著者

黒木 尚長

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.84-90, 2019-03-11 (Released:2019-12-10)

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入浴中の急死は高齢者で大変多く、依然として、ヒートショックが原因であると思い込まれている。今回、入浴中の事故の原因を知るべく、大阪市消防局、大阪府監察医事務所、大阪市福祉局介護保険課の協力により、データを入手し疫学調査を行った。また、高齢者3,000名を対象に入浴に関するWebアンケート調査を行った。2011~15 年でCPA 以外の救急搬送例は188 例で、溺水に至らなかった熱中症48 名、溺水140 名であった。一方、浴槽内死亡は2,063 名であった。介護保険施設等での入浴中死亡は、介助付入浴で10 名(浴槽内5名、浴槽外5名)でいずれも死因が確実な内因性急死であった。通常の入浴では8 名が浴槽内で1 人入浴中に死亡発見された。病死の否定はできないが、熱中症による急死としても矛盾はなかった。ヒートショックのように入浴直後に急死した症例はゼロであった。アンケート調査では、11%が入浴中や入浴後の異変・事故を経験し、うち84%が熱中症の症状、ヒートショックととらえられる症状は高々7%であった。42℃以上の湯での30 分以上の全身浴では体温が3℃上昇する。そのため、誰もがⅢ度(重症)熱中症になり意識障害を生じる。その後も体温上昇が続くと、細胞崩壊による高カリウム血症により心室細動が生じ急死する。このメカニズムにより、浴槽内での急死のほとんどは熱中症で説明できる。また、高齢者の入浴事故の多くは熱中症で事故経験者は湯温を下げ、入浴時間も短くする人も少なくない。高齢者の入浴中の事故の大半は熱中症で説明できる。

著者

柴田 伊冊

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.69-77, 2019 (Released:2019-12-10)

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危機状態若しくは通常とは異なる緊張状態にあるときに言語に課される役割を、航空管制(英語)の場合と、日本の消防の場合の比較によって明らかにする。航空管制(英語)の場合が、極めて合理的な思考方法によって整理され、世界規模での標準化を行っているのに対して、日本の消防の場合は、基本形提示による言語の使用のほか、実際の運用では人的な経験の程度や知識の有無に依存する傾向がある。日本語について、その「曖昧さ」が言語として優れた面であるとする評価があるが、日本語の解釈が客観性の追究よりも、人的な要素を重視する方向にあるということが本論の結論になる。

著者

柳田 信也

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.79-84, 2020 (Released:2020-12-10)

被引用文献数

1

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消防隊員の活動安全性を向上させるために、我々はスポーツ科学で用いられている暑熱環境下での活動時の身体冷却方法を採用し、その効果を検証してきた。具体的に本研究では、氷と冷水の混合物であるアイススラリーの摂取による身体冷却効果について、実際の消防活動を模擬した環境において実験的に検討を行った。現職の消防隊員が、通常の火災・災害現場での活動と同じ装備を着装し、火災現場を模擬した高温・高湿環境内で運動負荷実験を実施した。その間に、深部体温や心拍数などの生理学的指標の測定を行った。被検者は運動間の休息中に、冷水もしくはアイススラリーを摂取し、その影響が比較された。本研究において、消防活動を模擬した高温・高湿環境におけるアイススラリー摂取により、運動による深部体温の上昇に対する有意な抑制効果が認められることが明らかとなった。このことから、暑熱環境での消防活動における熱中症予防として、アイススラリーを導入することの有用性が示唆された。

著者

権 純珍

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.7-19, 2019-03-11 (Released:2019-12-10)

