著者

鹿又 伸夫

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.156-170, 1996-09-30 (Released:2010-05-07)

参考文献数

20

---

予言の自己成就は, 行為者の誤った状況規定がもたらす現象と考えられてきた。しかし, 弱い合理性 (主観的合理性) によって説明可能だとする指摘もある。そこで, 弱い合理性を含む4変数をもちいてブール代数分析による思考実験をおこない, 行為レベルにおける因果メカニズムを演繹的に検討した。その結果, 予言の自己成就現象は, 誤った状況規定をもちいずに, 弱い合理性と情報の受容によって説明可能であった。またマートンの説明を修正することで予言の自己成就を, 行為者の利害を脅かす内容の予測情報に接触するという特定条件下での社会的ジレンマとして一貫して描けた。

著者

山形 伸二 敷島 千鶴 鹿又 伸夫 安藤 寿康

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.63, pp.128-131, 2011

著者

鹿又伸夫研究代表者

出版者

北海道大学文学部

巻号頁・発行日

1998

著者

鹿又 伸夫 与謝野 有紀 平田 暢 野宮 大志郎 織田 輝哉 稲葉 昭英 太郎丸 博 高瀬 武典

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1996

---

1.異なる分野の調査データに適用するという研究目的については、歴史社会学、社会運動論、組織社会学、社会心理、社会行動などにかかわるデータの分析を行った。具体的には、農民暴動、ボランティア団体、社会的属性と意識、援助行動、携帯電話への不快感、出産意向などの分析をおこない、ブール代数アプローチが多様な分野およびテーマに応用可能であることを示した。2.調査方法の異なるデータへ適用するという研究目的については、事例データのみでなく、歴史的資料データ、既存データのメタ分析、クロス表データ、ヴィネット調査データ、手紙データなど多様な調査データへの応用方法を提示し、ブール代数アプローチを様々な調査データへ応用可能にした。3.理論の定式化および理論比較への適用という研究目的については、演繹的に理論モデルを構築する手法によって、役割概念を理論的に再定式化する成果が得られた。そこでは、役割の階統性・可視性による役割構造分析という、役割理論にたいする新たな分析を提示した。4.数理モデルとして拡張するという研究目的については、論理演算の明示化、確率モデルとの比較、真理表データの2値化基準の検討などを行い、数理モデルとして拡張していくための基礎的検討を行った。これらでは、データの多様性の欠如や、矛盾のある行などの方法論的問題にたいする対処策を提示した。以上のように本研究では、方法論的な基礎的検討(上記4.)、発展的応用方法の開発(上記2.および3.)、そして実質的研究への応用(上記1.)を行った。とくに実質的研究へ応用にかんしては、意識や行動における主観的論理や主観的状況定義にブール代数分析が有効であることがわかった。

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.283-299, 2017 (Released:2018-09-30)

参考文献数

21

---

日本の世代間所得移動と貧困の世代間連鎖に関する研究では, 成育家庭の経済状態から始まる影響の経路そして成育家庭の貧困から始まる地位の経路が, 貧富の世代間再生産傾向を作りだすことに焦点をあてている. しかし, 親の学歴や職業など他の成育家庭要因にくらべて, 成育家庭の経済状態から始まる影響経路が子世代の経済的格差を作りだすのかは, 検証されるべき問題である. その検証を, 全国調査データをもちいて, 経済状態を家計水準として測定し, 無職を対象に含めて行った. 分析結果は, 成育家庭の経済状態を始点とする影響経路だけが, 子世代の経済的格差を作りだす顕著な経路とはいえないことを示した. 子世代の経済的格差を作りだす主要な影響経路は, 成育家庭の経済状態, 親の学歴と職業がそれぞれ本人学歴に影響し, その本人学歴から離学後職業へ, 離学後職業から現職へ, そして現職から本人の経済状態へとつながる連鎖的影響経路だった. 男性での貧困に到達しやすい地位経路は, 成育家庭の貧困だけでなく親の低学歴からも始まっていた. しかし, 女性では現職から本人の経済状態への影響が男性ほど強くないため, 明確な地位経路はなかった.

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.83-99, 2021 (Released:2021-11-26)

著者

鹿又 伸夫

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大学文学部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.125-150, 1998-10

著者

鹿又 伸夫

出版者

慶應義塾大学大学院社会学研究科

雑誌

慶応義塾大学大学院社会学研究科紀要 : 社会学心理学教育学 : 人間と社会の探究 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

no.76, pp.1-28, 2013

---

論文挿表

著者

Tsai Shu-Ling 鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.179-195, 2011

---

     This paper examines whether and how educational expansion affects inequality of educational opportunity, focusing on the two hypotheses which argue that educational expansion transforms class inequality through saturation of education. Under the condition that a level of education approaches nearly saturation, the MMI hypothesis claims class inequality in attaining the level of education begins to decrease and the EMI hypothesis maintains class inequality over types within the level of education emerges. Taiwan and Japan showed similarity in educational system, but education in Taiwan has expanded more drastically than that in Japan. To test the hypotheses, utilizing their different time point in appearance of saturation caused by the respective pace of expansion, we present the expectations on changes in class inequality for the two countries. The result of analysis using survey data collected in each country is more consistent with the MMI rather than the EMI. Class inequality in attaining levels of education persisted until approaching saturation, but reduced in attaining senior high school education in Japan when this level of education reached saturation. Class inequality in attaining university education rather than junior college over types of higher education emerged clearly corresponding to approaching saturation in Taiwan but appeared in Japan before saturation. The result also indicates that educational expansion urges the transformation of class inequality and gender inequality through respective process. Educational expansion leads to reduction of gender inequality in attaining levels of education irrespective of rapidity and saturation of expansion and without interaction by class and gender in both countries, but hardly erodes gender-specific educational paths institutionalized by gender norm or preference preserved in Japan.

