著者
轟 朝幸 居駒 知樹 江守 央 川崎 智也 兵頭 知 桐島 弘之
出版者
日本大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2015-04-01

日本において水上飛行機による航空運送事業が2016年に半世紀ぶりに再開された.しかし,水上機が離発着する水域を利用している船舶や漁業などから水上機の離発着への懸念が示されている.そこで,水上機運航が活発なカナダ,アメリカ等の先進事例調査を実施した.その結果,水上機離発着場が数多く整備され, AIP(航空路誌)にて公表していた.水上機の離発着数が多いバンクーバー等では,航空管制などによる運航支援システムが整備され,狭あいな入江のヴィクトリアでは,水上機と船舶の利用エリアを区分した運用ルールを整備していた.これらのように,水上機と船舶などがともに安全に運航できる環境整備が進められていた.
著者
相川 宏
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.A23-A37, 1998
著者
相川 宏
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.A83-A94, 2000-03-05
著者
池田 博
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.5-15, 1999-07-15

これは映画作品における文体論である。映画の文体については、拙著「映像の詩学」(審美社刊)においてもふれているが、この場合の「スタイル」とは、「manner of writing」「mode of expression」の意である。
著者
甲斐 素直
出版者
日本大学
雑誌
日本法學 (ISSN:02874601)
巻号頁・発行日
vol.78, no.2, pp.91-113, 2012-09-25
著者
甲斐 素直
出版者
日本大学
雑誌
日本法學 (ISSN:02874601)
巻号頁・発行日
vol.78, no.3, pp.121-163, 2013-02-25
著者
岩崎 正洋
出版者
日本大学
雑誌
政経研究 (ISSN:02874903)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.27-46, 2011-07-25
著者
川勝 恒郎
出版者
日本大学
雑誌
産業経営研究 (ISSN:02874539)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.103-119, 1992-04

The management of risks a corporation is faced with is not the ultimate objective of corporations in pursuit of economic profits, but rather is a requirement to be met in increasing the effectiveness and operating efficiency of business activities. In this paper, I define risk management as follows on the basis of what I have found through years of practical research. It is a deliberate act done strategically by a business organization of its own accord to adapt to possible danger resulting from the acts of individuals or institution. According to this definition, I identify typical aspects of risk management as 1) legal risk management, 2) social risk management, 3) economic risk management, 4) information risk management and 5) human risk management, and clarify the characteristics of each. Why does risk arise in the decision-making process? How is risk that occur in the executing stage managed? Proposing and studying a practicable alternative would be beneficial to not only practitioners but also to academics as well. In order to deal with a variety of risks, corporations will have to develop a multifaceted process of risk management. At the core of this process will be the management of legal risks, which are essentially impossible to take. Risk management accelerates a fundamental review of the elements of business management (people, goods and money). Therefore Japanese corporations, which have consistently abided by the principles of managerial initiative (us-them approach) and employee initiative (I and we approach), may be forced to undergo a structural reform.
著者
山内 淳
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.69-78, 2000-07-15

マグダラのマリアは、キリスト教の数多い聖人の中でも、とくにその名を知られている。彼女に捧げられた教会は各地に見られるが、とりわけフランスのプロヴァンス地方は、中世以来最大の巡礼地となっている。本論は、この聖女への信仰がいかにしてこの地に根づいたのかということから出発し、また女性とは一線を画してきたはずのキリスト教の中で、聖母マリアとともにマグダラのマリアが何故に特別の位置にあるのかを、『聖書』あるいは古代宗教との関連を通して考察しようとするものである。今回はその前半部となる。
著者
小林 直弥
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.13-23, 2005

日本の芸能の深層には、常にその担い手である芸能者に「巫=シャーマン」の要素を求めてきた歴史がある。中でも一年間の節目に、山や他界から来訪する鬼神の存在は、「翁」を創造し、後に七道者(しちどうもの)を通し芸能化していった過程を考察することもできる。本論ではそうした「翁」の創造と芸能との関係を考察する一方、折口信夫が唱えた「まれびと論」を参考に、芸能における演じる側の役割はいったいなんであったのかについて研究した。
著者
岸 努
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

細胞周期G1期に機能するタンパク質群の発現を活性化する転写因子Swi5は、G1後期にユビキチンリガーゼSCFCdc4に依存して分解される。分解を受けずに安定化する安定化型Swi5を発現する細胞では、S期開始、染色体の分離、M期の終了が阻害された。この機構を解析した結果、G1期には、以降の細胞周期の進行を阻害する因子が存在すること、それらの発現をSwi5が活性化すること、Swi5がSCFCdc4によって分解されると細胞周期の円滑な進行が可能となることを明らかにした。
著者
藤田 育嗣 寺井 伸浩 奈良 忠央
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究では,(1)整数係数の方程式で定義された楕円曲線の有理点群の生成元や整数点を調べる(2)ディオファンタスの2組の5組への拡張可能性を調べる の2つの目的を遂行した.(1)について,楕円曲線C_m:x^3+y^3=m(mは3乗因子をもたない)に対しC_mの有理点群の階数が1,2の各場合に生成元および整数点を決定した.また楕円曲線E^N:y^2=x^3-N^2x について,E^Nの有理点群の階数が2や3の場合に生成元を具体的に調べた.(2)について,a<b<a+4*sqrt{a}やb<3aを満たすディオファンタスの2組{a,b}はディオファンタスの5組に拡張できないことを示した.
著者
信夫 隆司
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究では、当初、在京米大使館のインテリジェンス活動とアメリカの対日政策決定への影響を分析することが構想されていた。ただ、実際に史料収集にあたってみると、在京日大使館のインテリジェンス活動とは、外務省関係者からの情報収集、あるいは、東京にある他の在外公館からの情報収集が中心であった。そこで、事例を絞り、日米安保条約にもとづく事前協議制度、在日米軍の刑事裁判権、沖縄の施政権移行期に交わされた密約、奄美返還、ジラード事件を中心に、在京米大使館の活動と政策決定の影響を分析した。
著者
金 龍郎
出版者
日本大学
雑誌
日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.39-51, 2006

中国伝媒大学にてマスコミと人権をテーマにした講義を行った際、日本のマスコミ及び日本大衆には品性が欠落しているのではないかとの問題提起を受けた。品性の有無が報道の優越を分ける決定的な要因であるとは言えないだろう。が、我々日本人は、特に脱亜入欧を意図した明治期と修身教育が否定された戦後において、儒教を土台としたそれまでの道徳的価値観を崩壊させており、その影響から、品性そのものが育まれにくい社会になったとは言えるのかも知れない。また、近年の報道不信にしても、マスコミ関係者の道徳的価値観そのものに対する不信が露呈したものと捉えられる。報道への信頼を取り戻すためには、個々の報道人が特定個人となって国民の批判や称賛を直接的に受ける著名報道が求められるだろう。国民との密接な関係性の中で、職務とその重責を再認識していく必要がある。
著者
浦野 起央
出版者
日本大学
雑誌
政経研究 (ISSN:02874903)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.35-87, 2012-09-25