著者
加藤 孝明 塩崎 由人 渡邉 喜代美 中村 仁
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.489-493, 2011

一連の研究では, 海抜ゼロメートル地帯に位置する新小岩北地区において, 2006年度から住民参加型のワークショップを軸に, 市民の水害リスク認知の適正化, 対策の検討に取り組んできた.しかし, 取り組みへの参加者が町会を中心とした高齢者に限定されていることが課題であった, この課題を解決するため, 新たなリスクコミュニケーションツールを導入し, 新たに中学生を巻き込むワークショップを企画し, 地域内の多世代が相互に学びあえる教育プログラムを試行した.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
山本 了平 大原 美保 目黒 公郎
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.829-833, 2012

緊急地震速報は,地震被害の軽減手段として期待されているが,企業における緊急地震速報の利用はごく一部に限られており,更なる普及が望まれる.本研究では,アンケート調査に基づいて,企業による東日本大震災における緊急地震速報の利用状況を分析した.東日本大震災においては,工場などの生産施設で緊急地震速報を受信した場合に特に被害軽減効果が高くなった.しかし,企業の多くが緊急地震速報受信後に館内放送を行っているが,放送基準を高めに設定しているため,緊急地震速報(予報)を十分に活用できていない点が明らかとなった.情報利用の更なる普及には,受信端末や受信料のコストの問題だけでなく,速報自体の信頼性の課題も大きいことがわかった.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
小出 公平 牧野 浩志 石名坂 賢一 佐々木 政秀 池内 克史
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.157-162, 2013

ITS世界会議の記念すべき20回目の会議が,2013年10月に東京で開催される.我が国ITSの進展は,横浜会議からファーストステージが始まり,名古屋会議を境にセカンドステージに入り現在に至っているといわれている.我が国ITSは,今回の東京会議を契機に,次世代のステージにステップアップするものと期待されている.名古屋会議から9年がたち3度目の世界会議が東京で開催されるのを機に,地域の自治体が次世代のITSを活用して新しいまちづくり・交通社会づくりに取り組んでいる姿を紹介する.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
清田 隆 細野 康代 山田 卓
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.791-796, 2011

2010年から2011年にかけて, ニュージーランドのクライストチャーチ近郊では地震が多数発生した.特に2011年2月22日のChristchurch地震では, クライストチャーチ市周辺で液状化に伴う構造物・埋設管の被害が多数発生した.2011年6月13日の大きな余震でも大規模な液状化が発生している.ここでは, 筆者らが実施してきたカンタベリー地方の一連の地震被害調査に基づき, 最も被害の大きかった2011年2月Christchurch地震および6月13日の余震を中心に, クライストチャーチ市内の液状化に伴う被災事例を紹介する.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
山田 健太 ジネ パトリック ボルツ セバスチャン モンターニュ ケビン 酒井 康行 フォーミー ドミニク ラジャブプール アリ 金 範埈
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.345-349, 2011

インキュベーター内で細胞集団の培養と局所加熱が可能なマイクロヒーターデバイスをMEMSプロセスにより製作した.デバイス上の微小領域の温度を液中での蛍光温度計測と有限要素法による加熱シミュレーションにより比較し, 加えて, 赤外線熱顕微鏡によりその過度現象を計測した.細胞の加熱実験では, 細胞をデバイス上で培養し, 加熱を行った.その結果, 単一細胞レベルでの熱ショック応答の誘導の可能性に加え, これまで確認されていなかった細胞間コミュニケーションによる熱ショックタンパク質の発現についても確認する事が出来る可能性が示された.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
山口 大助 市原 隆司 熊野 史朗 佐藤 洋一 須田 義大 李 曙光
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.253-258, 2011

近年,ITS技術を利用したエコドライブに関する研究が幅広く行われている.その多くは車速や加減速など自車に関する情報のみを考慮しているが,実際には渋滞や信号機の現示など周囲の状況によって最適な運転操作は異なる.そのため,自車だけでなく,渋滞,信号現示,車間距離などの周囲状況も考慮する必要がある.筆者らはこれまでに自車状況と自車周囲状況の両方を考慮したエコドライブの達成レベルを定量的に評価する手法を提案しており,本研究では自車周囲状況として交通信号機の視認を考慮に入れた場合の提案手法の妥当性をドライビングシミュレータを用いた基礎実験を通じて検討する.
著者
下野 大樹 大原 美保 目黒 公郎
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.633-636, 2010

鉄道の早期地震警報は,地震時に新幹線を制御することを目的に開発・導入されてきた.しかし近年では,在来線や多くの私鉄にもP波検知による警報システムが導入されている.そこで本研究では,各鉄道事業者の警報システムが,首都圏の鉄道ネットワーク上で実現できる余裕時間(警報を受信してからS波が到達するまでの時間)を,中央防災会議で想定される東京湾北部地震(M7.3)を対象に算出し,鉄道事故のリスク軽減による減災効果を検証した.その結果,多くの鉄道利用者の危険率が半分以下となり,さらに鉄道事業者間で警報を共有することにより,S波到達前に警報を受け取れる鉄道利用者が大幅に増加することがわかった.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
小長井 一男 ヨハンソン ヨルゲン 田島 芳満 藤田 智弘 富安 由里子 野村 文彦 伊達 真生 片桐 俊彦
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.6, pp.531-536, 2008

