著者

高橋 亮介

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:13433695)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.109-126, 2010-11-27

著者

戸塚 悦朗

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.1165-1207, 2016-01-29

著者

藤田 保幸

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大學論集 (ISSN:02876000)

巻号頁・発行日

vol.478, pp.159-183, 2011-10-01

著者

橋本 祐子

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究は、法と感情の関係性について探求する「法と感情(law and emotion)」という新たな研究領域に着目する。学際的な研究領域である「法と感情」研究の全体像を把握したうえで、「法と感情」研究の重要な思想史的源泉の一つをスコットランド啓蒙思想に求め、特に道徳感覚―正義―法の関係性について重点を置きつつその現代的意義を探求することをめざすものである。平成31年(令和元年)度においては、前年度に引き続き、英米圏における「法と感情」研究の最新の動向を把握し整理するために文献を収集、精読し検討を行った。その成果として、現代の「法と感情」研究の全体像を描き出し、その法哲学上の意義に関して考察を行う論文の執筆作業に取り組んだが、残念ながら完成までには至らなかった。一方で、現代の「法と感情」研究の思想史的源泉として大きな影響力を有しているA. スミスの共感理論を手がかりとして、刑罰制度と応報感情の関係について検討を行った成果を、"Retributive Emotion and Criminal Justice"として、7月に開催されたIVR法哲学・社会哲学国際学会連合(International Association for the Philosophy of Law and Social Philosophy)世界大会(ルツェルン大学・スイス)のワーキング・グループにおいて報告を行った。また、2020年度日本法哲学会学術大会統一テーマ企画の責任者として、本研究の内容とも密接な関連性を有するシンポジウム「法と感情(仮)」を企画し、他の報告者らと準備研究会を2回(10月、12月)実施し、法哲学における「感情」の位置づけに関して議論を深めた。

著者

河 錬洙

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.888-905, 2000-03-16

著者

古賀 智敏

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学経営学論集 (ISSN:09183434)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.54-73, 1993-06

著者

桂 紹隆 吉田 哲 片岡 啓 志賀 浄邦 護山 真也 能仁 正顕

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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平成28年5月28日・29日に龍谷大学において国際ワークショップ「Bhaviveka and Satyadvaya」を開催した。京都大学の出口康夫教授の基調講演"Bhaviveka on Negation from a Contemporary Viewpoint"のあと、米国のDavid Eckel, Mark Siderits教授、中国の葉少勇、何歓歓、李生海博士、日本の一郷正道、斎藤明教授他8名、合計15名の研究発表が行われた。Eckel, Siderits, 一郷教授の発表は「インド学チベット学研究」第20号に既に掲載されている。李博士の研究は、Journal of Indian Philosophyに掲載される予定である。近年斎藤教授を中心に進められているBhaviveka(清弁)研究の国際ワークショップを引き継ぐものであり、上記の研究成果は、ラトナーカラシャーンティの『般若波羅蜜多論』の内容理解、とくに対論者である中観派の学匠の見解を同定するの大いに貢献した。『般若波羅蜜多論』を読解するための定例研究会を引き続き行い、平成29年3月には全編を読了することができた。主として関係文献へのレファレンスからなる詳細な和訳研究は一応完成することができた。ただし、梵語原典の校訂者である羅鴻博士の来日が実現しなかったため、「和訳研究」の出版には、もう少し時間をかけることとした。平成29年3月には、タイのマヒドン大学で開催された「ジュニャーナシュリーミトラ研究会」に参加し、『般若波羅蜜多論』の梗概を紹介すると同時に、ハンブルク大学のIsaccson教授の「有相証明論」の読書会に参加し、ラトナーカラシャーンティの「無相論」の理解を深めることができた。

著者

山内 敏弘

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.385-421, 2014-10-31

著者

西部 詩織

出版者

龍谷大学

雑誌

日本言語文化研究

巻号頁・発行日

vol.18, pp.29-46, 2013-12-15

著者

李 相哲

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学国際社会文化研究所紀要 (ISSN:18800807)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.265-282, 2004-03-25

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This article describes about the history of Korean newspapers in the northeast Asia, especially in and around Korean Peninsula under the rule of Japan. The first Korean Newspaper, "Independency Newspaper (Tokurip Shinmun)" made in April 7, 1896. According to my research, since the first Newspaper issued more than hundred Korean newspapers had been published until the end of World War II. The purpose of this article is to study the significance of Korean journalism in the Northeast Asia under the rule of Japan.

著者

工藤 敦子

出版者

龍谷大学

雑誌

英語英米文学研究 (ISSN:02862352)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-13, 2008-03-31

著者

小池 清廉

出版者

龍谷大学

雑誌

佛教學研究 (ISSN:02870312)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.29-55, 2012-03-10

著者

武田 龍精

出版者

龍谷大学

雑誌

一般研究(D)

巻号頁・発行日

1976

著者

中路 基夫

出版者

龍谷大学

雑誌

日本言語文化研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.16-33, 2007-03

著者

田中 聡子

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学社会学部紀要 (ISSN:0919116X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.35-94, 2009-11-30

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住宅問題が包括的な社会政策として取り扱われないのは、戦後、住宅問題、住宅政策が社会政策から次第に経済政策的な展開を余儀なくされたからである。人が住居を持つということは、家族や近隣、地域とのつながりの中で暮らすということである。適切な居住空間と人間どうしのつながりが可能となる住環境の保障が必要である。その背景には住宅問題が密接に関わってくる。住宅の保障や居住環境の保障が貧困状態に陥ることを予防し、市民社会で生活する基盤を整えるための重要な政策であると考える。戦後、住宅政策が特に経済政策的色彩を強めたのは臨調・行革を一つの契機としている。それ以降、住宅政策は内需拡大策の一環としてニュータウン建設や戸建て建設の推進によって「持ち家」主義をさらに推しすすめた。また、公的介入の縮小と市場化に委ねた政策によって市場の活性化を進めたことが結果として、住宅の階層性を深刻にしていった。日本のこれら、住宅政策の動向を臨調・行革を中心に論じる。

著者

今村 潔

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷紀要 (ISSN:02890917)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.31-38, 2010-03-15

著者

戸塚 悦朗

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.529-549, 2012-10-01

著者

馬 彪

出版者

龍谷大学

雑誌

東洋史苑 (ISSN:03876403)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.18-48, 2001-10-31

著者

松浦 彩

出版者

龍谷大学

雑誌

國文學論叢 (ISSN:02887770)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.76-92, 2010-02-01

著者

角岡 賢一

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷紀要 (ISSN:02890917)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.55-75, 2010-09-30