著者

宮崎 仁

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.188-191, 2009 (Released:2012-08-02)

参考文献数

6

被引用文献数

2

著者

宮崎 仁志 土山 智之 寺田 久屋

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.156-164, 2013-04-25 (Released:2013-05-15)

参考文献数

1

被引用文献数

2 2

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当市では2011年3月に発生した福島原発事故を受けて,ゲルマニウム半導体検出器付きガンマ線スペクトロメータにより,市内を流通する食品の放射性物質検査を開始した.2011年3月30日から2012年10月31日までに300検体の検査を行った.暫定規制値および2012年4月から施行された基準値を超えた検体はなかった.放射性ヨウ素(131I)は緑黄色野菜およびその他の野菜7検体から検出された.放射性セシウム(134Csおよび137Cs)は60検体から検出された.検出された食品群は,米・加工品,いも・加工品,種実類,緑黄色野菜,その他の野菜,生果,きのこ類,生魚介類,魚介加工品,畜肉,牛乳・乳製品およびその他の嗜好飲料であった.

著者

三上 史哲 宮崎 仁

出版者

川崎医療福祉学会

雑誌

川崎医療福祉学会誌 = Kawasaki medical welfare journal (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.115-128, 2017

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近年,国際生活機能分類(ICF)の意義や活用の重要さは認識されてきたが,構造の複雑さや項目 数の多さ(全1,457項目),用語の難しさ,全体像の理解の難しさなどから,実践的活用までに至って いないといえる.本研究では ICF の実践的な活用を目指し,その第一歩として適切なコード化を促 す支援システムを作成し,その活用例を示した.支援システムは ICF をインターネットを介して閲 覧,検索可能とする Web システムとした.ICF 検索機能としては Google 検索エンジンのサイト内検 索を利用し,多くのユーザが見慣れた検索結果を得ることが可能となった.さらに,Yahoo 形態素解 析(WebAPI)を利用し,文章による検索を可能とした.類義語に関しては,形態素解析で分割され たキーワードに対する類語辞典へのリンクを表示し,容易に再検索できるようにした.このシステム の活用例として,①日本広範小児リハ評価セット,②居宅サービス評価票,③要介護認定調査票,④ 重症児チェックリスト,⑤障害程度区分,⑥認知症アセスメント,⑦機能的自立度評価表の各評価項 目を ICF コード化した.全生活機能評価票の分析対象項目は,合計で291件あった.コーディングし たデータを評価票ごとに集計し,頻度分布図を作成したところ,評価内容が心身機能「b」を中心に したものと活動・参加「d」を中心にしたものに分かれることが示唆された.そこで,評価票間のコー ド(質問項目)の類似度をクラスタ分析を用いて確認したところ,日常生活動作を中心に調査を行っ ている評価票と高齢者を対象とした調査の分類があることが示唆された.新しい評価票を作成した際 に,同様の分析を行えば類似度の高い評価票を確認することができる.この活用例では,既存の評価 票を ICF コード化し,類似の評価票を分類することで,新しい評価票を作成する際により完成度を 高めるための一つの方法を示すことができたと考える.

著者

宮崎 仁志 加藤 陽康 加藤 友香里 土山 智之 寺田 久屋

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.151-155, 2013-04-25 (Released:2013-05-15)

参考文献数

2

被引用文献数

7 15

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東海地域の一日摂取量に基づいて名古屋市内で食品を購入し,調製したマーケットバスケット方式によるトータルダイエット試料について,ゲルマニウム半導体検出器付きガンマ線スペクトロメータにより放射性セシウム(Cs)濃度を測定し,被ばく線量を算出した.福島原発事故前の2006年に調製した試料から放射性Csは検出されなかった.事故から5か月後の2011年8月に調製した試料のうち,3群(砂糖,菓子類),8群(その他野菜,海藻,きのこ類)および10群(魚介類)から放射性Csが検出された.1年5か月後の2012年8月に調製した試料では,8群および10群からCs-137のみが検出された.放射性Csによる預託実効線量は,2011年が0.0015 mSv,2012年が0.00016 mSvであった.