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近年、仮想通貨(Virtual Currency)の一種であるビットコインが大ブームとなっている。仮想通貨とは、インターネット上で発行取引されるデジタル通貨である。日本の場合、平成21 年6 月に「資金決済に関する法律」という、いわゆる「仮想通貨法」が制定され、その後、銀行法等の関連法が改正され、平成29 年4 月から「仮想通貨法」は施行された。それにより、仮想通貨はモノやサービスの決済等、法定通貨(日本銀行券)との換金も可能となった。そのため、仮想通貨というデジタル通貨の登場・流通は、未来の法定通貨及び金融システムを変えるものとして評価され、紙幣(銀行券)がなくなる時代の到来が目前に迫っている。日本銀行、イングランド銀行(英国)、カナダ中央銀行、スウェーデン中央銀行、デンマーク国立銀行、オランダ中央銀行、中国人民銀行等の世界各国の中央銀行は自らが発行する公的なデジタル通貨を検討中であり、世界各国が仮想通貨というデジタル通貨を、法定通貨と同等なものとして取り扱う日の到来は遠くない。

著者

福田 充

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.29-44, 2017-03-11 (Released:2019-12-26)

著者

木村 栄宏

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.13-24, 2022 (Released:2022-09-14)

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危機(Crisis)の射程が広く、危機・リスクに関連する学問も多岐にわたる中、総合危機管理学の意義が問わ れている。弁証法での「肯定⇒否定⇒否定の否定」のプロセスにより、高次の思考段階に到達し、対立や矛盾 を包括しながら、高い段階の状態にとどまるというのが、「総合」・「統合」のイメージである。一つに特化す るスペシャリストとしてだけではなく、浅いが広い範囲に造形を持つジェネラリストの側面を持ちながら行う 危機管理研究が総合危機管理学ともいえる。危機管理学は学術分野としては未だ独立していないが、様々な角 度から学術的な視点を考察し、様々な利害関係がある関係者へ提案や提言を行い、強いナショナル・レジリ工 ンスを目指すのが総合危機管理学といえる。リスクマネジメントの手法に逆転発想のアプローチを加えること により、総合危機管理学をより発展させることができ、ひいては、対策の斬新さ等から、必ずや新型コロナウ イルス感染症の蔓延防止に役立つものと思われる。

著者

秋冨 慎司

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.3-11, 2022 (Released:2022-09-14)

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危機管理というのは、いわゆる危機管理をする側と、それを受ける側の情報のつながりの在り方が重要であ る。特に、理想の政府としての在り方、広報の在り方が重要で、危機管理を行う上で事前の準備が必須といえ る。COVID-19 のようなウイルスが発生したら今までの感染症対策では対応できずかなり深刻な状況になり、 経済が回らなくなると、2010 年頃にすでに予測されていたが、それに対する準備・対策は行われてこなかっ た。その結果、コロナ禍の 2020 年 2 月から 4 月にかけて、医療従事者のところにマスクすらない状況がおこ った。現状のシステムであっても 8 割以上は予測でき、支援すべき項目を定め、対応策を決めるなどの準備を すれば対応ができていた。残り 2 割は、危機管理調整センターの設置をし、新しい課題に対して、情報認識を 共有し、計画立案し、実行に移せば解決できるものと考えられる。それらにより、人だけでなく、経済を殺す、 COVID-19 に十分な対応ができると考えられる。

著者

西尾 晋

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.25-31, 2022 (Released:2022-09-14)

著者

戸田 博也

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.78-83, 2019-03-11 (Released:2019-12-10)

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本稿は、国際法とは、いかなる視点から説明すれば多くの人たちに正確な認識を持ってもらえるのか、という問題意識から、クライシスマネジメントとリスクマネジメントの視点を導入して国際法のあり方を説明しようと試みたものである。国際法は、クライシスマネジメントに重心を置いた法分野と見ることができるが、実はリスクマネジメントの法的枠組の拡充が求められている。すなわち、リスクマネジメントの法的枠組としての「紛争の平和的解決」(交渉、国際裁判等の手段による解決)が充実し紛争がそこで収まれば、クライシスマネジメントの法的枠組である「紛争の強力的解決」(安全保障の枠組、すなわち、経済制裁、武力制裁等の「力」による解決)の出番はない。紛争当事国が紛争の平和的解決の各手段をどのように使えば、紛争当事国間で納得のいく解決に導くことができるのかという部分の法政策学的構築が必要である。通例、国際法の教科書では、紛争の平和的解決の各手段を提示するのみで、その各手段の使い方、運用の仕方についての説明は皆無である。国際法学の浸透・進化のためには、クライシスマネジメントならびにリスクマネジメントという視点を取り込んだ法構築を行うことが不可欠であり、とりわけ、紛争の平和的解決の分野を筆頭に、リスクマネジメントの法的枠組と見ることができる国際法の諸分野の拡充が急務である。

