著者

三上 史哲 宮崎 仁

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.115-128, 2017

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近年,国際生活機能分類(ICF)の意義や活用の重要さは認識されてきたが,構造の複雑さや項目 数の多さ(全1,457項目),用語の難しさ,全体像の理解の難しさなどから,実践的活用までに至って いないといえる.本研究では ICF の実践的な活用を目指し,その第一歩として適切なコード化を促 す支援システムを作成し,その活用例を示した.支援システムは ICF をインターネットを介して閲 覧,検索可能とする Web システムとした.ICF 検索機能としては Google 検索エンジンのサイト内検 索を利用し,多くのユーザが見慣れた検索結果を得ることが可能となった.さらに,Yahoo 形態素解 析(WebAPI)を利用し,文章による検索を可能とした.類義語に関しては,形態素解析で分割され たキーワードに対する類語辞典へのリンクを表示し,容易に再検索できるようにした.このシステム の活用例として,①日本広範小児リハ評価セット,②居宅サービス評価票,③要介護認定調査票,④ 重症児チェックリスト,⑤障害程度区分,⑥認知症アセスメント,⑦機能的自立度評価表の各評価項 目を ICF コード化した.全生活機能評価票の分析対象項目は,合計で291件あった.コーディングし たデータを評価票ごとに集計し,頻度分布図を作成したところ,評価内容が心身機能「b」を中心に したものと活動・参加「d」を中心にしたものに分かれることが示唆された.そこで,評価票間のコー ド(質問項目)の類似度をクラスタ分析を用いて確認したところ,日常生活動作を中心に調査を行っ ている評価票と高齢者を対象とした調査の分類があることが示唆された.新しい評価票を作成した際 に,同様の分析を行えば類似度の高い評価票を確認することができる.この活用例では,既存の評価 票を ICF コード化し,類似の評価票を分類することで,新しい評価票を作成する際により完成度を 高めるための一つの方法を示すことができたと考える.

著者

武内 陽子 飯田 淳子 長崎 和則

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.150-158, 2017

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本稿は,精神障害者と支援者,家族,ピア,地域住民など多様な周囲の人々との関係に関する先行研究を検討したものである.その結果,精神障害者と周囲の人々に関する研究の傾向は,支援者と精 神障害者との関係を明らかにするものが圧倒的に多く,その中でも,支援者の視点から考察するもの が多く見られた.従来は役割関係や関係の性質に関する量的な研究が多く行われていたが,近年では, 関係の質を問う研究や当事者を主体とした関係,地域住民との関係など多様な関係のあり方に関する 研究が行われていた.精神障害者と周囲の人々との関係に関する各研究は,精神障害者支援の変遷と も大きく関わっていると考える.治安対策や医療的な精神障害者の処遇が中心の時代は,専門家主導 で精神障害者支援が行われることが当然であった.しかし,現在の精神障害者支援では当事者が主体 的に支援を決定し,支援者とともに課題を解決する協働者として捉えられている.それに伴い,支援 者主体から当事者を主体とした関係や家族,ピア,地域住民との関係に焦点が移ってきたと考える. しかし,未だ地域住民との関係に関する研究は限りなく少ない.そのため,支援関係以外の関係を含 めた周囲の人々との関係が実際にどのようなものであるか,精神障害者本人の視点に立って具体的に 示していくような研究も,今後,蓄積される必要があると考える.This paper examines the studies on the relationships between the mentally handicapped and those surrounding them, such as health professionals, family, peers and others living in their vicinity. It was found that the majority of research focused on the relationships between the mentally handicapped and the health professionals who support them, including a large amount of research from the viewpoint of the health professionals. Until recent years, most research was quantitative in nature, and focused on the specific roles of each party involved. However, current research tends to focus more on the quality of relationships, positioning mentally handicapped persons at the center of inquiry. More emphasis is also being placed on interactions with the wider community. It is worth noting that studies on the relationship between the mentally handicapped and their community is still severely lacking. Research is greatly necessary into how the mentally handicapped view their relationships not only with health professionals but also with members of the community.

