2 0 0 0 OA 拓殖大学一覧

著者
拓殖大学 編
出版者
拓殖大学
巻号頁・発行日
vol.昭和16年10月, 1941
著者
安富 雄平
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学語学研究 (ISSN:13488384)
巻号頁・発行日
vol.104, pp.73-86, 2003-12-28

El ritmo es un elemento prosodico que tiene relaciones intimas con la silaba, el acento y tambien con la entonacion. El ritmo se basa en la repeticion de fenomenos con cierto intervalo, y en el habla pone de relieve una caracteristica auditiva digna de tal lengua. Hay casos, sin embargo, en que el habla pierde ese rasgo ritmico a causa de tomar velocidad por cierta holgazaneria como, por ejemplo, cuando uno repite un texto dificil con voz con motivo de memorizarlo para el examen, o cuando uno cita un texto aprendido de memoria en clase. En el presente estudio tratamos ese fenomeno para buscar un punto de partida en cuanto a la universalidad del ritmo linguistico.
著者
鈴木 康夫
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学理工学研究報告 (ISSN:09198253)
巻号頁・発行日
vol.9, no.4, pp.27-32, 2006-10

This article is a pedagogical review regarding the development of Mechanics towards the establishment of Statistical Mechanics of polymers. The polymer is one of the strongly correlated systems, descsibed by field theory as a one dimensional object (string) embedded in three dimensional space. The aim of this article is to describe the spirit of theoretical physics as it relates to soft matters through the history of unification theories of physics. Path integral, integral over trajectory and functional integral are used without precise definitions in this article.
著者
徳永 達己 川崎 智也 武田 晋一 福林 良典
出版者
拓殖大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

●「地方創生に向けた住民参加型インフラ整備工法の適用可能性に関する研究」(徳永、武田)、および「住民参加型LBTによるインフラ整備の有効性に関する産業連関表を用いた検証~下條村における建設資材支給事業を例として~」(武田)本研究は、地方創生を図るため、まずは途上国で活用されているLBTの適用事例を検証し、国内の地方部で実施されている住民参加型インフラ整備工法の現況と事業の手順について整理した。さらに、産業連関表を用いて長野県下條村の産業構造と事業効果の分析を行うことにより、LBT/住民参加型工法の国内適用可能性について考察するうえでの基礎的な検証を試みた。これにより、同村の産業構造の分析に加えて、同事業と公共土木工事との比較が可能となった。●地域愛着度の評価(国内)(川崎)日本全国における建設資材支給事業の事例を収集し、コミュニティに対する影響の波及効果を分類・整理した。この事例収集は最終年度も継続して実施する予定である。●地域愛着度の評価(海外)(武田、徳永)本研究は、地域愛着度の国内事例と比較して、住民参加型の道路工事が行われているタイ国東北部のノンコー村を対象に海外事例の愛着度について評価を行ったものである。現在は国内と同一の書式を用いたアンケート調査を実施し、集計と構造分析を行っている。●海外での住民参加型インフラ整備事業の支援アプローチと適用範囲の検討(福林)フィリピンでの,地方行政,住民,NGO連携による渡河部対策工の事業地2か所の事後調査を行った.建設後約4年間の耐久性,地方行政と住民による維持管理の活動を確認した.また,別事業地では施工後1年以内に渡河部への導入路が市の事業地としてコンクリート舗装され,主要道路の代替路として利用されている様子を確認した.住民には生命線としてのインフラ構造物への意識があり,行政と住民が連携して利用し維持管理を行っている.
著者
増田 英敏
出版者
拓殖大学
雑誌
経営経理研究 (ISSN:02878836)
巻号頁・発行日
vol.63, pp.19-31, 1999-12-22

本稿は, 拙著『納税者の権利保護の法理』(成文堂, 1997年刊)の記述内容に関する新井隆一教授(前租税法学会理事長・1999年9月現在理事長)の専門誌『税研』誌上の批判に対して, 反論を加える形で租税調査の法的性格を再検討したものである。租税調査は, 処罰が存在する間接強制調査であることを確認し, であるからこそ調査手続を法的に整備する必要があることを, 本稿は問題提起するものである。租税調査をめぐる納税者と租税行政庁の紛争は後を絶たない。その理由は, 調査手続規定があまりにも抽象的で, 手続規定がないに等しいところに存在する。間接強制を伴う任意調査であるとの性格付けは, 通説として学界において受入れられてきたが, 間接強制という点ではなく任意調査であるという点が強調されてきたところに, 法的整備が遅々として進むことがない原因のひとつがあると筆者は考える。間接強制調査であるから, 納税者の権利は厚く擁護されなければならないことを主張することを本稿執筆の背景としながら, 改めて租税調査の法的性格を確認することを本稿の目的としている。
著者
絹巻 康史
出版者
拓殖大学
雑誌
経営経理研究 (ISSN:02878836)
巻号頁・発行日
vol.70, pp.19-42, 2003-02-15

国際ビジネスやグローバル・エコノミーを論ずる際に,安易に「グローバル化」とか「グローバル・スタンダード」と云う言葉が使われている。言葉の定義付けないし概念規定を行わないままに,それらの言葉を使用することは論述の曖昧さに繋がり,社会科学としての存在理由が問われる。本橋では「グローバル・スタンダード」の意義を,その形成面と機能面から考察し,その結果として規範概念と事実概念とに分けて規定することで,実践と理論の分野に神益しようとするものである。
著者
西槇 光正
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学語学研究 (ISSN:13488384)
巻号頁・発行日
vol.104, pp.65-72, 2003-12-28