著者

中村 伊知郎

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.65-68, 2020 (Released:2020-12-10)

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近年、観光地のキャパシティを超えて外国人観光客が訪れるオーバーツーリズム(Over-tourism)または「観光公害」が深刻になっている。これに関する研究の多くは、自然観光資源での環境への過負荷やアーバンツーリズムでのインフラへの負担にのみ重点を置いている。しかし、現在の日本でのオーバーツーリズムは、日本の在留資格制度などの外国人政策の不十分さなどから、将来の低所得外国人の流入と定住、それによる社会負担の増大と福祉水準の低下、文化摩擦と治安の悪化という危機を招来しうる。 本稿では、観光をサービス貿易の形態から捉え、サービスを提供する外国人の流入と定住がどのように起こり、それが今後どのような問題をもたらすのかを考察し、その対策としての政策を提示した。

著者

古積 博 坂本 尚史

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-56, 2018

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巨大地震が発生した場合、石油コンビナートは大きな被害を受ける。他方、公設消防は、コンビナート災害に対応できない可能性が大きい。そのため、石油タンクや石油施設が被害を受けた場合、長時間にわたって火災が続く可能性がある。そこで、著者は、石油類に不溶な浮遊ビーズをタンクへ投入して、火災発生の防止、抑制、ボイルオーバー防止策を検討した。直径0.3mまでの大きさの容器にヘプタン、軽油等を入れて液体の蒸発速度、燃焼時の燃焼速度及びボイルオーバーの起こり易さ、激しさ等を測定した。その結果、以下のことが明らかにできた。1) 液体の蒸発速度はビーズの投入で減少し、その引火点が上昇した。その結果、石油類の漏えい、タンク浮屋根の沈下の際でも、火災発生の危険が低下する。2) ビーズ投入で火災発生後の燃焼速度は減少し、周囲への放射熱が減少した。3) 軽油では、ビーズ投入によってボイルオーバーの発生が抑制できた。

著者

伊永 隆史 田沼 絢子 森 勝博

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理

巻号頁・発行日

vol.3, pp.31-38, 2019

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2018 年7 月の西日本豪雨に代表される緊急事態に、国民に危険情報を知らせ、避難を促すのが「全国瞬時警報システム(J アラート)」である。J アラートが発信されると、市町村が防災行政無線を起動し、屋外スピーカー等から警報が流れるほか、携帯電話にエリアメール・緊急速報メールなどが配信される。ところが、重大な危機が発生した直後、自治体が住民の生命財産を守るために行う警報や避難命令などを配信する「防災行政無線」が全国で機能不全に陥っていることが分かった。そのため、防災行政無線による市町村の住民に対するリスクコミュニケーション機能を補強する目的で、直接各家庭のテレビの地デジチャンネルに映像、音声、データ放送を送り込める「エリア放送」は地方自治体における防災・危機管理に欠かせない先進ツールとなりつつある。エリア放送による防災・危機管理の機能及び地域活性化に関する社会貢献活動について、総合危機管理の視点から展望する。

著者

倉石 治一郎

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.37-47, 2018-03-11 (Released:2019-12-26)