著者

武政 睦子 出口 佳奈絵

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.71-78, 2016

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健全な食生活は健康で豊かな人間性の基礎をなすものである.子どもへの食育を通じて保護者自身 の食育への期待が高まっている.そこで,H 町小学校高学年を対象に食育講座「わくわく早島キッチ ン2014~楽しくおいしくクッキング~」を開講した.参加者14名のうち食行動アンケートが回収でき た9名の子どもとその保護者を対象とした.アンケートは,子ども自身,保護者自身,保護者からみ た子どもについて,回答を得て点数化し評価した.講座前の子どもの食行動の得点数は保護者と差が なく,子どもの食行動は保護者の食行動に依存していることが明らかとなった.しかし,保護者から 見た子どもの食行動の得点数は有意に低かった.講座後では,保護者から見た子どもの食行動の得点 数は有意に増加し.保護者自身も増加傾向にあった.このことより小学生を対象とした食育講座は, 子ども本人だけではなく子どもを通じて保護者の食行動変容が期待できると示唆された. A workshop entitled"Hayashima Happy Kitchen 2014—Fun and Yummy Cooking"was offered to older students at H-Town Elementary School. Parental views of their children's dietary behaviors appeared to be significantly lower than children's views and parents'views of their own behaviors. After workshop participation, however, parental scores of their children's dietary behaviors were significantly improved, and scores of parents'own dietary behaviors also appeared to be rising. Taken together, the findings of this study suggest that dietary workshops for children can help to improve the eating behaviors of children as well as parents.

著者

竹田 恵子 太湯 好子

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.53-66, 2006

著者

熊谷 忠和 クレミンソン ティム

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.55-64, 2018

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本研究の目的は,これまでの筆者の研究である社会構築主義的思考に基づくソーシャルワークの理論・方法の枠組み構築を目指した「生きていることの有意味感を見据えたソーシャルワーク援助枠組みについての研究」を踏まえ,さらに当事者のライフ・ストーリー分析を多文化視点も加え,すでに筆者が提示している「生きていることの有意味感を見据えたソーシャルワーク援助枠組み」の妥当性を検証することである.そのための研究方法として,マレーシアのハンセン病当事者(中華系マレー人)への聞き取り調査を行った.分析の結果,スティグマをきせられた当事者が,自身のさまざまな対処を通して,人生においてポジティブな見解を築き上げる過程が明らかとなった.そして,エピファニー(語源はキリスト教における「顕現」を示すが,ここでは当事者が人生の見方を変えるような宗教的な体験も含む日常的な生活や出来事の体験とする)の体験を経て,当事者自身が人生の見方を変え,スティグマを乗り超えていく過程が明らかとなった.さらにライフ・ストーリーのダイナミクス,すなわち「マスター・ナラティブ」「モデル・ストーリー」「ニュー・ストーリー」の展開過程が認められ,その要因として「ストレングス」「利用者文化」「公からの他者承認」「実体ある復権」が明らかとなった.従って,研究の目的とした前段研究の妥当性は検証された.しかしながら,今回の事例的検証から本「援助枠組み」援用について,当事者との安定した信頼関係形成などに関しての限界性が認められた.

著者

八田 徳高 福永 真哉 太田 富雄

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.449-455, 2018

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標準純音聴力検査の結果は正常であるが,日常生活,特に職場での聞こえの困難さを訴える成人2例に対して,聴覚情報処理に関する検査を実施し,聞こえの困難さについて分析を行った.また,聞こえの問題と同時に注意や記憶など他の背景要因の関連についても検討するために神経心理学的検査を実施した.その結果,2名とも聴覚情報処理に関する問題をもっていることが明らかになった.1名は,神経心理学的検査の結果では成績の低下はなく,聴覚情報処理障害の可能性が考えられた.もう一方の症例は,記憶及び注意に関する検査においても成績の低下がみられたことから,他の要因からくる聞こえの困難さが疑われる結果となった.このことから聴覚情報処理機能の評価では,神経心理学的検査を実施し,その背景にある要因について検証することの重要性を確認することができた.