2008年6月14日, 岩手, 宮城県境(北緯39度01.7分, 東経140度52.8分)で発生したM7.2(気象庁暫定値)の地震では斜面災害が顕著であった.幸いにも死者を出す惨事にいたらなかった荒砥沢ダム湖北側斜面の崩壊は, その土量が7000万m<sup>3</sup>に達するとの推測もあるほど大規模なものでダム湖に津波を引き起こすなど, 当時の状況を推定しえる痕跡を随所に留めている.本報告は著者らが2008年6月15日~17日, 7月12~13日, 7月28日, 9月12日に行った現地調査の結果の一部を紹介するものである.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
小長井 一男 有田 毅 松村 有見子
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.1025-1034, 2009

2009年8月11日午前5:07に駿河湾の深さ23kmの地点(N34°47.1', E138°29.9')を震源とした地震では, 静岡県内の数市で震度6弱が報告されたにもかかわらず, 幸い軽微な被害にとどまり, 県の対策本部も地震の2日後には解散されている.しかしながら棟瓦の被害分布などを見ると, この地震が我々に, その発生が懸念されている東海地震を前に弱点箇所のあぶり出しを行う機会を与えてくれたものと見ることもできる.著者らが踏査した範囲で, 地形, 地質と被害の関連を検討する.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
大原 美保 地引 泰人 関谷 直也 須見 徹太郎 目黒 公郎 田中 淳
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.1055-1060, 2009

2008年岩手・宮城内陸地震は, 主要動の到達の前に緊急地震速報が発表された初めての地震であるとともに, J-ALERT(全国瞬時警報システム)を介して防災行政無線から緊急地震速報が放送された初めての事例でもあった.本研究では, J-ALERTにより緊急地震速報が放送された山形県東田川郡庄内町を対象として, 緊急地震速報放送の効果に関するアンケート調査を行った.防災行政無線放送で緊急地震速報を聞いた人は, テレビで見聞きした人の2倍以上となり, 広く情報を伝えるには防災行政無線が有効であることが確認された.しかし, 放送後に身を守る行動を行った人は少なく, 今後は望ましい行動に関する周知が必要であると考えられた.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
高石 孟 沼田 宗純 目黒 公郎
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.363-366, 2010

2010年2月27日,現地時間3時34分,南米チリ沖に発生した地震(Mw8.8)により津波が発生し,チリをはじめとして世界各国で被害が発生した.わが国もこの津波に対し,大津波警報を出し警戒したが,その背景には,1960年チリ沖地震(Mw9.5)による津波が各地を襲い,大きな被害を被った過去の教訓がある.本報告では,神奈川県平塚沖の神奈川県波浪等観測塔(旧防災科学技術研究所波浪等観測塔)により観測された.2010年チリ地震による津波観測データの分析を行い,津波波形とスペクトル分析から波高約40cmの津波が2月28日15時頃に平塚沖に到達したことが確認できた.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
中野 公彦 大堀 真敬 山口 大助 山邉 茂之
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.142-145, 2009

運転者の行動を解析するために, ドライビングシミュレータを運転している被験者の脳波を計測し, PARAFAC法によって分析した.本手法は多チャンネルの時変スペクトラムを空間, 周波数, 時間の因子に分解するもので, 時間, 周波数のトポグラフィーが比較的容易に得られることから, 脳波解析の効率的な手法となることが期待されている.ドライビングシミュレータ内は脳波計測に適した環境ではないが, 運転している人のα, β波の活動を明確に示すことができた.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
大原 美保 目黒 公郎
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.6, pp.555-560, 2008

本研究では, 首都直下地震時に想定される災害拠点病院および救急病院への重症患者の搬送ニーズを推計した.被災現場から救出された重症者が各病院に搬送される確率をエントロピーモデルにより表現した.モデルのパラメーターを変化させて, 患者搬送において最短距離が重視される場合や病院規模が重視される場合などのシミュレーションを行い, 様々な状況の定量化を目指した.この結果, 多数の重症者が想定される東京都東部での災害拠点病院の拡充, 周辺地域への適切な患者誘導などの事前の準備が必要であると考えられた.
著者
SAYA Daisuke FUKUSHIMA Kimitake TOSHIYOSHI Hiroshi HASHIGUCHI Gen FUJITA Hiroyuki KAWAKATSU Hideki
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.252-252, 2001

著者名の欄の3人目の著者名が誤っていたため、訂正をしました。Toshiyuki HIROSHI → Hiroshi TOSHIYOSHI
著者
FUKUSHIMA Kimitake SAYA Daisuke TOSHIYOSHI Hiroshi FUJITA Hiroyuki KAWAKATSU Hideki
出版者
Institute of Industrial Science The University of Tokyo
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.252_2-252_2, 2001

著者名の欄の3人目の著者名が誤っていたため、訂正をしました。Hiroshi TOSHIYOKI → Hiroshi TOSHIYOSHI