著者

楊 添翔 山下 遥 後藤 正幸

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.54-69, 2022-07-15 (Released:2022-08-15)

参考文献数

22

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年間累積購買金額がある額を超えると顧客のステージが上位へ向上し,ポイントなどの特典を提供する会員ステージ制というマーケティング施策がある.この仕組みにより,企業側は,顧客の購買意欲を高めるだけでなく,その購買履歴データを得て優良顧客の特定などの分析に用いることが可能である.この仕組みのもと,会員ステージ間での購買特性の差異を明らかにすることは様々なメリットがある.一方,多様な嗜好を有した顧客が混在した対象データに対しては,クラスタリングモデルを構築することが顧客理解のために有用である.しかし,会員ステージ間で独立に顧客クラスタリングを適用した場合,得られたクラスタを会員ステージ間で紐付けて比較分析することができない.本研究では,会員ステージ間でクラスタ分布の差異が分析できるモデルとその学習アルゴリズムを提案する.

著者

高田 健二 川村 大伸

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.47-60, 2018-07-15 (Released:2018-08-15)

参考文献数

40

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近年外国人労働者や留学生は増加傾向にあり,多くの企業で外国人労働者の雇用ニーズが高まっている.本稿では,離職意思,役割ストレッサー,および組織的支援の構造化を目的として,日本国籍と中国国籍の大学生アルバイト従業員を対象に2母集団分析を行った.役割ストレッサーの構成概念である「仕事の量的負担」と「役割葛藤」が,職務満足の構成概念である「全般的満足感」に負の影響を与えること,「役割葛藤」と「全般的満足感」の影響間に「知覚された組織的支援」の負のモデレータ効果があることを示した.2国籍間に大きな違いは見られず,大学生アルバイト従業員の過剰な仕事量や職務の矛盾を調整することで,国籍を問わず離職意思を低減できることが新たな知見として得られた.

著者

片岡 洋一

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.312-319, 1984-12-15 (Released:2018-12-17)

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標準原価計算による原価統制方式としての直接材料費差異分析において, 複数の直接材料が相互に代替的である場合について, 従来, 数量差異は単純に配合差異と歩留差異に分析されるだけであったが, この研究では正味数量, 仕損数量, 減損数量の三つの概念を導入し, それらの相互関係を定立したうえでより下位の原価差異にまで分析しうる基礎を与え, 新たに一般性の高い15分法を誘導する.その方法では正味配合差異, 正味歩留差異, 減損率差異, 仕損率差異, および種種の混合差異が導かれ, 個別の材料ごとの歩留の相違や正味配合と正味数量の標準値からの変化による原価差異等を導くことができ、原価統制のための情報として従来のものとくらべてより優れているといえる.

著者

小林 秀明 高橋 志乃 高田 雅人 野本 多津

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, 1995

著者

野本 多津 小林 秀明

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.303-310, 1998

参考文献数

11

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プリント基板は, 市場ニーズの多様化に伴う多品種化, 対象製品の小型化・軽量化に伴う高密度実装化等が進み, 作業の高度化, 複雑化に伴う組込不良, はんだ不良等の各種製造不良が発生しやすくなっている.これら製造不良の中で, 部品の実装位置等, 設計方法が原因で発生するものに関しては, 設計での事前対策が要求されている.そこで, 不良率低減, 生産性の向上を目的とした不良対策支援システムにおいて, 階層的クラスタ分析を用いた不良発生傾向抽出方式にて不良実績情報を分析し, 基板・部品特性ごとの不良発生傾向データを抽出する.このデータを用いて, 設計への事前対策指示や設計対象の基板と類似した基板・部品の検索を行う.本論では, 不良発生傾向抽出方式の検討結果と処理方法を詳述する.

著者

塹江 清志

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.185-192, 1990-08-15 (Released:2018-12-17)

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本論文の目的は, 日本人の根源的・根底的心理特性が, 「一体感」の心理であることを明らかにすることである.本居, 中根, 小此木, 土居, 源, そして木村の理論がとりあげられた.諸家の主張する日本人の心理特性について検討された結果, それらの特性が「一体感」の心理に基づいて成立することが確認された.それゆえ, 日本人の根源的・根底的心理特性が「一体感」の心理であると結論された.

