著者
阿部 隆明
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.447-449, 2014-05-15

はじめに コタール症候群は抗うつ薬や電気痙攣療法(ECT)の導入によって減少したと指摘されるが,最近では英語圏での関心の高まりを受けて,臨床報告や神経生物学的研究が相次いでいる。とはいえ,臨床的な文脈と無関係に,自分が死んでいるという妄想的信念を持つだけで,その診断がなされる傾向もある3)。これは,器官の否定,不死・巨大妄想,永罰・悪魔憑き(possession)妄想などの特徴をセットで指摘したCotardの原著からの大きな逸脱である。操作的な診断基準が存在しないので仕方ない面もあるが,筆者自身はCotardの意図を最大限尊重する立場である。ここでは原著に立ち返るとともに,その後の諸研究もまとめていくが,特に最近の文献は必ずしも古典的なコタール症候群を扱っているわけではないことを念頭に置いていただきたい。なお,本概念は日本でも繰り返し紹介されている8,9,11)ので,こちらも参照されたい。
著者
森 悦朗 山鳥 重
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.27, no.6, pp.655-660, 1985-06-15

I.はじめに 物に触れるか,物を見ることで本人の意志とは無関係にそれを使用してしまうという奇妙な行動異常が1981年以降に相次いで報告された9,12,15,17,24)。我々は1981年第22回日本神経学会総会(熊本)においてそのような行動異常を示す例を報告し,「道具の強迫的使用」(compulsive mani—pulation of tools)と名付けた14,15)。患者は左前大脳動脈閉塞によって左前頭葉内側面と脳梁膝部に損傷を有し,右手の強い病的把握とともに,例えば患者の前にくしを置いた場合,患者の右手は意志に逆ってこれを取り上げ髪をといてしまう。道具の強迫的使用は右手のみに生じ,左手は患者の意志を表わして右手に持った道具をとりさろうとする。 また1981年Goldbergら9)はこれと全く同じであると思われる症例を報告し,右手に出現したalien hand sign (Bogen)4)であると解釈している。本邦では能登谷ら17),内山ら24)が各々1例ずつの報告を行っている。 これとは別に我々の報告した道具の強迫的使用と類似しているが,若干異なった行動異常も報告されている。Lapraneら12)は両側前頭葉内側面に損傷を持つ患者が,両手で強迫的に物を使用してしまう現象を記載しているし,Lehrmitte13)は前頭葉損傷を有する患者が,物を前に置かれると強迫的にではなく両手でそれを使用する現象を取り上げ,utilization behaviourと名付けている。 ここで我々は以前に報告した道具の強迫的使用を示す症例を再び示し,この現象に対する我々の考え方を述べ,類縁の現象についても整理を試みた。

1 0 0 0 強迫性障害

著者
小平 雅基
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.52, no.5, pp.453-459, 2010-05-15

はじめに 強迫性障害(obsessive-compulsive disorder;OCD)は,強迫観念と(もしくは)強迫行為によって規定されており,それらによって正常思考や日常生活動作が脅かされることをもって,強迫性障害とされる。ただし注意する点としては,子どもにおいては,発達過程にみられる正常の範疇に属する強迫から強迫性障害とされる強迫までスペクトラムとして理解することが可能であり,児童期にみられる正常レベルの強迫は子どもが発達するために経過しなければならない課題ともいえる側面を持っている点である。すなわち障害とはいえない強迫症状があり得るということになるので,「それが悩ましく,長時間続き,社会活動を害していること」をもって障害と特定されている。本稿においては児童期発症OCDと成人期発症OCDとの比較を含め,子どものOCDについて述べていきたいと考える。
著者
市橋 秀夫
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.423-430, 2016-05-15

はじめに 自閉スペクトラム症(ASD)の出現頻度は本質的に時代の影響を受けないはずであるが,どの医療機関でも発達障害者の受診が増えているという。その理由は2つあると思われる。 第1に1990年代後半から広まった発達障害の啓蒙活動である2)。それまで仕事ができない,人間関係が築けない,人の話が理解できないのは,自分に問題があるためだと思い込んできたのが,「発達障害のためではないか」と自ら疑い始めた。残念ながら啓蒙活動は精神科医ではなく,一般市民や当事者による外国書物の紹介から始まった。成人精神医学を専門とする精神科医が大多数を占めるわが国では,発達障害の知識はほとんどなかったからである。さらに児童精神科医はわが国では少なくて,これまで発信力も乏しく,成人になると関与しなくなること,児童精神科医と成人精神科医との学術的な交流も乏しかったという背景があった。そのため成人の発達障害の対応は大幅に遅れた。 第2に発達障害の受診者が生きづらい時代に入ったのではないかという実感が治療に当たって感じるようになった。その生きづらさはどのようなものであるのかを明らかにすることが本稿の目的である。 このように増加する発達障害に対して私たちはまだ十分な医療,社会的受け皿,行政,福祉などの用意ができていない。発達障害の本質は生きにくさにある。それは社会・文化的文脈で理解していかなければならないことを意味する。
著者
小阪 憲司
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.51, no.10, pp.939-944, 2009-10-15

