著者
細野 恵子 市川 正人 上野 美代子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.52-56, 2009-11-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
10
被引用文献数
2

外来で乳幼児の処置に付き添う家族の認識を明らかにすることを目的に、採血あるいは点滴を受ける乳幼児の家族118名を対象に自記式質問紙調査を行った。質問の内容は親が乳幼児を抱きかかえて座位で行う、あるいは幼児自身が椅子に座り親が側に付き添う状態での処置に対する親の認識を確認するもので、量的データは記述統計、質的データは内容分析を行った。その結果、看護師による処置前の説明はわかりやすいと捉えられており、子どもの処置に同席することは親の役割と認識し、子どもと親の安心感も得られていることが示された。座位での処置に対しては、子どもに安心感を与え親自身も安心したいという希望が伺われた。一方、座位での処置を希望する家族は5割弱で、親の抱きかかえによる処置の意図が十分に伝わっていない可能性が推察され、親の意向を尊重する関わりと子どもの権利を守る関わりの意味や重要性を広く知らせていく必要性が示唆された。
著者
松﨑 奈々子 阿久澤 智恵子 久保 仁美 今井 彩 青栁 千春 下山 京子 佐光 恵子 金泉 志保美
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.31-37, 2016 (Released:2016-12-09)
参考文献数
13
被引用文献数
5

【目的】小児訪問看護の際に訪問看護師が行った他機関・多職種との連携内容を明らかにし、連携における訪問看護師の役割について示唆を得ることである。 【対象と方法】A県内の訪問看護ステーションに勤務し、小児の訪問看護を経験したことのある訪問看護師12名。半構成的面接法によるインタビュー調査を実施した。 【結果】訪問看護師は、【小児と家族についての情報共有】、【小児と家族のための退院支援】、【在宅での支援方針の決定】を連携の基盤とし、小児のニーズを満たすための【多職種の専門性を活かしたケア提供】、【小児のニーズに応じて専門職を巻き込む】働きをしていた。 【考察】訪問看護師は、情報共有や協議を通じて連携するための基盤をつくり、在宅生活を送る中での様々な状況や小児の成長・発達に応じて必要な他機関・多職種とつながり、小児と家族の支援体制に他機関・多職種を巻き込んでいく役割があることが示唆された。
著者
扇野 綾子 中村 由美子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.1-9, 2014 (Released:2016-12-09)
参考文献数
19
被引用文献数
3

本研究の目的は、慢性疾患患児を育てる母親の心理的適応の構造の特徴について明らかにすることである。 病児の母親247名と健康児の母親332名を対象に、自記式質問紙調査を行った。心理的適応に関連する要因として精神的健康度、コーピング、レジリエンスを測定し、分析は記述統計と平均値の差の検定の後、共分散構造分析を用い母親の心理的適応モデルを作成した。 各尺度の得点を比較した結果、病児の母親は健康児の母親に比べて精神的健康度が低く、レジリエンスの 「I AM」 「I WILL/DO」、コーピングの 「肯定的解釈」 が有意に低かった。共分散構造モデルについて、子どもの疾患の有無による多母集団の同時分析を行った結果、病児の母親の心理的適応を構成する要因では 「自信」 の影響が大きく、『柔軟な力』を構成する 「楽観視」 と 「こころのゆとり」 のパス係数が高かった。 これらの結果より、病児の母親に対しては育児を承認し、長期的な視点をもち関わるなど支援の方向性の示唆が得られた。
著者
丸山 始美 山下 早苗
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.228-234, 2019 (Released:2019-07-31)
参考文献数
6

小児医療現場における意思決定と看護介入について国内の現状を先行文献より明らかにすることを目的に、Web版医学中央雑誌 (Ver. 5) を用いて1995年~2016年の文献を対象に検索を行い、得られた28件の分析を行った。入院・治療・検査、復学・転校に関する意思決定の主体者は 「子どもと家族」 である場合が多く、ターミナル期、在宅移行・在宅での医療的ケアに関する意思決定の主体者は 「家族」 が多いという結果であった。子どもの状態に対する家族の受容状況が、子どもとともに意思決定する困難さに影響していると考えられ、家族が不安定な状況であっても、揺れ動く家族の思いに寄り添い、子どもを意思決定の参加者としてとらえ、子どもの最善の利益に向けた調整を図ることの重要性が示唆された。
著者
松森 直美 野中 淳子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護研究学会誌 (ISSN:13404377)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.80-87, 1994-12-20 (Released:2017-09-08)
被引用文献数
1