著者

植田 嘉好子 三上 史哲 松本 優作 杉本 明生 末光 茂 笹川 拓也

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.47-59, 2020

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人工呼吸器や経管栄養等の医療的ケアを日常的に必要とする子どもは「医療的ケア児」と呼ばれ, この10年でおよそ2倍に増加し,全国に約2万人いると推計される.医療的ケア児の保育ニーズの高まりから,国や地方自治体は保育所への看護師配置等の支援体制を整えつつあるが,実際の保育所受入れは全国で329か所,366人に留まる(2017年度).そこで本研究では,保育所での受入れの条件やそれを支えるシステムの検討を目的に,医療的ケア児と家族へのインクルーシブな支援の実際と課題を明らかにした.2件のケーススタディの結果,医療的ケア児の保育所受入れには,看護師の配置等の制度的課題だけでなく,健常児も含めた多様なニーズにいかに対応するかという保育実践上の課題が見出された.一方で,クラスでは園児らが自然と医療的ケア児に関わり,医療的ケア児自身も集団生活の中で自立心や所属感,社会性が芽生えており,互いの違いを認め合いながら成長・発達していくインクルーシブ保育の成果も確認された.同時に,保育所の利用によって,保護者への子育て支援と就労を通した社会参加とが実現されており,このようなインクルーシブな支援には,医療的ケア児に関わる諸機関(病児保育室や相談支援事業所等)との形式的でない有機的な連携が重要であった.しかし現実には,医療機関でない保育所という施設で医療的ケアを安心・安全に提供することの負担やリスクは少なくなく,医療事故に対する補償制度等を国が整備していくことも今後必要と考えられる.

著者

北澤 正志 橋本 美香 國弘 保明 根来 麻子

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.165-173, 2019

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社会変動の激しい現代社会においては,確かな情報収集と論理的思考力に基づく課題解決能力の育成が重視されている.こうした学力の育成に,高等学校の学習指導要領で示されている「論理の構成や展開を工夫し,論拠に基づいて自分の考えをまとめること」という意見文の学習は有効である.「書くこと」に関する学習活動は「思考力,判断力,表現力」を鍛え,課題解決に対する資質・能力の向上に繋がる.しかし,大学に入学した時点では,主体的に情報収集を行うという姿勢が身についておらず,事実と意見を区別する表現さえあいまいである.そこで,本稿では,高等学校の「書くこと」に関する学習活動について,具体的にどういう点に課題があるのかを明らかにすることを目的とした.このための方法として,本学の必修科目「文章表現」の受講者を対象としてアンケートを実施し,高等学校の「書くこと」に関する指導の現状と学生の実態を分析した.その結果,高等学校においては,主体的な情報収集,客観性の高い資料に基づいて書くという経験が少ないことが明らかとなった.このことから,大学の初年次教育においては,こうした現状をふまえて指導しなければならないことが示唆された.また,課題解決能力の育成のためには,高等学校の「書くこと」の学習活動における情報収集から推敲にいたるまでの学習過程を具体的に構成する必要があるという今後の課題が明らかとなった.

著者

川崎 靖子 寺本 房子 武政 睦子

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.285-293, 2020

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川崎医療福祉大学の管理栄養士養成課程4年生を対象に,職業選択と管理栄養士のコンピテンシーの達成度との関係を調査した.有効回答者42名を病院(以下,病院群)25名(59.5%),福祉施設(以下,福祉群)8名(19.0%),企業7名(16.7%),その他2名(4.8%)に分けた.本研究におけるコンピテンシー平均達成度を,全国管理栄養士養成課程の4年生を対象にした調査と比較した.病院群は基本コンピテンシーが最も高く,学修目標到達度の「栄養マネジメント能力」および「職域分野別コンピテンシー」のすべての項目が高かった.しかし,福祉群は基本コンピテンシーの「自己確信」の項目が低かった.管理栄養士養成課程の教育やカリキュラムを改善するための提案について考察した.