本稿では、まず一組の複文構文について、何冊かの権威辞書の中にそれらに関する説明や例文のある個所に対し私見を提起し、そして本世紀中国語文法の教学と研究についての私案を出した。辞書というものは申すまでもなく必要だが、いまの日本では、中国語関係の辞書はめちゃくちゃ多く、その中味もめちゃくちゃで、真面目に編修されるべきだが、それもいた仕方がない面もある。辞書編集者の皆さんは基準と見ている大陸の権威辞書の中にも間違った所も少なくないからだ。勿論、学界では、ある言語現象についてまだ議論中であるものもあるが、辞書として統一しないと混乱する可能性があり、その影響は大きい。そのために、最近、中国国家語言文字委員会は問趣ある辞書の出版を停止させる命令を下達された。真の中国語文法の研究は、『馬氏文通』からすでに一世紀経ったけれども、文法体系はまだ建てられず、品詞の分類でさえもなかなか進められない。又は、専門家の理論文法は教学文法との関連においてあまり瞬味で、統一した教学文法を作り上げるのが急務ではないかと思う。筆者は、専門家文法の研究も教学文法の研究もどちらでも重要であるが、但し、両文法を有機的に結びつける上ではっきり分けることが望ましい、と筆者は一貫した観点であり、本稿の趣旨でもある。本稿は第七回世界漢語数学研討会(2003. 8 上海)にて口頭発表した要綱に加筆したものである。
著者
川又 新一郎
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究 (ISSN:13446630)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.42-102, 2005-03-31
被引用文献数
1

産業政策は幼稚産業を育成し,衰退産業の撤退を円滑にする等,異なる産業部門の間の資源配分を効率化し,長期的な経済厚生最大化を目的とする。他方,社会政策は経済的困難にある者を(時限的に)救済する。日本の農業政策は農業の生産性向上という産業政策としてでなく,既存農業者の利益擁護という社会政策として理解することができる。この点を農業に関する資本補助金の主要部分を占める土地改良投資に関して検討する。最初に,農業の主要な生産要素の1つである農地に関して,日本の特殊性,政策の問題点,解決の方向を述べる。農地に関する多くの政策は既存農業者の利益確保を目的として策定されているが,そのために,互いに矛盾する効果を生んでいる。農業者が補助金に頼らず,自立的,健全な農業を営むためには,農地当たりの農業者数を大幅に減少させる必要がある。それは自然の流れでもあるが,政策的には農業者間の競争強化と退出者への過渡的措置により,産業政策と社会政策を調和させることができる。農地に関しては,新規参入の自由化を図ると同時に,(公共部門が農地への投資に補助するならば)実質的な転用規制を強化すべきである。農地の生産性向上のための土地改良投資は日本では他国,他産業に例を見ないほど納税者の負担が大きい。しかも,農業を巡る社会,経済環境の変化に対し,土地改良投資の大幅な縮減をすべきであったが,農業者を含む関係者の利益を守るため,納税者の負担比率を高めることにより投資総額を拡大しつつ,投資目的を徐徐に,かつ,着実に方向転換してきた。土地改良投資が齎す社会的費用は大きい。このような公共部門による非効率的な投資が続いている政治的な理由に関しても触れる。最後に,若干の政策的提言を纏める。
著者
西田 誠幸 原田 紀夫
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学理工学研究報告 (ISSN:09198253)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.59-60, 2004-01-25

Cross Site Scripting (XSS) is one of vulnerabilities that is latent in dynamic contents on WWW. Attackers exploit XSS to get cookie information and alter Web pages illegally. One of the problems to eliminate XSS is that Web masters have to check the XSS existance in dynamic contents with great effort, or they have to prohibit the usage of dynamic contents. This paper describles an algorithm we have been designing in order to detect XSS vulnerabilities in PHP scripts that generate dynamic contents. Our algorithm belongs with the flow sensitive analysis in static program analysis, and it is based on the constant propagation analysis. The algorithm supports Web masters with checking the XSS existance in PHP scripts automatically.
著者
駄場 裕司
出版者
拓殖大学
雑誌
拓殖大学百年史研究 (ISSN:13448781)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.30-45, 2001-01-31

This article focuses on the reactions of the Gen'yosha (Dark Ocean Society) and the Kokuryukai (Amur River Society, sometimes erroneously translated as "Black Dragon Society") during the 1922 unofficial visit to Japan of the representative of the Soviet government, Adolf Joffe, and his negotiations with Goto shinpei, Mayor of Tokyo, President of Takushoku University, and former foreign minister. The author challenges the existing notions that these two "nationalist" organizations were always anti-Communist. He argues that they showed a much more flexible attitude both to the recognition of Soviet Russia by Japan and to forming diplomatic relations between the two countries than most scholars are willing to concede. In fact, the author notes, the pro-Soviet position assumed by some nationalist groups, including the Gen'yosha and the Kokuryukai, contradicts the generally accepted view according to which Japan's nationalist was always necessarily anti-Soviet and anti-Communist at the same time.
著者
尾藤 由起子
出版者
拓殖大学
巻号頁・発行日
2022-03-15

2021