本研究では、注射や採血などの単発性の痛みを伴う処置が、小児のがまんにいかに影響を及ぼすかについて、3才から9才の小児を対象に、チェックリストを用いた参加観察法と個別の面接により調査した。そして、小児のがまんの力を最大限に引き出す援助の要因を考察した結果以下のような結論を得た。1.強制や命令ではなく、自分からがまんの力を発揮して、平衡を保つという自律心が、安定した人格の形成にプラスとなる。2.「がんばろうね」という姿勢が小児の自律心を引き出すことに効果的である。3.小児ががまんする力を自分で発揮できる状況を整えるために、反応に対して受け身ではない姿勢や意識をもって援助していくことが必要であるということが示唆された。
著者
藤田 優一 藤原 千惠子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.54-60, 2013-07-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
15

看護師が判断する小児の催眠剤、鎮静剤、麻酔剤使用後の転倒・転落に注意が必要な時間の指標を明らかにすることを目的として調査を行った。小児看護経験が5年以上の看護師(平均8.3年)を対象に2回のデルファイ法を実施した。第1回調査では23施設の121名に、催眠剤、鎮静剤、麻酔剤を調査票に示して「薬剤投与後は経験的に何時間後まで転倒・転落の危険があると判断するか」を質問し、第2回調査では65名に第1回と同様の質問に対して「1時間」〜「24時間」の中から回答者が選択した。回答を短い時間から順に並べて積算した時に、回答数の80%以上となる時間を転倒・転落に注意が必要な時間の指標とし、トリクロホスナトリウムシロップは3時間、抱水クロラール坐剤3時間、ミダゾラム6時間、チアミラールナトリウム3時間、チオペンタールナトリウム4時間、全身麻酔手術の帰室後6時間であった。
著者
平岩 洋美 福嶋 友美 大西 文子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.51-57, 2008-03-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
7
被引用文献数
2

本研究の目的は、乳幼児の採血・注射における親の同席の現状と親の同席に対する看護師の認識の把握および親の同席に対して小児看護としてどのような取り組みがされているかを明らかにすることである。調査期間は平成17年8月3日〜9月7日。調査方法はA県内にある9施設の小児科に勤務している看護師226名に対し、自作の質問紙調査を実施した。結果は、(1)親の同席が必要であると考える看護師は約3割であった。(2)親が同席できる選択肢を持つ病棟は約7割であり、増加傾向にあった。(3)看護師は経験年数に関係なく、親の同席がない場合と比較し親の同席がある場合は精神的負担・緊張を多く感じていた(p<0・0001)。(4)親の同席への取り組みは看護師同志の意見交換が最も多かったが、看護師が役立つと考える取り組みは医師との意見交換・話し合いであった。
著者
井上 みゆき
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.69-75, 2007-03-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
10

本研究は、法的な手続きも視野に入れた「子どもの最善の利益」の看護ケアの構築を目指すために、法的対応に焦点を絞り、日本における医療ネグレクトの文献から現状の課題と対応を検討する目的で行われた。文献検索は、医学中央雑誌によるコンピュター検索を行った。その結果、医療ネグレクトの問題は、現実に臨床の現場で直面しながらも、わが国には医療ネグレクトへの法的介入を目的とする制度は存在しないため、どのように対応してよいのか模索している段階であると考える。今後は、医療ネグレクトの介入を目的にした法の整備や、臨床の問題を検討する倫理委員会の活用など、医療ネグレクトに対応するためのシステムが整備されることが望まれる。そして看護師は、「子どもの最善の利益」が守られるような法の整備を含むシステムの構築を提唱していく必要があるだろう。またわが国の現行法の中で、「子どもの最善の利益」を守る具体的なケアを明らかにする必要があると考える。
著者
遠藤 晋作 上田 敏丈 堀田 法子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.274-283, 2019 (Released:2019-11-30)
参考文献数
15
被引用文献数
1