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.157-159, 2017

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.283-299, 2017

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.283-299, 2017

---

<p>日本の世代間所得移動と貧困の世代間連鎖に関する研究では, 成育家庭の経済状態から始まる影響の経路そして成育家庭の貧困から始まる地位の経路が, 貧富の世代間再生産傾向を作りだすことに焦点をあてている. しかし, 親の学歴や職業など他の成育家庭要因にくらべて, 成育家庭の経済状態から始まる影響経路が子世代の経済的格差を作りだすのかは, 検証されるべき問題である. その検証を, 全国調査データをもちいて, 経済状態を家計水準として測定し, 無職を対象に含めて行った. 分析結果は, 成育家庭の経済状態を始点とする影響経路だけが, 子世代の経済的格差を作りだす顕著な経路とはいえないことを示した. 子世代の経済的格差を作りだす主要な影響経路は, 成育家庭の経済状態, 親の学歴と職業がそれぞれ本人学歴に影響し, その本人学歴から離学後職業へ, 離学後職業から現職へ, そして現職から本人の経済状態へとつながる連鎖的影響経路だった. 男性での貧困に到達しやすい地位経路は, 成育家庭の貧困だけでなく親の低学歴からも始まっていた. しかし, 女性では現職から本人の経済状態への影響が男性ほど強くないため, 明確な地位経路はなかった.</p>

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.157-159, 2017

著者

鹿又 伸夫

出版者

北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.89-104, 1998-12-25

著者

川合 隆男 鹿又 伸夫 熊田 俊郎 阿久津 昌三 片山 龍太郎

出版者

慶應義塾大学大学院社会学研究科

雑誌

慶応義塾大学大学院社会学研究科紀要 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

no.22, pp.p87-95, 1982

---

研究ノート〔I〕 はしがき〔II〕 P. A. ソローキンの社会移動論(一)〔III〕 P. A. ソローキンの社会移動論(二)〔IV〕 P. A. ソローキンの社会移動論の再検討

著者

鹿又 伸夫

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 : 日本知能情報ファジィ学会誌 : journal of Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.208-214, 2004-06-15

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.2_65-2_83, 2008-11-30 (Released:2009-01-05)

参考文献数

30

---

日本における世代間移動の出身―到達機会格差について、独自の階層的地位として扱われてこなかった非正規雇用と無職を含む階層分類をもちいて、女性に焦点をあてながら性別比較をおこなった。この性別比較では、第1に出身―到達格差に男女間の明瞭な相違があるのか、第2に、多くの既存研究で時代的変化がないとされてきた男性と同様に、女性の機会格差にも時代的変化がないといえるかを検討課題とした。仮説的な議論として、前者については女性の出身―到達格差が男性より小さいことが予想されたが、後者の変化については格差の安定的持続、拡大、減少の3通りを予測することができた。2005年SSM調査の職歴データを活用して分析した結果、女性の出身―到達格差は、とくに38歳以降そして最大格差で、男性よりも小さく予測に合致した。また非移動については、男性では時代的変化がなかったが、女性では暦年にともなう変化が確認された。しかしその暦年変化は、階層によって安定的持続、増大および減少の趨勢そして増減の曲線的変化などがみられ、3つの変化予測のいずれとも一致しなかった。

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.251-264, 2004-09-30 (Released:2008-12-22)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

本稿で提示するロジスティック回帰分析では、独立変数として、時間の経過にかんする変数、従属変数(本人の階層)と同一カテゴリーにかんする父階層のダミー変数、そしてこれらの交互作用変数を投入する。この分析方法によって、移動表から計算される対数オッズ比に相当する移動機会格差(地位継承の強さ)を回帰係数としてえられ、またその機会格差の時間的変化も分析できる。SSM調査データをもちいて世代間移動(父階層×現職階層)を階層別に分析した。その結果、移動機会格差は、6階層分類のうち3階層で年齢が高まるにつれて低下し、1階層で調査時点が後になるほど減少していた一方で、2階層は時間的変化をしめさなかった。さらに、回帰係数を利用して計算した社会全体としての機会格差指標は、1955年から1965年にかけて機会格差が急激に減少し、1965年以降は新しいコーホートほど格差が緩やかに減少してきたことをしめした。

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.33-48, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

15

被引用文献数

7 11

---

日本における計量社会学的研究は、多重比較をおこなう研究課題にたいして、交互作用変数の投入をともなう同時分析ではなく、分割比較を多用してきた。しかし、標本を比較の単位ごとのサブ・サンプルにわけたうえで、同じ独立変数をもつモデルで別々に分析した結果を比較する分割比較では、比較された単位ごとの異同の判断が研究者の主観に左右されやすい。そこで、教育達成を題材にして、多重比較をロジットモデルによる同時分析でおこなう方法について例示的に検討した。とくに順序ロジットは、節約的な性質をもつので、多重比較の同時分析モデルとして使用しやすい。ロジットモデルにかぎらず、他の種類のモデルにおいても同時分析の可能性を探求する努力が必要だろう。

著者

鹿又 伸夫

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.125-150, 1998-10-23