著者
坂本 尚志
出版者
京都大学高等教育研究開発推進センター
雑誌
京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.53-63, 2012-11-30

This study aimed at clarifying the evaluation method used in the philosophy test for the French baccalaureate. Our approach did not consist of tackling the national curriculum, but in focusing on effective strategies used by students on a relatively lower level, through self-learning books, which allow the students to prepare for the test in a "pragmatic" way. The purpose for these students is simply to achieve a good score in the test. These books teach them what is important in composing copy for essays. The examination of these works has revealed the constituent elements of good copy: it is not about creativity or about philosophic originality, but a respect for the fixed argument form which the student has to assimilate during the year, as well as exact quotations from philosophic works, which means that memorization of such material is a key to success. The philosophy test in the French baccalaureate is thus an exercise which demands the art of memory, more than simple philosophic reasoning.
著者
相田 勇
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.367-390, 1981-09-30

地震断層モデルを波源とする津波数値実験が,東海道沖においても有用であることは,1944年東南海津波の例によって認められた.ここでは数値実験によって,1854年安政東海津波,1707年宝永津波,1605年慶長津波,1498年明応津波の波源断層モデルのパラメータを求めた.いずれも東海道に問題を限って議論される.この中,安政,宝永津波については,かなり信頼度の高いモデルが確定された.しかし慶長,明応津波については,史料の乏しいことなどもあって,信頼度が低いことは否めない.これらの津波の特徴を比較すると,地域によっては明応津波が最も高く,災害予測の面から見落すことのできない津波であると考えられる.また局地モデルによる清水港の陸上遡上計算の結果,防波堤,埋立地などの港湾工事が,津波の高さを軽減するのにかなり効果を持っていることがわかった.また津波危険度の局地性についても,計算上の結果が得られた.
著者
鈴木 董 東京大学東洋文化研究所図書室 編
出版者
東洋文化研究所
巻号頁・発行日
pp.265-278, 2008-03-31

アジア古籍保全講演会第3回(平成19年11月20日)開催。この記録集は、東京大学東洋文化研究所が主催したアジア古籍保全講演会(第1回~第3回)について、当日における講演、事例報告、ワークショップ、総合討論の内容を取りまとめたものである。 文中における講演者等の肩書きは、発表当時のものである。
著者
桶谷 文哲
出版者
富山大学保健管理センター
雑誌
学園の臨床研究 (ISSN:13464213)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.57-65, 2013-03

平成24年6月に文部科学省は「障がいのある学生の修学支援に関する検討会」(以下、検討会)を設置し、同年12月に報告(第一次まとめ)を公開した。その中で大学等高等教育機関における障がいのある学生への合理的配慮についての考え方が示された。\この動きは、平成18年に国連総会で採択された障害者権利条約の締結に向けた取組の一環であると同時に、障害者差別禁止法制定も見据えたもので、この報告で示された方針は今後の大学におけるあらゆる障がい学生への支援を強く後押しするものであり、社会的にも重要な意義をもつと思われる。本稿では、「障がいのある学生の修学支援に関する検討会」報告(第一次まとめ)と、発達障がいのある学生への支援を取り巻く問題についての筆者らの経験を照らし合わせつつ、発達障がいのある学生支援における合理的配慮の提供のありかたを、主としてパーソナルサポートとの関係に焦点を当てて論じる。
著者
菅野 圭祐
出版者
早稲田大学
巻号頁・発行日
pp.1-137, 2016

早大学位記番号:新7487