著者

Matuzawa Takeo

出版者

東京帝国大学地震研究所

雑誌

東京帝國大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, Tokyo Imperial University (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-28, 1928-08-24

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(1) Etigo no Zisin (1927 nen 10 gt 27 nt) wo Tokyo de kwansokusita Kekkwa ni yoruto Singen-Ivyori ni taisite Syokibido no Keizoku-Zikan ga itumo yori medatte sukunakatta.

著者

Ando Masataka

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1-3, pp.19-32, 1971-09-30

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The writer determined fault parameters of the great Kanto earthquake of 1923 on the basis of the geodetic data by triangulation and levelling. Thus he attempted to establish a dislocation model which reasonably explains all the available data on the surface displacements associated with this earthquake. Basically the fault line is assumed to extend from the Kozu area southeastward with its strike N45°W, parallel to the trend of the Sagami trough. The shape of the fault plane is assumed to be a rectangular plane. The fault models which was finally accepted is as follows. total length: 130km, width: 65km, dip. 45° and a fault displacement : 6 m (right lateral strike slip) and 3 m (reverse dip slip). Generally speaking, this earthquake seems to indicate a differential movements of the two crustal plates bounded by the Sagami trough. The fault's dimension, geometry and direction of the slip are all in good harmony with the seismological evidence on wave radiation.|1923年の関東大地震の震源パラノーターを地殻変動を使つて推定した.

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.63-81, 1976-12-10

著者

筒井 美紀

出版者

法政大学キャリアデザイン学会

雑誌

生涯学習とキャリアデザイン = 生涯学習とキャリアデザイン (ISSN:13493051)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.27-41, 2017-11

著者

山下 次郎

出版者

北海道大学

雑誌

北大百年史

巻号頁・発行日

vol.通説, pp.936-947, 1982-07-25

著者

下谷 政弘

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.130, no.1-2, pp.21-49, 1982-07

著者

久保 美紀

出版者

明治学院大学社会学部付属研究所

雑誌

明治学院大学社会学部付属研究所研究所年報 = Bulletin of Institute of Sociology and Social Work, Meiji Gakuin University (ISSN:09114831)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.75-84, 2017-02-25

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【研究論文/Articles】

著者

村上 直

出版者

法政大学史学会

雑誌

法政史学 = 法政史学 (ISSN:03868893)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.79-96, 1968-03-20

著者

久保田 義弘

出版者

札幌学院大学総合研究所

雑誌

札幌学院大学経済論集 = Sapporo Gakuin University Review of Economics (ISSN:18848974)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-25, 2015-03-10

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本稿では,9世紀から10世紀にかけてのスコットランドがピクト王国からアルバ王国への発展・移行したこと,ならびに,その同時期におけるその周辺国の事情を概観する。特に,ピクト王国が後世になって“Viking”と呼ばれている人々(民族)の侵攻に対峙し,その戦いの結果,スコットランドの統一王国であるアルバ王国が形成された。また,ヴァイキングとの戦いから,スコットランドと同時に,イングランドにおいては,ウェセックス王国がイングランド全体を治めるようになり,イングランド統一王国が形成された。さらに,周辺国の事情では,特に,ヴァイキングとアイルランド王(上王:high king)との敵対,あるいは,両者の共闘を通じて,ヴァイキングの果たした歴史的役割の一端を考察する。本稿は,3節から構成され,第1節では,ピクト王国からアルバ王国への移行期となる9世紀中旬から9世紀末までの時代を概観する。その時代は,スコットランド王のケニス1世からドナルド2世までの治世に対応する。第2節では,スコットランド王のコンスタンティン22世の治世とその周辺国の事情を概観する。同時に,特に,アイルランド王国の上王とヴァイキングの対立あるいは共闘についても概観する。第3節では,資料を通して,ピクト王国からアルバ王国に移行する時代は,コンスタンティン2世の治世に対応していることを概観し,併せて,それを検証する。

著者

黄 齡萱

出版者

横浜国立大学技術マネジメント研究学会

雑誌

技術マネジメント研究 = Yokohama journal of technology management studies (ISSN:13473042)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.9-20, 2007-03-28