はじめに 「若年性認知症」は,老年期認知症に比べると患者数はかなり少ないが,若くして発病するため医療面はもちろん,福祉面でも社会的な面でも大きな問題を含んでいる。そこで「若年性認知症をめぐる諸問題」というテーマでこの特集を組んでみた。 筆者は現在「若年性認知症研究会」の代表世話人をしており,毎年東京と他の大都市(2008年は大阪,2009年は福岡で開催され,2010年は札幌で開催予定)で研究会を開催している。この研究会はもともと故・田邊敬貴 愛媛大学精神科教授が代表世話人を務めており,筆者は発足当時から顧問を仰せつかっていたが,田邊教授が亡くなられたので筆者が彼の後を継いでいる。 筆者は最近「若年性認知症をめぐって」という総説6)を書いたが,今回はそれをもとに「若年性認知症とは」と題して概説する。
著者
堀 広子
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.42, no.7, pp.713-719, 2000-07-15

【抄録】 長期間にわたり明瞭な自己像幻視が出現した精神分裂病の1例を経験した。長期間にわたる自己像幻視が出現した患者背景として,自己像幻視の易発現性にかかわる要素が多数存在することが考えられた。また,本症例は長期間にわたり分裂病症状が初期症状にとどまっており,二重身体験と精神分裂病における症状進展の抑止という臨床的意味において示唆に富む症例と考えられた。 精神分裂病(以下分裂病と略す)でみられる二重身体験は,古くから知られ,また豊富な精神病理学的意義を有するにもかかわらず詳細に記述された症例報告は少ない。今回,筆者は長期間にわたり明瞭な自己像幻視を呈した分裂病の1例を経験した。自己像幻視の易発現性にかかわる患者背景およびその臨床的意味に関して示唆に富む症例であったので,以下に自験例を提示し,若干の精神病理学的考察を加えここに報告する。
著者
篠田 毅
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.42, no.10, pp.1045-1051, 2000-10-15

はじめに—いわゆる過労死と労災認定 昭和50年代の終わりから60年代,日本型経営方式と会社人間は一体となって経済大国一日本株式会社を形成していた。しかしその裏面では,長時間労働や過大な責任から,循環器障害によって急性死する勤労者が増加した。遺族による労災認定請求事案が増加し,業務上の過重負荷による過労死が社会問題になった。労働省労働基準局は,1987年「脳血管疾患及び虚血性心疾患等の認定基準8)」を改正し,さらに1995年と1996年に再改正して8),被災勤労者と遺族に労災補償の道を拡げた。1988年,過労死弁護団全国連絡会議が結成され,「過労死110番」が設置された。1995年度以降,全国で毎年500件前後の請求があるが,認定率は13〜19%程度であり,1999年度においても20%に満たない。 一方,業務上の心理的負荷による精神障害と自殺にかかわる労災認定については,1984年,東北新幹線上野駅工事に従事した設計技術者の反応性うつ病と自殺未遂の事案が労災認定された。そして1984年2月この事例の業務起因性の判断理由が示され,それ以後は事務連絡「反応性欝病等の心因性精神障害の取扱いについて7)」に基づいて労災認定がされてきた。 1990年バブル景気の終焉以後,2000年現在までいまだに産業経済界は構造変換期の長期不況下にあり,企業の再構築が進む過程で,勤労者は失業か過重労働かを迫られている。総務庁の発表によれば,1999年度平均の完全失業率は4,7%,2000年3月の完全失業率は4.9%,男性は5.2%で過去最悪である。労働省の発表によれば,有効求人倍率は0.53倍で,会社の事業不振や人員整理による非自発的失業と長期失業がことに中高年齢層世帯主において増加している。失業率と連動して自殺率も増加している。1998年度は人口10万人当たり25人を超える状況にあり,年間の自殺者は3万2千余人である。近年ことに,仕事上,経済上の理由で自殺する35歳以上の中高年齢層の勤労者が増加している。
著者
渡辺 登 百瀬 香保利 森岡 恵
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.427-433, 1986-04-15