著者

川崎医療福祉学会

出版者

川崎医療福祉学会

巻号頁・発行日

1991

著者

中尾 竜二

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.359-368, 2019

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本研究は,役割を付与された地域住民ならびに民生委員を対象に認知症の疑われる高齢者を発見した場合の相談先の意向を明らかにすることを目的とした.調査対象者は A 市,B 市,C町,D市の人口・高齢化率の異なる4市町村の地区社会福祉協議会(支部社会福祉協議会),認知症キャラバンメイト,小地域ケア会議に所属する地域住民2,503名とした.調査内容は,回答者の属性,認知症の疑われる高齢者を発見した場合の相談先の意向などで構成した.相談先の意向の遠近構造は,クラスター分析を用いて類型化し,コンボイモデルを用いて模式化した.その結果,役割を付与された地域住民ならびに民生委員ともに3つのクラスターが抽出された.役割を付与された地域住民は,「民生委員」を相談先とする意向が高かった.また,民生委員は「地域包括支援センター」,「認知症が疑われる高齢者の同居家族」,「認知症が疑われる高齢者の別居家族」へ相談する比率が有意に高かった.本研究結果より,地域において潜在する認知症が疑われる高齢者を早期に発見するため,援助要請する重要な存在としての地域コミュニティ(地域で一定の役割を付与されている住民と民生委員)による認知症の早期発見・早期受診を可能とする受診・受療連携システムの構築のためには,それぞれの役割を明確にし分担していくことも重要であると考えられた.今後は地域包括ケアシステムをふまえた受診・受療における両者の相談先の順序性を明らかにすることが課題である.

著者

佐藤 隆也

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.259-268, 2018

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知識基盤社会に求められる汎用性の高い資質・能力を育成するために,授業改善が求められている. 従来の講話中心の授業において,学習者は学びに対して受動的になりがちで,思考力,判断力,表現 力等を育成するには,限界や弊害がある.資質・能力向上のためには,主体的な学びを実現するアク ティブラーニングの導入による学習者を主体とする授業設計が必要である.授業設計においては,ユ ニバーサルデザインの視点を取り入れることで学習の障壁が軽減され,学習は活性化し,すべての学 習者の参加・理解につながることが期待される.そこで,ユニバーサルデザインの視点による授業改 善の取組及びアクティブラーニングを活用した実践研究を概観・整理し,主体的な学びを実現するア クティブラーニングがより有効にはたらくために,学習の障壁をなくす授業環境としてユニバーサル デザインの視点を取り入れることの意義を示した.Course improvements are being sought for to nurture the higher versatility and abilities needed in a knowledge- based society. Students have been passive until now in most lecture-centered learning which is limiting and has ill-effects on the effort to foster the ability to think, make decisions and express one's own opinion. To improve character and abilities, there is a need to have lesson designs that have the learner act on own initiative by introducing active learning. By introducing universal design to lesson design, the obstacles to learning will be alleviated and we can expect learning to be activated, leading to the participation and increased knowledge of students. We reviewed and organized the literature on lesson improvement and active learning from the viewpoint of universal design. In order for active learning to work even more effectively, we pointed out the importance of introducing universal design as the study environment that eliminates obstacles to learning.