先天性心疾患をもつ学童期までの子どもに対して母親が行う病気説明プロセスを明らかにすることを目的とし、疾患をもつ10歳~12歳の子どもの母親4名に半構成的面接を行った。分析にはSCATの手法を用いた。母親は医師から病気説明を受け、 「自発的な情報収集」 を行うが 「断続・漸進的な理解向上」 しか望めず、子どもが学童期になっても 「理解追求が停滞する不全的な病気説明理解」 状態にあった。その背景には 「疾患衝撃による理解阻害」 「病気理解の追求困難」 「医師母親間の信頼関係形成困難」 があり、母親は幼児期までの子どもに対する 「日常生活に即した内容中心の病気説明」 を、学童期までに 「日常生活に即した内容と不十分な医学的知識が共存した病気説明」 に変容させていた。またその病気説明は 「成長に付帯する病気説明選択要因」 に影響されていた。母親が医学的知識を向上し、子どもへ希望に沿った説明を行えるよう支援することが求められる。
著者
都築 知香枝 石黒 彩子 浅野 みどり 三浦 清世美 山田 知子 奈良間 美保
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.25-31, 2006-03-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
8
被引用文献数
1

目的:(1)AD児をもつ母親の生活困難度,育児ストレスについて非AD児の母親との比較を行なう。(2)ADの疾患特性,生活困難度が,育児ストレスにどのように関連しているかを明らかにする。方法:2〜6歳のAD児の母親と非AD児の母親を対象に,属性,生活困難度,Parenting Stress Index(PSI)の質問紙調査を実施した。年齢について1対1対応でペアマッチングさせ,AD群,対照群ともに121組を解析対象とした。実施に際し,学内の研究委員会の倫理審査で承認を得た。結果:1)AD児の母親と対照群での育児ストレス総得点の比較において,有意差はみられなかった。2)AD児の母親は対照群に比較して,子どもに問題を感じていた。3)重症である児の母親ほど,子どもの機嫌の悪さや子どもに問題を感じていた。4)合併症の有無と育児ストレスには相関がみられなかった。5)育児ストレスと生活困難度の間には有意な相関が見られた。
著者
杉村 篤士
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.56-62, 2014 (Released:2016-12-09)
参考文献数
9

外来におけるADの乳幼児をもつ母親への有効的な看護介入の方法の指針を得ることを目的に、11名の母親に聞き取り調査を行った。その結果、母親は、子どもの将来やステロイド外用薬の副作用に対する不安、医療者からの不明瞭・一方的な指導、ADの治療における軟膏処置の複雑さから、家庭でのケアが不十分となり、子どもの症状悪化や治癒の遷延を招いたことが明らかになった。これらのことより、外来における看護介入として、母親のADに関する理解や不安を把握したうえでの知識の提供、実演による軟膏指導、個別性に配慮したパンフレットの利用、初期段階においての母親との子どもの特徴の把握、症状悪化時の対応の検討、母親の自己効力感の向上を目指した関わり、家族の支援体制の調整が重要であることが示唆された。
著者
西宮 園美 楢木野 裕美
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.107-114, 2021 (Released:2021-07-31)
参考文献数
21

本研究は集中治療を受けている乳幼児をケアする看護師が『何か変』と察知する様相を明らかにすることを目的とした。方法は看護師11名に半構造化面接を行い質的帰納的に分析した。結果、3大カテゴリー、9カテゴリー、29サブカテゴリーを抽出した。1つ目の大カテゴリーは看護師が子どもの現在の一時的な状況から感覚的に察知した〔看護師の感覚によりとらえた子どもの様相〕で4カテゴリーから構成された。2つ目の大カテゴリーは看護師の判断軸からの変化により察知した〔子どもとのかかわりやケアの中でとらえた子どもの様相〕で3カテゴリーから構成された。3つ目の大カテゴリーはほかの看護師や家族からの指摘・情報から察知した〔他者からの指摘・情報を手がかりにとらえた子どもの様相〕で2カテゴリーから構成された。しかし実際には1つの様相だけでなく、さまざまな察知方法を組み合わせて子どもを『何か変』と的確にとらえようとしていることが考えられた。
著者
浅野 みどり 三浦 清世美 石黒 彩子
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.6-13, 1999
参考文献数
16
被引用文献数
3