著者

茅野 功 薮本 道人 望月 精一 宮崎 仁

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.576-585, 2009-03-01

参考文献数

28

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ぱちんこ遊技場は複数の電子機器に四面を取り囲まれる特殊な環境であり,老若男女を問わず多くの人が出入りする場所である.しかし,このような電磁環境における生体及び体内埋込形医療機器への影響に対する研究はなされていない.そこで本論文では,この基礎的検討としてぱちんこ遊技場の遊技機のうち回胴式遊技機に焦点を当て,4種の遊技機から放射される中間周波磁界及び高周波電界の測定を行い,遊技者の磁界及び電界曝露の程度を検討した.この結果,回胴式遊技機は遊技中の役物連続作動装置(いわゆるボーナスゲーム)動作中に中間周波磁界及び高周波電界を最も強く放射しており,このとき遊技者は電磁調理器前面30cmにおける約5分の1に相当する中間周波磁界と,VCCIクラスB許容値より最大6.3倍の高周波電界が曝露されるが,ICNIRPの定める電界及び磁界への公衆の曝露に関する参考レべル及び医用電子機器の電磁両立性規格IEC60601-1-2に対して十分低値であることを確認している.

著者

深津 浩佑 土山 智之 谷口 賢 丹羽 一将 杉浦 潤 宮崎 仁志

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.163-168, 2022-10-25 (Released:2022-11-03)

参考文献数

12

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残留農薬の多成分一斉分析において,分析結果の品質を保証するためには内部品質管理が必要である.今回,複数の安定同位体標識化合物をすべての分析対象試料に添加して分析結果の品質を管理する方法を検討した.その結果,従来の管理試料を用いた品質管理の方法と比較して,高い精度で分析結果の品質を管理することが可能であった.安定同位体標識化合物を用いた管理方法では,分析結果の品質を対象試料ごとに評価することが可能であり,内部品質管理において有効な手法となると考えられる.

著者

高木 恭子 宮崎 仁志

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.105-108, 2022-06-25 (Released:2022-07-21)

参考文献数

7

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食品による健康危機事案が発生した際に対応可能な金属類の分析法を,マイクロ波分解装置と誘導結合プラズマ発光分光分析(ICP-AES)装置を用いて検討した.水道水質基準項目および水質管理目標設定項目に設定されている元素を含む18種類の元素(アルミニウム,ヒ素,ホウ素,カドミウム,コバルト,クロム,銅,鉄,水銀,マンガン,モリブデン,ニッケル,鉛,アンチモン,セレン,スズ,タリウム,亜鉛)を対象とし,食品試料として飲料5種類(緑茶,ブラックコーヒー,牛乳,オレンジジュース,ビール)および加工食品7種類(ビーフカレー,ぎょうざ,えびのチリソース和え,さばの塩焼き,えびピラフ,お好み焼き,果実缶詰)を使用した.添加回収試験の結果,真度は88~108%であり,室内精度は0.2~11.3%であった.本法では試料の秤量から測定終了までの所要時間は3時間以内であり,健康危機発生時における金属類の分析法として適用可能であると考えられた.