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本稿は、台湾における女性運動の変遷を概観したものである。国民党政権が台湾に撤退してから後、台湾は、軍事や経済、教育などにおいて、全面的にアメリカモデルを導入することによって「脱日本化」を図り、さらにまた「再中国化」(中国伝統価値の強化)を図ってきていた。台湾の女性学および女性運動の発展においても、政府のアメリカ路線、そして民間のアメリカ留学ブームのU ターンに大きく影響され、1960 年以降、欧米、特にアメリカで起こった第2 波フェミニズムの強い影響が見られる。第2波フェミニズムの蓄積は、上記のような政治的な原因で、アジア諸国よりも女性学の導入が遅かった台湾に、女性問題を取り上げる際の理論的拠りどころを提供した。そしてその蓄積の上に立つことによって、僅か10 年のうちに、売買春をめぐる台湾社会の政策的な取り組みは、先進諸国の水準へ、すなわち家父長制の枠の中で展開される売春児童保護運動から、セックスワーク問題をめぐる多元な論述やセクシュアリティの多様性を論じる次元へと急速に発展してきた。しかしながら一方でそうした売買春問題への理論的パラダイム転換を図りながらも、欧米の理論を採用した台湾の女性運動が直面しているのは、日本植民地支配を経て、「再中国化」した混合型家父長制社会であるという現実である。この「混合型家父長制」に特徴づけられる台湾社会における、女性運動にはどのような課題が存在するのか。本論では売春児童保護運動から「妓権」労働運動への女性運動の展開過程を分析することによって、現在台湾の女性運動が直面している課題の抽出と展望について取り組みたい。

著者

小松 正道 Masamichi Komatsu

雑誌

年報・フランス研究 (ISSN:09109757)

巻号頁・発行日

no.41, pp.41-54, 2007-12-25

著者

科学技術動向センター 科学技術動向研究センター

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向2010年7月号 = Science & Technology Trends (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

2010

著者

徳山 喜雄

出版者

立正大学文学部

雑誌

立正大学文学部論叢 = BUNGAKU-BU RONSO (ISSN:0485215X)

巻号頁・発行日

no.143, pp.73-93, 2020-03-20

著者

高橋 源一郎

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.65-67, 2014-10-31

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【書評/Book Review】

著者

鈴木 宏尚

出版者

静岡大学人文社会科学部

雑誌

静岡大学法政研究 = THE JOURNAL OF LAW AND POLITICS (ISSN:13422243)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2-4, pp.23-49, 2022-06-25

著者

團野 光晴

出版者

金沢大学国語国文学会

雑誌

金沢大学国語国文 (ISSN:02863847)

巻号頁・発行日

no.46, pp.12-23, 2021-05-31

著者

中野 徹也

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.1101-1132, 2011-01-31

著者

江原 昭博 Akihiro Ehara

雑誌

教育学論究 (ISSN:18846149)

巻号頁・発行日

no.13, pp.17-26, 2021-12-15

著者

藤田 正 岸田 麻里

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.71-76, 2006-03-31

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大学生の日常生活における学習課題の先延ばし行動とその原因の関係を明らかにするために、大学生142名を対象に、予備調査に基づいて作成された先延ばし行動の原因調査項目と学習課題先延ばし傾向尺度(「課題先延ばし」と「約束への遅延」より構成)を実施した。先延ばし行動の原因調査項目を因子分析した結果、「興味の低さによる他事優先」、「先延ばし肯定・容認」、「課題困難性の認知」の3因子が見いだされた。次に、学習課題先延ばし傾向とその原因の関係を調べるために両者の相関を検討した。その結果、課題先延ばしと「興味の低さによる他事優先」、「課題困難性の認知」の間に正の有意な相関がみられた。また、約束への遅延と「興味の低さによる他事優先」の間に有意な正の相関がみられた。これらの結果から、大学生の学習課題先延ばし行動の原因として最も大きな影響をもたらすものは、課題に対する興味の低さにより他事を優先して行うことであると結論づけた。

著者

坂東 雄介

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2/3, pp.183-216, 2018-12-27