アトピー性皮膚炎の乳幼児(生後6ヵ月〜4歳未満)をもつ母親の育児困難感の現状を明らかにする目的で、26名の母親を対象に日々の育児で「困難である」と感じることについて、面接ガイドを用いた半構成面接を行った。母親全員から抽出された「困難感」は137件で、宮本の困難感覚の4類型に分類した結果、看護上問題になりやすい悲観的な困難感は、「不全感」15件と「行き詰まり感」19件で困難感全体の25%を占めた。「不全感」では、一生懸命努力しているのに報われないと理想と現実のギャップに怒りを抱え、「行き詰まり感」では、症状コントロールに有効な対処法がなく疲れ切っていた。一方、「適応感」は18名の母親から55件が抽出された。「前向きな考え方・楽観的な性格」「家族ぐるみ」「自分にあったケアをみつける」「優先順位を決める」などの行動特性に関連していると考えられた。
著者
今西 誠子 阿南 沙織
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.122-128, 2013
参考文献数
12

本研究の目的は、子どもの侵襲的処置後の回復過程の構造について、侵襲的処置体験から明らかにすることである。4〜9歳の入院中の子ども6名に非構成的面接を行い、質的記述的に分析した。その結果、子どもの侵襲的処置後の回復過程は【対処行動の減弱】【安心】【回復意欲の増進】で構成されていた。【対処行動の減弱】は《不快な体験》《疼痛》《処置への恐怖》《嫌なことの我慢》、【安心】は《処置の理解》《看護師の支援》《体調回復の兆し》、【回復意欲の増進】は《頑張りの要素》《チャレンジへのきっかけ》《自己の取戻し》で構成されていた。侵襲的処置は「対処行動の減弱」をもたらすが、《看護師の支援》により【安心】【回復意欲の増進】をもたらされ、回復が支援されると考えられた。
著者
橘 ゆり 入江 亘 菅原 明子 名古屋 祐子 林原 健治 塩飽 仁
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.9-16, 2021 (Released:2021-03-31)
参考文献数
15

医療的ケアが必要な重症心身障害児を亡くした親が、子どもと在宅生活をともに過ごしてきた時から子どもが亡くなった後の日常生活をどのようにとらえて過ごしてきたのか、家族一人ひとりの語りから体験を明らかにし、支援のあり方を検討することを目的とした。東日本の小児専門病院をかかりつけとし1年以上在宅で医療的ケアを受けながら過ごした重症心身障害児を20歳未満で亡くした親を対象に半構造化面接を行った。子どもとの死別時の状況、死別後から現在までの生活、子どもと在宅で過ごした時の生活やそれに伴う心境などを中心にインタビューを行い、Giorgiの現象学的アプローチを参考に分析を行った。親は複雑性悲嘆に陥りやすい要因がありながら子どもを亡くした悲しみと能動的に向き合い子どもとの新たな絆を結び直す体験をしていた。そこには、在宅生活で培われた親の高いレジリエンスが存在し、在宅生活からつながりが続いていたことが考えられた。
著者
井上 知美
出版者
一般社団法人 日本小児看護学会
雑誌
日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.67-73, 2011-11-20 (Released:2017-03-27)
参考文献数
9

児童虐待が年々増加しており、被虐待児は日常的な生活習慣や行動が身についていないことが多く、彼らへの生活援助の必要性が指摘されている。しかし、被虐待児を対象に生活面での看護介入を行った先行研究は十分にない。そのため、本研究において児童虐待を受け児童養護施設に入所している小学校1・2年生の子ども3名にオレムのセルフケア不足看護理論のセルフケアの概念を用いた生活援助の看護介入を行い、生活習慣への影響を記述することを目的とした研究を行った。介入はThe Integrated Approach to Symptom Management(以下、IASMとする)を基に、IASMの「症状」を「生活習慣」と置き換え、本研究の介入枠組みとした。2事例に「清潔」、1事例に「活動と休息」の生活習慣に対して看護介入を行った。介入をとおして3事例が生活習慣に変化がみられたが、行動が習慣化に至るまでは介入の期間が十分ではなかった。