著者

村杉 健 大橋 岩雄 羽石 寛寿 地代 憲弘

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.148-153, 1982-06-15 (Released:2018-12-17)

被引用文献数

2

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ハーズバーグのM-H理論において, 対人関係因子はH因子とされている.しかし, 日本人の労働者にとって, 対人関係因子はM因子的傾向を有している.日本人は労働者を動機づける要因は, たいへん複雑になている.日本人は, 職務に内在する因子と対人関係因子とによって動機づけられる.本研究は, ハーズバーグの最新(1976年)のデータと比較して, それらの対人関係因子について実証的に検討したものである.

著者

水野 浩孝 森山 弘海 羽田 隆男

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.268-277, 2015 (Released:2015-03-10)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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サプライチェーンにおいて,最終需要の変動が増幅されながら上流側へ伝搬するブルウィップ効果と呼ばれる現象が知られている.ブルウィップ効果の抑制には最終需要情報の共有が有効と言われているが,現実のチェーンでは情報共有の実現は必ずしも容易ではない.本論文では,チェーンの各段階が上流段階に発注する際に,発注情報とともに最終需要情報も伝達するモデルを取り上げる.このモデルでは,上流側ほど遅れがあるものの,最終需要情報共有が実現される.評価式ならびにシミュレーション実験によりモデルを評価し,時間的に遅れた最終需要情報であっても,各段階がそれらを共有することでブルウィップ効果を抑制できることを明らかにした.

著者

飯島 正樹

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.575-580, 1995-02-15 (Released:2018-12-17)

参考文献数

9

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新商品の開発は主として企業内のマーケティング部門とテクノロジー部門により行われてきた.ここ数年は, ダイレクトマーケティングや顧客満足のように, 顧客の要望を取り入れた商品開発が重視されてきている.顧客の意見には苦情(complaints)と要望(claims)があり, 本研究では苦情を中心とした口コミ情報が販売に及ぼす影響を考察している.商品を効率よく生産し販売するためのロジスティクス等のサービスや企業イメージ等の, 細分化された顧客の要求を満たす商品を販売するための情報メディアとして, 口コミは重要な役割を果たす.本研究で調査対象にした洋服は自動車に比べて, メーカーが新製品の品質向上に努力しているにもかかわらず, アフターサービスが伴っていないことを確認した.口コミ情報は, 商品購入や商品開発にとって重要なので, 顧客の意見を反映させやすいサービスシステムを確立することが肝要である.

著者

朝倉 涼次 勝又 大介 玉置 研二

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.37-48, 2016

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機器の故障原因の迅速な特定のために,原因特定に要する作業時間の期待値に基づいて作業を指示する方法を提案する.本方法では,故障原因特定のための2種類の作業,すなわち故障原因の候補を絞り込むための診断作業と,真の故障原因を特定するための確認作業をノードとするグラフィカルモデルを用い,グラフィカルモデルを分割した小規模なグループごとに期待値最小となる作業順序を決定する.故障原因を乱数で発生させるモンテカルロシミュレーションを用いて提案方法を評価し,従来の作業指示方法と比較して原因特定にかかる作業時間を短縮できることを確認した.

著者

船橋 高志 金川 明弘 太田 宏

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.209-216, 1993

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チェーン・サンプリング検査方式とは, 同一生産条件のもとで連続生産されるロットの受け入れ検査において, 当該ロットの検査結果のみならず過去の検査結果の履歴をも考慮して, その合否を決定する方式である, そのため, 検査ロットからの検査情報のみで合否判定を行うその他の一般的な抜取検査と比べて, サンプルサイズは小さくすむ反面, "工程品質一定"の仮定のもとに検査が構築されていることから, 工程変化の早期発見という点においては余り期待できない.本論文では, チェーン・サンプリング検査方式が適応される従来の基本仮定を踏襲しつつも, 最新の検査情報に比重をおき, 工程変化を敏感に検出することを目的に, 対象ロットに対して二回抜取検査を実施する検査方式を提案する.あわせて, 工程変化に対する検出特性並びに検査における運用コストについて, 従来のチェーン・サンプリング検査方式との比較を行い, 提案検査方式の有効性を検証する.