著者

荒井 佐和子 進藤 貴子

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.251-257, 2016

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アルツハイマー型認知症(Alzheimer's disease : AD)の初期から終末期までの自然経過を理解することは,認知症の人と家族へのよりよいサポートを行うために重要である.しかし,医療福祉職を目指す学生がAD の進行に伴い生じる症状や取り組むべき課題についてどの程度認識しているのかは明らかでない.そこで,本研究では,医療福祉系大学に在籍する学生が,AD の進行についてどのように認識しているのか,探索的に検討した.調査は127名を対象として,認知症の人との接触経験,知識,およびAD の進行期に対する認識を尋ねた.その結果,認知症の人との接触経験や知識は高かったが,AD の進行期に対する認識は軽度から重度の段階で存在する認知機能障害に関する記述が多く,重度の段階で生じる身体機能の障害に関する記述は少なかった.多くの認知症が進行性であることからも,認知症進行期に関する教育の充実が必要であると考えられた. To provide better support to people with dementia and their families, it is important to understand the development of Alzheimer's disease(AD)from the early stage to the end-of-life. However, it is still unclear whether students who are studying to become health care providers understand the difficulties that arise with the progress of AD. The purpose of this study was to examine the extent to which students who enrolled in the Medical Welfare University recognize the progression of AD. Undergraduate students of the Medical Welfare University (n = 127)were asked about their contact experience with people with dementia, knowledge of dementia, and their understanding of the advanced stages of AD. It was investigated that many students had contact experience and knowledge of the people with dementia. During the recognition of the advanced stages of AD, many students described the cognitive dysfunction that people experienced from mild to advanced stages of AD; however, there was little understanding of the decline in physical functions in advanced AD. Because the many types of dementia are characterized by a progressive decline in cognitive and physical functions, it is necessary to educate students about advanced dementia.

著者

倉藤 利早 長尾 光城 宮川 健 松枝 秀二 Kuratou Risa Nagao Mitsushiro Miyakawa Takeshi Matsueda Shuji

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.233-242, 2014

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本研究では,高等学校バスケットボール選手に熱中症に関する継続的な予防活動を行い,予防活動 の有効性を検討することを目的とした.高等学校の男子バスケットボール部に所属する選手9名を対象に調査を行なった.測定項目は,水分摂取,体重,脈拍,赤外線式鼓膜温,腋下温,環境温度,主観的口渇感,主観的温度感,主観的運 動強度とした.熱中症予防活動は熱中症予防NOTE を作成し,調査1回目の測定終了後に実施・配布を行なった.また,日々の練習で使用できる水分補給量の目安を記したコップを配布し,自己チェックシート,熱中症計,体重計の配布も行ない,日々の練習で活用するよう教示した.測定月ごとに体重あたりの水分摂取量と体重あたりの総発汗量の相関関係を示した結果より,7月において有意な正の相関関係が示された.また,8月においても有意な正の相関関係が示された.次に,測定月による選手の水分補給率・体重減少率の変化を示した結果より,測定月の違いによる, 水分補給率,体重減少率において有意な差は示されなかったものの,個人データで以上の二つを比較 した結果,対象者9人中8人において,水分補給率が増加し,体重減少率は減少を示した.そして,予防活動について内省を行った結果,選手から自己チェックシートや体重測定は習慣がないため,なかなか継続して行うことが難しいという報告を受けた.一方,熱中症計は毎回の部活において使用し,練習前はもちろん練習中もほとんどの選手がチェックしたという報告を受けた.本研究において行った予防活動の有効性を検討した結果,選手が熱中症にならないために,自分自身による管理はもちろん,特に周りのサポートが重要であることが考えられた.また,そのサポートが一過性のものではなく,選手に習慣づくまで継続的に行なう必要が考えられた.そして,最終的に選手自ら自己管理ができるような指導が行える指導者像が求められる.The purpose of this study was to study the effectiveness of continuous prevention activities of heat disorders in high school basketball players. Nine boys participated in this study. The subjects' water intake was monitored without forcing fluid intake. Body weight, pulse rate, environmental temperature, VAS for measuring the SST, RTS, and RPE were measured.For the activity, we made a heat disorders prevention notebook and performed the implementation and distribution after the measurement of the first investigation. In addition, we distributed cups which had marks indicating the quantity of water intake. And we distributed the self-check sheet and the scale of heat disorders and body weight. We instructed them to utilize it in their daily exercise. Significant correlation was observed between water intake and the total quantity of sweat per body weight in July and August. Then the results showed that a change of water intake rate and the body weight rate of decline in every measurement month, but both water intake rate and weight rate of decline were not significant. The self-check sheet and the scale of body weight were not used continually. However, the scale of heat disorders was continued from the introspection report of the players.