出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1381, pp.54-57, 2007-03-05

「私と黄崇仁・董事長の関係は、私と妻との関係より密接だ。エルピーダメモリと力晶半導体は今日をもって家族になる」 DRAM(記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー)専業メーカー、エルピーダの坂本幸雄社長兼CEO(最高経営責任者)は昨年12月7日、台湾で開いた記者会見の席で同業大手である台湾力晶の黄董事長と固い握手を交わし、冒頭のように力強く語った。
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン = Nikkei personal computing (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.735, pp.42-45, 2015-12-14

EdgeやIE以外のWebブラウザーを選ぶ場合、筆頭候補はグーグルが提供する「Chrome」だ。Googleアカウントでログインすることで、ほかのパソコンやスマホ、タブレットのChromeと同期し、ブックマークや履歴を共有できる(図1)。 Webブラウザーにさまざまな機能を追加…
著者
Troussier Philippe 野村 裕知
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1099, pp.68-71, 2001-07-09

問 同じフランス人である日産自動車のカルロス・ゴーン社長と比較されることが多いようですが、改革者として意識することはありますか。 答 ゴーン氏には何度かお目にかかったことがあります。私たちの最大の違いは、私には日本人の雇い主がいて、ゴーン氏は自らがボスである点でしょう。彼は日本で実績を上げ、本社に貢献すれば評価される。
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.1059, pp.34-36, 2015-11-10

検査済み証がなく、確認申請時の図面と全く違う状態になっている─。そんな違法状態の戸建て住宅を、減築するなどして現行法規に適合させ、建築確認を申請。検査済み証を取得することで資産価値の向上を図った。
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.917, pp.62-67, 2010-01-11

環境問題や建設費削減など、様々な観点から、ストック活用の必要性が叫ばれている。既存建築の再生の事例やノウハウを紹介するシリーズ「ストック再生の時代」。第1回は、27年間の違法状態を是正した後、現行法規に適合させた大阪市の住宅「gather」を紹介する。 その住宅の建て主から、宮本佳明建築設計事務所(兵庫県宝塚市)に連絡があったのは、2004年5月のことだ。
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.298, pp.14-16, 2009-07

大阪・門真市。閑古鳥が鳴き続ける小さな玩具店で、22歳を過ぎたばかりの青年は毎日、お客を待ち続けていた。 青年の店は、父が経営する玩具店の支店として新しく出したものだった。最初のうちはお客が来てくれた。しかし、ほどなくして近くに大手総合スーパーができると太刀打ちできなくなり、たちまち開店休業状態に陥った。 つらい毎日だった。
著者
野村 景至
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.723, pp.87-90, 2015-06-08

手ぶれ補正の位置に注意/望遠ズームレンズの選び方/広角単焦点レンズの特徴/マクロへコンバージョン
出版者
日経BP社
雑誌
日経インタ-ネットテクノロジ- (ISSN:13431676)
巻号頁・発行日
no.35, pp.172-175, 2000-06

高木証券が,新しい通信サービスであるIP-VPNを使った広域イントラネットの利用を開始した。NTTエムイーのXePhionを用いて全国16本支店とデータセンターを結び,Webサーバーや電子メールを使った営業支援システムと株価情報配信を実現した。フレームリレーも候補に挙がったが,運用の容易さや将来の拡張性からIP-VPNを選択した。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.849, pp.68-73, 2013-12-12

「標的型攻撃」による被害が相次いでいる。国内では、2011年後半に、三菱重工業や国会を狙った攻撃が発覚。以降、企業や官公庁を狙った攻撃が継続的に報告されている。 2012年に全国の警察が確認した標的型攻撃のメール(標的型メール)は1009件。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1597, pp.54-58, 2011-06-27

韓国の首都ソウルから南に約80kmの位置に「サムスンディスプレーシティー」と呼ばれる"町"が存在する。総面積456万m2の広大な敷地に韓国サムスン電子グループの液晶パネル工場や2200世帯が住める従業員向けの高層マンションが立ち並ぶ。サムスン電子の躍進を支えた液晶関連技術の粋を集めた場所だけに、情報流出を恐れ町のあちらこちらで「写真撮影禁止」の標識が目につく。
著者
伊藤 華子
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.556, pp.109-112, 2008-06-23

ネットコミでお悩み解決/サイトでの質問マナー/プロに頼む、その前に
著者
滝澤 崇子
出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.384, pp.189-191, 2001-04-30

携帯電話はどこだ?と闇雲に探しまわるより、電話をかけて音が鳴るところを見たほうがずっと早く見つかる。電子メールも同じだ。探したい言葉やひっかかりそうな言葉をキーワードにして「検索」したほうが手早く見つけられる。Outlook Expressには、手軽に検索できるよう、ツールバーに検索ボタンが鎮座して出番を待っている。
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.364, pp.28-33, 2006-01

経済に明るさが見える2006年は飲食店にとって実り多い年になりそうだが、いくつかの難題にも直面しそう。その対策をなおざりにはできない。 確かに、景気は回復傾向にあり、団塊や団塊ジュニアを中心に、抑圧されてきた消費意欲が解放されるとみられる。高齢者の増加や団塊世代の退職によって、「食の外部化」も進行しそうだ。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1332, pp.178-180, 2006-03-13

前日までの寒気が緩み、春を思わせる日差しが広がった2月6日午後。東京都中央区新川の東京住友ツインビル4階に、コニカミノルタフォトイメージング社長、宮地剛の姿があった。 1月19日、コニカミノルタホールディングスはカメラとフィルムという2つの創業事業からの撤退を発表した。宮地はその事業を担当する事業会社のトップだ。 「どうにか、時間を作ってもらえないか」。
著者
加藤 光男
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.838, pp.10-16, 2006-12-25

東京・三田。第一京浜道路に面したビルの背後には、都心とは思えないほどの豊かな緑の丘が広がる。外壁は赤のテラコッタタイル。住友不動産が作成したパンフレットには、「庭園1haの赤い広告塔」の文字が躍る。これらが三田ツインビル西館の設計コンセプトを物語る。
著者
亀田 高志
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.88-91, 2011-07

アルコール無しではいられない状態をアルコール依存症という。単に酒を大量に飲むだけではなく、欠勤や遅刻を繰り返し、他人とのトラブルや事件に巻き込まれることもある。アルコールが原因の身体の病気にかかり、入退院を繰り返す。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1037, pp.95-101, 2010-08-23

2006年のある日。知的財産投資会社の米Intellectual Ventures Management, LLC(IV社)に,さまざまな分野の専門家が集まっていた。同社で恒例となった,将来技術について議論する会議「invention session」を開催するためだ。IV社の二人の創業者が共に米Microsoft Corp.出身ということもあってか,会議室にはBill Gates氏の姿もあった。
著者
田中 久雄 田村 俊一
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1754, pp.86-89, 2014-08-25

答 安易に赤字事業から撤退する考えはありません。東芝の139年という長い歴史の中で、現在の主力事業である重電も業績が悪い時期がありました。当時支えたのが家電やカラーテレビです。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.462, pp.78-81, 2006-05-15

昨年10月に2社が合併して誕生したUFJニコスは,3月の新本社開設に合わせてIP電話システムを導入した。目的は,ソフトフォンやアプリケーション共有を活用した社内コミュニケーションの強化。合併効果を高めるには,コミュニケーションの円滑化が不可欠と判断した。 「文化が違う二つの企業が一緒になったことによる合併効果を早く出したい。