著者

大橋 岩雄 帆足 辰雄 住吉 和司 大野 彰 桜井 俊則 村杉 健

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, 1978

著者

北村 拓海 椎名 孝之

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.37-45, 2021-04-15 (Released:2021-05-15)

参考文献数

13

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プロジェクトの遂行において,作業の所要時間は作業の工数と作業へ投入される資源数によって決定される.資源の投入数を増加することによって,所要時間は短縮される.さらに資源の投入数の増加に伴い,作業にかかる費用は増加する.このような問題は,時間費用トレードオフ問題 (The Time/Cost Trade-off Problem) と呼ばれる.本研究では,時間と費用の関係が反比例の関係にあると仮定する.作業の所要時間が確率変数によって定義されるような曲線型時間費用トレードオフ問題に対して,確率計画法による定式化と解法および数値実験結果を示した.

著者

松本 卓夫 久保寺 静 志田 敬介 松川 弘明

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.65-74, 2021-04-15 (Released:2021-05-15)

参考文献数

22

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近年スマート工場に関する研究が注目を浴びている.Industry 4.0に代表される第4次産業革命ではスマート工場が主役となっており,多くの研究論文が発表されている.しかしながら,その多くは自動化,知能化,IoT(Internet of Things), AI (Artificial Intelligence) に関するものであり,運営における同期化や柔軟性を考慮した設計に関する研究は見られない.本研究では,プロセスチーズ工場における乳化工程と充填工程を対象とし,設備償却費用,稼働費用,同期化費用,および柔軟性費用を考慮した設計問題を考える.スマート工場は必要なものを,必要な時に,必要な量だけ,効率よく製造することが必要条件であり,需要の変動など外部環境の変化や内部環境の変化に柔軟に対処できるように設計する必要がある.工場を設計するときに運用,同期化,柔軟性を考慮することが工場のスマート化に貢献できると考え,投資決定変数と運用決定変数を用いてモデル化を行う.乳化工程と充填工程には複数の設備を設置することができるとし,設備能力と台数の組み合わせを最適化することを目的とする.投資と運用を同時に考える場合,目的関数が非線形になる.そして,組み合わせ数が膨大になり組み合わせ爆発を起こすため,問題の特徴を用いて階層化し,効率的に最適解を求めるアルゴリズムを提案した.また,提案モデルは数値実験を通じてその妥当性を評価し,さらに事例研究を通じて既存工場の運営を評価すると同時に,非合理的な投資を合理的にするための分析を行った.

著者

大野 勝久 大竹 裕一 趙 暁波 木瀬 洋

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.187-193, 1995-08-15 (Released:2018-12-17)

参考文献数

11

被引用文献数

4

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本論文は, ジャストインタイム生産システムにおけるライン停止のある混合品種組立ラインを考え, アイドル時間とライン停止時間を考慮した総費用を最小化する投入順序を決定する問題を論ずる.この問題にたいする分枝限定法によるアルゴリズムを開発し, 実用的なアルゴリズムとしてSimulated Annealingによるアルゴリズムを提案する.この近似アルゴリズムの種々のパラメータ値が分校限定法の厳密解を用いて効率的に設定される.そして, この近似アルゴリズムを実際の混合品種組立ラインへ適用し, その有効性を示している.

著者

小野里 拓也 佐藤 眞木彦 井田 憲一

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.157-165, 2019-10-15 (Released:2019-11-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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病棟看護師の勤務スケジュール作成は, 看護師長ら多忙なスタッフが多大な作業時間と労力を費やす消耗的な作業である。従前より自動化が強く望まれているこの問題は, ナーススケジューリング問題 (NSP) と呼ばれており, 異なるレベルの制約が縦横に絡まった複雑な組合せ最適化問題である。NSPに対して, 多くの最適化手法により様々な研究がなされている。中でも遺伝的アルゴリズムなどのヒューリスティクス手法が有望な結果を出しているが, その多くは実用規模の問題に対して, 全ての制約違反を解消した解の導出を実現できていない。またNSPには, 有料の製品も幾つか提供されているが, 経費が予算と折合わないことが間々ある. 更には, 商用ソフトのあるものは膨大な計算コストが必要だったり, また別のものは問題の性質によっては探索性能が安定しないなど, 問題を抱えているものもある。そこで本研究では, 遺伝的アルゴリズムを用いて, 実用時間内に安定して最良スケジュールが導出できるNSPシステムの開発を目指す。このシステムでは, 看護師間の勤務バランスを考慮しながら, 勤務シフトに関する要請とシフトパターンの制約を充足する解を導出することを目標とする。