著者

森戸 雅子 小田桐 早苗 宮崎 仁 岩藤 百香 渡邊 朱美 三上 史哲 難波 知子 武井 祐子

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.285-296, 2021

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本研究の目的は,自閉スペクトラム症(ASD)児と家族と支援者の情報共有を容易にする感覚特性サポートアプリケーションの開発である.2014年より多職種連携チームクレマチスにおいて,アプリ開発を手掛け,ASDに多いとされる感覚特性について,各感覚特性について分類・保存・検索の機能を保持できる iPad用のアプリケーション「YOUSAY」を開発した.しかし,iPad用に開発したYOUSAYは,ASD児の家族が専門職と短時間に情報共有するには課題があった.そこで,ASD児のライフステージに応じた感覚特性の変化を視覚的に提示でき,感覚のバランスの悪さを視覚的に捉えやすくした「YOU チャート」を新たに考案し,スマートフォン用アプリとしてYOUSAYを開発した.結果,ASD児が日常生活で経験する感覚特性にともなう困難や苦痛を日常的に家族が保存,分類,整理を容易にすることと,緊急時や災害時に医師,臨床心理士,学校教員,保健師などの専門家や支援者との情報共有の際に優先項目の検索を可能にした.開発アプリを活用することで,地域で暮らすASD児と家族にとって,多くの関係専門職や支援者と継続的な連携を容易にすることが示唆される.

著者

都築 基弘 平野 正美 井野 晶夫 長谷川 明生 宮崎 仁 小島 博嗣 丸山 文夫 岡本 昌隆 松井 俊和 江崎 幸治

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.296-302, 2000

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1984年8月から1998年1月までに受診した高齢者(60歳以上)AML全83例の特質を明らかにするために同時期に受診した若・壮年者(15&sim;59歳)114例と臨床像および検査所見の比較検討を行った。高齢者AMLは,白血病細胞側の特徴としてはMDS先行AMLが多く,<i>de novo</i> AMLのFAB分類ではM3が少なく,M0, M1の多い傾向がみられた。染色体検査では予後不良とされる5番,7番染色体の異常が多くみられ,予後良好な15;17転座,8;21転座,16逆位は少なかった。また白血病芽球のミエロペルオキシダーゼ陽性率50%未満の症例が多くみられた。宿主側の特徴としては,検査所見では末梢血芽球比率,総蛋白低値,フィブリノーゲン,クレアチニン高値を示した。performance status 3および4の症例が約40%を占めており,診断時肝障害,心疾患,明らかな感染巣を有する症例が多くみられた。高齢者AMLは若・壮年者に比し多くの予後不良因子をもつ集団であることが示された。

著者

岩野 賢二 山本 浩司 宮崎 仁誠

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.245-246, 2001

著者

宮崎 仁 斉藤 秀之 小川 紀子 有馬 礼人 小関 迪

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.45, 2006-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

3

著者

宮崎 仁 栗山 繁 金子 豊久

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.59, pp.163-164, 1999-09-28

被引用文献数

1

著者

宮崎 仁志 阿部 政夫 麻野間 正晴 永井 祐治 中島 正博 宮部 正樹

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.233-239_1, 1997-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

13

被引用文献数

4 9

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厚生省から通知された魚肉中の一酸化炭素 (CO) の分析法 (通知法) には, (1) 多量 (300g) の試料が必要, (2) 操作中にCOの損失がおこる, という問題点がある. そこで, これらの点を改善した簡易分析法を検討した. 凍結 (又は生鮮) 試料約100gをミンチにし, その10gを直接バイアルに採取して10%硫酸を加え, 40℃で5分間加温した. 更に室温で15分間振とうしてCOを遊離させ, GC-FIDで定量した. 本法は, 分析操作中のCOの損失が少なく, 操作が簡便で, 少量の試料にも適用できる. 本法における定量限界は, 通知法と同じ2μg/kgであった. 本法により, テラピア10試料のCO濃度を測定したところ, 通知法による測定値の0.9~1.7 (平均1.3) 倍の値であった.

著者

岩野 賢二 宮崎 仁誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.90, no.8, pp.622-627, 2007-08-01

被引用文献数

3

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社会的背景として,少子高齢化社会が進行する中で,世界各国で医療費の増大を抑制することが急務となっている.当社ではその課題に対して,治療から予防へのパラダイムシフトを行う情報通信技術の検討を進めている.具体的な取組みとして,在宅ヘルスケア支援システムを開発し,米国を中心に事業化を行っている.また医療サービス,医療センサ,IT,電気の各分野を代表する企業とともにContinua Health Allianceの設立を行っている.ここでは家庭における遠隔医療業界の動向を中心に紹介する.