抄録 不登校を主訴とした性転換症と考えられる女子中学生の1症例を報告した。本症例は物覚えがついた頃から自分を男性であると思っており,兄や兄の友人達の遊びの中へ積極的に参加し,女の子に憧れを抱いた。女生徒と性的愛撫を交したが,男性として扱われていなかったと知ると憤慨し,また欲求を押さえ切れず女性に性的イタズラをしたこともあった。思春期を迎えると,生理に不快感をもち,乳房の膨らみを隠し,女性と性愛関係に及ぼうと考えた際に女性身体であることに強く苛立った。さらに父親の「女らしくしろ」との強要や男性化願望に対する同級生の蔑視に反撥し,不登校となり引きこもった。本症例の診断や病因,生活歴,臨床像について性別同一性とその基盤となる中核性別同一性から若干の考察を加えた。
著者
斉藤信太郎
雑誌
精神医学
巻号頁・発行日
vol.43, pp.211-217, 2001
被引用文献数
1
著者
森山 成[アキラ]
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.50, no.9, pp.895-904, 2008-09
著者
仲村 永徳
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.445-449, 1998-04-15

はじめに 精神科臨床で憑依現象を見ることは珍しくない。憑依状態の基礎疾患は,心因反応,祈?性精神病,非定型精神病,精神分裂病など心因性疾患から内因性精神病に至るまで精神障害のすべてにわたって広範囲に発生しうるが,その表現形態は文化によっても大きな影響を受け,日本各地で様々な憑依現象が報告されてきた。文化人類学から精神病理現象にわたる多面的な憑依現象を臨床事例を通して検討してみた。以下は多分に,私見を交えた沖縄からの報告である。
著者
苗村 育郎
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.413-421, 2014-05-15

はじめに 本稿のテーマは大学生と大学教職員のメンタルヘルス問題の展望ということである。しかし現状をふまえた詳細な将来展望を期待されているならば,これはなかなか難しい。その訳は第1に,大学の数はすでに800校近くもあり,学生数だけで310万人を超えている5)(高等教育全体の学生・教職員を合わせると関係者の数は400万人前後になるのではないか)。それぞれが設立母体や歴史や規模や性格を異にする複雑な対象である。第2に,教育改革・大学改革とならび憲法改正やグローバル化が叫ばれているわが国の現状では,大学の使命や将来像もその細部は刻々変わっていくだろう。この状況変化に適応できる学生と不適応を生じる学生の性格や特性も変化していくに違いない。第3に,メンタルヘルスは何よりもまず個人の心の問題であるが,個性や人格は百人百様であり,これを精緻に論じることはなお困難である(性格学や人格学が成立していない)8,9)。したがってこれらの問題を限られた原稿で十分論じるのは難しく,本稿もある程度おおざっぱで,筆者の主観でまとめた見解も多いことを,あらかじめお断りしておかねばならない。 第1の状況を補足すると,国公私立の諸大学のうち国立大学法人は85校前後であり,この部分に関しては,(国立大学法人)保健管理施設協議会で緊密な連携と情報交流があるし,休退学や自殺者の実数も把握されている3,4)。しかしさまざまな私学や公立大,さらに国立高等専門学校や各種の専門学校,また各種の予備校や資格取得のための教育期間(企業も含む)などについては,その細部を把握しきれない。引きこもりや不適応の学生を集めて支援教育活動を行っている各種施設などについても,筆者は断片的な情報しか持たない。大学という名称ではなくとも,これらも重要な高等教育機関であり,時代の中で若者達が示す同じような問題に直面していると推定される。若者のメンタルヘルスは,これらも含めて議論されるべきであるが,詳細はそれぞれの組織に身を置いて問題に取り組んでいる方から別の機会に述べていただくべきだろう。 本稿では,中規模の国立大学を中心とした視点から問題を取り上げており,私学の経営や旧帝国大学の国際戦略などに関わる観点は抜けていることもお断りしておく。以下ではまず,(1)大学メンタルヘルスの領域拡大について述べ,次に(2)この問題を担当する学内組織の要点を述べる。さらに(3)最近重視されているいくつかの各論を簡単に解説し,最後に(4)今後の大学教育とメンタルヘルス支援の課題について述べることにしたい。