著者

村杉 健 三木 信一

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.44-50, 1983-04-15 (Released:2018-12-17)

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本研究は, HerzbergのM-H理論の理論的前提としてMaslowの欲求理論を実証的に検討したものである.Maslow理論の構造から, 基本的欲求(basic needs)の性質と種類, 欲求階層性(need hierarchy), 欲求先行性(need priorities)等の問題について提起し, desire-provision方式のモラール・サーベイを実施した3社400名について, desireとprovisionの関係を分析することで, それらの問題を検討した.その結果, 生理的欲求と安全の欲求は欠如欲求といえ, しかも両者の間に階層性も先行性も認められないので欲求のH因子とし, 尊重の欲求と自己実現欲求は成長欲求といえ欲求のM因子とし, 社会的欲求はどちらともいえず別の欲求であるR因子と考えられる.それゆえ, 本研究は, 欲求のM-R-H仮説を提起するものである.

著者

古川 浩一

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, 1987

著者

高橋 奈津美 山本 久志 秋葉 知昭 肖 霄

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.232-243, 2018-01-15 (Released:2018-02-15)

参考文献数

9

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本論文は,全点間信頼度と総コストの2つの評価尺度を考慮したネットワーク設計問題に対し,効率的なパレート最適解探索アルゴリズムの提案を目的とする.従来のアルゴリズムは全点間信頼度の算出に対して効果的なアルゴリズムであるものの,全ての部分ネットワークについて全点間信頼度とコストの計算を行っているため,パレート最適解の探索の際には,エッジ数が増加するにつれ多くの計算時間を必要とする課題があった.効率的なパレート最適解探索のために,本論文では,連結されるエッジの効率やパレート最適解のランクなど,パレート最適解となる部分ネットワークが持つ要素を調査した.そして得られた傾向と性質を踏まえ,計算が必要な部分ネットワークの制限を行う方法を提案する.この探索空間の制限により,得られる最適解がパレート最適解の真部分集合となるため,提案手法のパレート最適解探索の精度と計算時間の評価を行う.

著者

角 晴美子 稲田 周平

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.47-57, 2020-07-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

15

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近年のインターネットを通じたeコマースの急速な進展により,商品の流通コストの削減や納入リードタイムの短縮に向けたサプライチェーン全体の合理化が求められている.商品の商流と物流の接点になる物流センターの役割が高まっており,そこでの効率向上が重要なテーマになってきている.このような問題意識のもとで,本稿では顧客からの注文に基づいて商品棚から商品を回収する物流センターでのオーダーピッキング作業に着目し,この作業を効率化するための方法を考察する.センター内に垂直ならび水平方向に通路を配置したトラディショナル・レイアウトを評価の基準にして,1)作業フロアのレイアウト変更と2)商品の保管位置の変更による効果を検証する.論文の前半では,物流センター内に配置される通路の幅と商品棚の大きさが十分に小さいと仮定したもとでの数理モデルを構築し,上記1)と2)を個別に実施した場合の効果をピッキング作業者の移動距離の観点から評価する.また,論文の後半では,上記1)と2)を組み合わせた複合方策を提案し,その効果を評価している.方策1では,商品の集積地点を倉庫フロアの下辺中央に移動すると共に斜めの通路を導入する.更に,出荷頻度に応じて商品を2段階に分けた上で保管位置を決めるクラス別保管が行われる.方策2では,商品の集積地点を倉庫フロアの下辺中央に移動すると共に,倉庫フロアを45度の斜め線で区切ってクラス別保管が行われる.結果として,提案したいずれの複合方策も,基準とするトラディショナル・レイアウトでの作業に比べて作業者の平均移動距離が25%以上短縮されることを明らかにした.