著者

工藤 芳彰 古屋 繁

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学理工学研究報告 (ISSN:09198253)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.75-76, 2006-10-20

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This study investigated informatization of design and editorial type. Editorial type means type of editting that provides character of media. Editor makes a distinctive feature of media by combination of the types. We think user's idea of design and lifestyle is based on the conbination. The research methods are the following. The first, we tried to arrange of the stream of information about informatization of design. Second, we investigated some magazines as typical media focused into design, and editors of some select shops. Third, we investigated information about design in some famous net stores. Henceforth, We will try to consider about editorial type.

著者

嶋 和重

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学経営経理研究 (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.80-110, 2004-03-31

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朝鮮戦争を跳躍台として日本経済は一気に停滞を回復する。企業は、朝鮮特需による一定の高収益を足場にし、さらに政府の投資促進・資本蓄積政策によって積極的な"合理化投資"を行いつつ、多様な手段による資本の蓄積を促進していく。それに大きく貢献した会計制度が、資産再評価と税制上の優遇措置であり、さらに実務規範として機能した「企業会計原則」である。資産再評価の効果は、減価償却費の増大、利益の過少計上からの税額、配当、賃金の抑制におる内部資本蓄積の強化であった。税制上の優遇措置は、特別償却・割増償却の容認、各種の準備金・引当金の設定を認める措置であり、資本蓄積と利益の内部留保にとって大きな効果があった。企業会計原則は、「経理自由の原則」に基づき企業経営の健全化を根拠として利益の政策的配慮を容認した。また、近代会計理論に立脚して資産再評価や税制上の過大償却、広範な引当金・準備金経理を合理化し、投資家保護を根拠とする企業主体理論の下、多様な資本概念が採用された。これらによって、資本蓄積促進機能が果たされていったのである。

著者

刈田 徹

出版者

拓殖大学

雑誌

政治・経済・法律研究 (ISSN:13446630)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.104-88, 2004-02

著者

セバスチャン・ジョーンズ マーク

出版者

拓殖大学

雑誌

語学研究 (ISSN:02866714)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.71-91, 2002-12-28

著者

秋山 義継

出版者

拓殖大学

雑誌

経営経理研究 (ISSN:02878836)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.37-54, 2002-06-10

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地方自治の確立には, 権限と財源の国から地方への委譲が必要である。特に権限と財源がセットで委譲されなくては真の地方分権は進まない。形式的に地方の裁量範囲が拡大されても, これまでと同じように補助金を通じて図るコントロールが続くことになり, 中央省庁のスリム化も進まない。しかし, 直ちに権限と財源を地方へ委譲せよといっても, 地方の小さな自治体には受け皿としての能力もない。国の地方分権推進計画では, 市町村合併の促進がうたわれている。市町村合併によって誕生した自治体には, 経済性や経営感覚を取り入れることが望まれる。自治体経営には, 経営資源の効率的な活用と民間企業の経営感覚を持つことが重要である。

著者

ワシーリー モロジャコフ

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学百年史研究 (ISSN:13448781)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.A1-A59, 2003-06-30

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明治・大正・昭和戦前期の日本には,ロシア(のちソ連)との協力および同盟のアイデアを支持している政治家・外交官はかなり少なかった。しかし,隣国であるロシアとの友好な関係の必要性を理解している政治家もいた。その一人は拓殖大学第三代学長後藤新平(1857-1929年)であった。明治・大正時代の代表的な人物である後藤は,官僚(内相,外相,東京市長),政治家(東洋協会会長),経営者(満鉄の最初総裁),知識人(医学博士,拓殖大学学長)などとしてよく知られている。彼は伊藤博文,山縣有朋,桂太郎,田中義一等同時代の最も権威を持っている政治家の協力者として日本の内政・外交の柱であった。後藤の政治思想と行動の研究は多くあるにもかかわらず,日露・日ソ関係における後藤の役割という重要な問題の分析が現在まで足りない。日露・日ソ関係の発展における後藤の役割はユニークである。 1923年2月に後藤は,ソ連の駐華全権代表大使ヨッフェを日本に招いて,非公式交渉を行った。後藤の努力を支持している勢力は少なかったが,そのうちの二人は有名な活動家,拓殖大学教授大川周明と代議士中野正剛であった。また,明治期からのロシア問題の活動家であった内田良平は,後藤の要請に応じて黒龍会会員をヨッフェの所へ送り,ヨッフェと北京で事前交渉をさせている。日露協会会長であった後藤は,1927年暮れから1928年初めにかけて,田中義一首相の要請を受けて訪ソし,ソ連の政治エリートを代表しているスターリン共産党書記長,カリーニン議長,ルィーコフ内閣総理大臣,チチェリン外相,カラハン外務次官等と会見して,日ソ友好関係の必要性と発展について話し合った。政治思想家として後藤はユーラシア外交の基礎を作った。日露協力,のちユーラシア大陸ブロック論を擁護していた松岡洋介,白鳥敏夫等が後藤の政治思想から影響を受けて,その活動を続けていた。以上の「後藤新平とソビエト・ロシア」は筆者の新しい研究プロジェクト『大正・昭和戦前期日本におけるロシア・ソ連観』の一部である。本研究プロジェクトは2000・2001年小渕フェローシップのなかで始まった。