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平成16 年の国民保護法成立以降、内閣官房と都道府県との国民保護訓練が年数回ずつ実施され、一応の成 果を収めてきた。ここ数年来、我が国周辺情勢は緊張し、東シナ海での中国との利害対立や、北朝鮮の核開発 及び弾道ミサイル開発といった問題は安全保障上の脅威を増しつつある。そのような中、本年3 月中旬、秋田 県において我が国初の弾道ミサイル訓練が実施されたが、奇しくもその数日前に北朝鮮による弾道ミサイルが 日本海に発射され、国民保護訓練の重要性そして必要性が喫緊のものとなった。従前の国民保護訓練において 最も問題であるのは、緊急対処事態を前提とした緊急対処保護訓練に終始し、武力攻撃事態での国民保護訓練 は未実施のままとなっていることである。自然災害と武力攻撃災害とでは、知見の有無において国民の避難動 向が大きく異なることが予想される。今後、本格的着上陸侵攻を前提とした総合的な対処訓練の実施は喫緊の 課題であろう。また、有事において戦場は住民混在の状況であり、この際に自治体や警察、そして消防がいか に国民保護措置を実施するかという具体的イメージを官民双方が十分に持ち合わせていないのは重大な問題 である。本報告は、そういった問題点と課題を明らかにし、今後の論点整理の一助とすることを目的とする。 緊急対処事態のみならず、武力攻撃事態における国民保護措置の具体的なイメージに基づく適切な計画策定と 対処要領の広報そして教育が重要である。

著者

山下 裕司 川崎 由明 坂本 一民

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.71-75, 2018-03-11 (Released:2019-12-26)

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界面活性剤は、化粧品を構成する化学物質の1 つであり、化粧品において主に洗浄、乳化、可溶化を目的に用いられる。化粧品のように不特定多数の人が長期間にわたって使用する場合、その安全性は製品に訴求される最も重要な要素である。現在、既定の試験法によって化粧品原料と製剤の安全性が評価され、用途に適した界面活性剤が利用されるが、微妙な有害作用や副次的な皮膚への影響など、従来の試験法では予知できない可能性がある。本稿では、軽微な皮膚ダメージの1 つとして角層細胞間脂質(SCL)構造の乱れに焦点を当て、電子スピン共鳴(ESR)法より得られたオーダーパラメーター(S)と皮膚刺激、および皮膚バリア機能との関係を説明する。

著者

古積 博

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.71-77, 2020 (Released:2020-12-10)

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消防法で定める危険物には、激しい爆発危険性を有する物質があり、化学工場等で爆発事故を起こすことがある。また、最近では爆弾テロに使われる場合もある。そこで、爆発危険の高い物質について、爆発事例とその危険性を調べた。かつては、過塩素酸カリウム、硝酸アンモニウム等の爆薬類が爆弾テロに多く使われていた。最近では過酸化アセトンのような有機過酸化物が、手製爆弾の原料として使われている。爆発事故の大きさは、主に物質の爆発力とその量に支配される。消防法危険物にも爆発物として激しい爆発危険性を有しているものもある。過去に発表した実験結果及び文献調査からそれらの危険性を明らかにしたので報告する。

著者

柴田 伊冊

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理

巻号頁・発行日

vol.3, pp.69-77, 2019

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危機状態若しくは通常とは異なる緊張状態にあるときに言語に課される役割を、航空管制(英語)の場合と、日本の消防の場合の比較によって明らかにする。航空管制(英語)の場合が、極めて合理的な思考方法によって整理され、世界規模での標準化を行っているのに対して、日本の消防の場合は、基本形提示による言語の使用のほか、実際の運用では人的な経験の程度や知識の有無に依存する傾向がある。日本語について、その「曖昧さ」が言語として優れた面であるとする評価があるが、日本語の解釈が客観性の追究よりも、人的な要素を重視する方向にあるということが本論の結論になる。

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.31-42, 2021 (Released:2021-03-15)

著者

本田 三緒子

出版者

総合危機管理学会

雑誌

総合危機管理 (ISSN:24328731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.67-68, 2019-03-11 (Released:2019-12-10)

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最近、馬および鹿肉の中のサルコシスティス寄生動物が吐き気、嘔吐および下痢を引き起こして、急性食中毒の原因物質であることが報告された。バクテリア、ウィルスおよび他の寄生動物のような他の原因物質と比較して、鹿肉では、様々な条件の下のその安定を含むサルコシスティス種寄生動物はよく理解されていません。この研究では、私たちは、氷温、冷蔵下、加熱などの条件下でのサルコシスティス種の生存可能性について検討した。