認し、併せて電子掲示板によるユーザ参加の社会実験を行った。

著者

劉 国翰

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-91, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

20

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自由民権運動を起こした経済的背景について、「農民的商品経済論」と「中間地帯論」の矛盾がある。本論は、明治初期の地租変動と自由民権運動の地域特徴との関連性から、その矛盾を解決することを目的とする。明治初期の経済が移行経済であったという仮説を立て、地租の動学的な調整プロセスを描くモデルを作成した。また本論は明治8年から20年にいたるまでの26府県における世帯当たりの地租税収のデータを整理し、非線型回帰を通じて、各府県における農民的商品経済の発展度合いを反映するパラメーターα(生産要素の移動速度)とθ(生産要素の移動コスト)の値を推定した。結果として、激化事件だけに注目すれば「中間地帯論」がより適合しているが、自由民権運動の全体を見ると「農民的商品経済論」がより説得力があると考えられる。

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.33-48, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

15

被引用文献数

7 11

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日本における計量社会学的研究は、多重比較をおこなう研究課題にたいして、交互作用変数の投入をともなう同時分析ではなく、分割比較を多用してきた。しかし、標本を比較の単位ごとのサブ・サンプルにわけたうえで、同じ独立変数をもつモデルで別々に分析した結果を比較する分割比較では、比較された単位ごとの異同の判断が研究者の主観に左右されやすい。そこで、教育達成を題材にして、多重比較をロジットモデルによる同時分析でおこなう方法について例示的に検討した。とくに順序ロジットは、節約的な性質をもつので、多重比較の同時分析モデルとして使用しやすい。ロジットモデルにかぎらず、他の種類のモデルにおいても同時分析の可能性を探求する努力が必要だろう。

著者

石原 慎一 内海 幸久

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.227-240, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

8

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本稿では, タクシー乗り場におけるタクシーの行列が時間とともにどのように変遷するのかを分析する. 特に時間とともに行列ができる地点が異なる理由を分析の主眼とし, 本稿では, 意思決定と確率過程との二点を考慮に入れたモデルを構築した. 本稿の特徴は確率による撹乱項を導入しなくても, 時間遅れという概念からサイクル現象が発生することである.

著者

鈴木 眞志

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.197-210, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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全国各地で、政令指定都市または中核市など「制度的に上位とされる」地方自治体への昇格を目標とした合併構想が多数存在している。しかしながら、必ずしも当初予定されていた自治体の組み合わせで、合併への動きが進んでいるわけではない。ここで、政令指定都市等が満たすべき人口総数など制度的な要件や各地域特有の地理的要因が、合併の組み合わせにかなりの影響を与えている可能性がある。本論文は、上記要因を考慮した上で各自治体の合併交渉に対する“影響力”を測定することを目標に、投票ゲームを用いて分析を行った。具体的には代表的な投票力指数であるシャープレイ・シュービック指数とバンザフ指数を修正して、どの指数が現実を説明するうえで適切であるかについて考察した。

著者

Mizue OHE Nobuko IGAKI Ushio SUMITA

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.157-176, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

13

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Parametric simulation models are developed for structural analysis of voting behaviors in public referendum. By decomposing the residents into eight groups, a mechanism is established to construct transition probability matrices defined on three states (0: Undecided; 1: YES; 2: NO) where individuals in one group have a common transition probability matrix but such matrices differ across different groups, thereby capturing behavioral patterns of the residents in forming their individual opinions toward the voting date. The underlying parameter values are identified in such a way that the voting results of eight real cases in Japan can be reproduced. The validity is tested through a mock public referendum. The parametric simulation approach proposed in this paper enables one to devise a strategy concerning how to transform the formation of the eight residential groups so as to achieve a target voting result.

著者

石田 淳 浜田 宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.109-125, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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浜田・石田 (2003) は, J. ローマーの「機会平等の原則」というアイデアに基づき, 性別や親の地位などの機会の差を仮想的に調整した社会のジニ係数を分析する方法を定式化した. しかしながら, 浜田・石田 (2003) では, ローマー・モデルと仮想的機会調整分析法の仮定の違いが明確に規定されておらず, 機会不平等調整前後のジニ係数の差が統計的に有意であるかどうかも考慮されていなかった.そこで本稿では, ローマーの規範的モデルと仮想的機会調整分析法の違いを明確化しつつ, ブートストラップ法を応用することにより, 機会調整前後のジニ係数の有意差検定を行う手法を提唱する. さらに, 機会変数が比率尺度である場合の分割数に関する問題についても言及し, 分析法の理論的性質を明らかにする. また分析例としてSSMデータを用い, 不動産相続額を機会変数とみなして, 所有不動産額と世帯所得という結果の配分への影響を検証する.

著者

石田 淳

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.97-108, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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数理社会学は, 社会学の一分野であるという意味で, 経験科学に属する. 本稿ではこの基本的な認識を確認しつつ, FKモデルにおけるモデルの検証にかんする問題を指摘する. 具体的には, モデルの初期条件となる「客観階層システム」の想定の仕方によって, モデルと経験的データとの適合度が変わるという問題を指摘し, 理論的に検討を加える. モデルの検証についての厳密な検討を経ることによって, FKモデルの, ひいては数理社会学のより一層の発展が期待される.