著者

川又 新一郎

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究 (ISSN:13446630)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.1-30, 2006-03-31

被引用文献数

1

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租税は公共部門の支出を賄うと同時に、すべての社会構成員の経済行動を変化させる強力な政策手段である。後者の面から、改めて租税のあり方(租税原則)に関して考える。租税原則は結局、効率性、公平性に集約できる。現実の制度としては簡素も重要である。これらの租税原則の間にあると言われる矛盾trade offの関係は必ずしも重要でない。しかし、現実には、租税制度はこれらの租税原則の名の下に、政治的意思決定過程により決まり、租税原則とはかけ離れたものとなる。最後に、公平性に関して、職業に基づく所得税負担の差(クロヨン)の推計を試みる。所得再分配効果を持つ多くの政策は所得税負担を基準とし、また、財政支出面でも少数者の利益を重視する政策があるため、その負担の差は増幅される。今後、公共部門の支出増加が見込まれるが、支出の効率化、負担の増加いずれを選択するにせよ、改めて租税原則の観点から個別の租税を評価する必要がある。

著者

稲田 雅也

出版者

拓殖大学

雑誌

国際開発学研究

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.67-82, 2005-03-31

著者

日野川 靜枝 高橋 智子

出版者

拓殖大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究は、サイクロトロンの発明地バークレーのカリフォルニア大学を対象にして、放射線研究所の184インチ・サイクロトロン開発を契機に産業界、ロックフェラー財団、そして科学行政官らがどのように相互の関係を構築していったのかを明らかにしました。しかし、軍産学複合体の形成につながる科学・技術の戦時動員体制づくりにおけ Alfred Lee Loomisの役割は、必要な資料入手が不十分であったために、残念ながら満足には解明できませんでした。引き続き、資料入手に努めたいと考えております。

著者

茂木 創 立花 亨 木村 正信

出版者

拓殖大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究「食料・エネルギー備蓄におけるデフラグメンテーション費用」は、食料やエネルギーの国家および民間備蓄の有効かつ即効性のある活用について考察したものである。本研究では、「不測の事態」が発生した状況下では、「規制緩和」よりも透明性が確保された下での「規制された経済社会体制」の方が効率的に危機を回避できる可能性について考察した。

著者

竹谷 靭負

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学論集. 人文・自然・人間科学研究 (ISSN:13446622)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.168-142, 2008-03

著者

北中 英明

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学経営経理研究 (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.27-63, 2007-12

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経営戦略の一環としてイノベーションをどのように展開していくかについては,改めてその重要性が認識されている。その際に,イノベーション・マネジメントの側面だけではなく,イノベーションがどのように普及していくかについてそのメカニズムを理解しておくことも重要なことがらである。イノベーションの普及の際に大きな役割を果たしているのが社会ネットワーク構造であるが,社会ネットワーク構造に関する研究が,近年になって飛躍的に発展してきた。本稿ではイノベーションが普及する際のメカニズムと社会ネットワーク構造の関係を,マルチエージェント・シミュレーションという手法を用いてモデル化し,それによる考察を試みる。

著者

JONES Marc SEBASTIAN

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学語学研究 (ISSN:13488384)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.81-96, 2003-09-28

著者

浜口 裕子

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究 (ISSN:13446630)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.32-43, 2006-08-31

著者

小原 博

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学経営経理研究 (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.16-40, 2004-03-31

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流通の最終段階位置する工業について、この分類の1つに業種と、業態という対峙する概念がある。業種が商品のうち「何を取り扱うのか(kind of business) 」に対して、業態は(業種を越えた)商品グループを包含した形での営業形態をとるもので、商品を「いかに取り扱うか(type of operation)」という分類である。このうち、業態はわが国ではどのような過程をたどって、その発展がみられたのか、あるいはみられなかったのか、その軌跡を追いながら、あるべき業態の姿を検討する。結論的に、われわれ消費生活者が小売店での買い物を通して、豊かさが現実のものになるという視点こそが重要で、種々雑多な業種、業態の小売店の存在を是とし、これらが消費生活者のさまざまなニーズを満たすものでなければならない。

著者

坂本 明美

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学論集. 人文・自然・人間科学研究 (ISSN:13446622)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.91-93, 2008-03

著者

鈴木 昌

出版者

拓殖大学

雑誌

人文・自然・人間科学研究 (ISSN:13446622)

巻号頁・発行日

no.13, pp.138-149, 2005-03

著者

石田 光男 菊池 司

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学理工学研究報告 (ISSN:09198253)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.9-14, 2004-10-20

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Yumeji Takehisa (1884-1934) is one of the most famous painters as well as illustrators in Japan. And Yoshio Hayakawa (1917-) is also one of the great graphic designers as well as illustrators in the world. Y. Takehisa created a number of The Portraits of young women, Y. Hayakawa created a lots of The illustrations of Faces of women through the painting in the same way. In this paper, we introduce while comparing two graphic designers works; The Portraits of young women and The Illustrations of Faces of women.

著者

高久 泰文

出版者

拓殖大学

雑誌

政治・経済・法律研究 (ISSN:13446630)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.77-177, 2008-01

著者

荒木 雅實

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学語学研究 (ISSN:13488384)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.1-23, 2007-12