著者

佐々木 大祐 宇波 明 関 二郎 宮前 陽一 黄 基旭 永沼 章 神吉 将之 西原 久美子 平本 昌志 由利 正利 梅野 仁美 森口 聡 見鳥 光 廣田 里香

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.40, 2013

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腎乳頭部壊死(RPN; Renal Papillary Necrosis)は,糖尿病患者や鎮痛剤・抗がん剤等の服用等によって生じる腎障害の一つであるが,発症初期からヒトのRPNを鋭敏に検出するバイオマーカー(BM)の報告はなく,薬剤の開発や臨床的使用を困難にしている。そこで我々は,トキシコプロテオミクスの技術を利用してRPNを早期検出するための新規BMを探索した。<br>2-bromoethylamine hydrobromide(BEA)を雄ラット各5例に単回腹腔内投与(0,3,10,30,100mg/kg)し,投与直後から24時間蓄尿後剖検した。血液化学的検査及び腎臓の病理組織学的検査の結果,30mg/kg以上の投与群でBUNの増加やRPNが認められた。これらの結果を基に尿検体を4グループ(対照群,10mg/kg・RPNなし,30mg/kg・RPN有・BUN正常値,30mg/kg・RPN有・BUN増加)に分けプール尿を調製した。それらを脱塩濃縮後,トリプシン消化及びiTRAQラベル化し,2次元LC-MS/MSによるグループ間比較定量分析を実施した結果,RPNの認められた動物の尿中で増加していた94種の蛋白質BM候補を見出した。<br>次に,これらのBM候補のうち変動の程度が大きかった25候補について,まずは早期診断BMとしての可能性を検討した。BEAを雄ラット各8例(対照群は各6例)に単回腹腔内投与(0,30,100mg/kg)し,投与直後~6時間(0-6h)蓄尿後に剖検する群,0-6h及び投与後6時間~24時間(6-24h)蓄尿後に剖検する群をそれぞれ設けた。投与後6時間の剖検群ではRPNは認められなかったが,投与24時間ではいずれの投与群でもRPNが観察された。6-24h蓄尿について各BM候補をMultiple reaction monitoring法にて定量した結果,いずれのBM候補もRPNの認められた動物の尿中で増加していた。そのうちの4種のBM候補は,24時間後にRPNの認められた動物の0-6h蓄尿中でも増加傾向が見られたため,RPNが発症する前に変動するBM候補である可能性が考えられた。

著者

高柳 雅子

出版者

東京女子大学

雑誌

史論 (ISSN:03864022)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.184-195, 1955

著者

立花 顕一郎

出版者

東北文化学園大学

雑誌

総合政策論集 : 東北文化学園大学総合政策学部紀要 (ISSN:13468561)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.15-24, 2006-03-31

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Members of U.S. Congress have been engaged in a debate over whether to pass a federal media shield law. If passed, the law will give reporters a privilege to avoid disclosing their sources and confidential information. Journalists insist that such a law is necessary for them to serve their critical role as a watch dog on the U.S. government without fear of retribution. The debate has heated up after a Time Magazine reporter accepted a grand jury request for disclosing his source: a high-ranking government official who leaked the name of a CIA undercover officer. The debate may not end anytime soon because opponents argue that the law will corrupt the media. This paper scrutinizes the merits and demerits of the shield law.Members of U.S. Congress have been engaged in a debate over whether to pass a federal media shield law. If passed, the law will give reporters a privilege to avoid disclosing their sources and confidential information. Journalists insist that such a law is necessary for them to serve their critical role as a watch dog on the U.S. government without fear of retribution. The debate has heated up after a Time Magazine reporter accepted a grand jury request for disclosing his source: a high-ranking government official who leaked the name of a CIA undercover officer. The debate may not end anytime soon because opponents argue that the law will corrupt the media. This paper scrutinizes the merits and demerits of the shield law.

著者

杉田 茂樹

出版者

学術文献普及会

雑誌

大学図書館研究 = Journal of college and university libraries (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

no.103, pp.1-8, 2016-03

著者

首東 誠

出版者

学術文献普及会

雑誌

大学図書館研究 = Journal of college and university libraries (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

no.103, pp.24-33, 2016-03

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学位規則の改正(平成25年3月11日公布,同年4月1日施行)により博士論文がインターネットの利用により公表されるようになってから丸2年が経過し,規則上,施行初年度の博士論文(全文もしくは要約)は全てインターネット(原則,機関リポジトリ)上に出揃うこととなった。オープンアクセスにかかる新たな動きが見られる今,国としての初のオープンアクセス義務化政策である博論OAにかかる学位規則の改正について,当時,文部科学省の大学図書館係長として関わった立場から改めて振り返ってみた。It has been two years since the revision of the Degree Regulations (11 March, 2013 promulgation, 1 April enforcement) to oblige doctoral degree awardees to make their theses and dissertations accessible to the public via the Internet. As per the rules, all ETDs (full-text or digest) on the first year were made available on the Internet, primarily through institutional repository of each university. Nowadays new movements of open access are seen. The author, at that time a chief of the University Library Unit of the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, looks back on the process of getting the regulations changed to OA for ETDs as the first OA mandatory policy in Japan.

著者

森石 みどり

出版者

学術文献普及会

雑誌

大学図書館研究 = Journal of college and university libraries (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

no.103, pp.50-61, 2016-03

著者

川窪 伸光

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 : bunrui : 日本植物分類学会誌 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.153-169, 2013-08-26

著者

杉田 茂樹

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.1-8, 2016

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<p>インターネット利用の普及により,大学図書館の役割は,外界で流通する図書や雑誌を大学の中へと取り込んでその読者である教職員,学生に供することから,教育・研究活動の中で生み出される大学の生産物を収集,保存し,外界へと発信していくことへと変わってきている。このことをはじめとして,学術出版の紙から電子への移行が大学図書館活動に与えつつある影響について,収書,学術雑誌,ILL文献複写を取り上げて概説する。</p>

著者

首東 誠

出版者

学術文献普及会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.24-33, 2016

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<p>学位規則の改正(平成25年3月11日公布,同年4月1日施行)により博士論文がインターネットの利用により公表されるようになってから丸2年が経過し,規則上,施行初年度の博士論文(全文もしくは要約)は全てインターネット(原則,機関リポジトリ)上に出揃うこととなった。オープンアクセスにかかる新たな動きが見られる今,国としての初のオープンアクセス義務化政策である博論OAにかかる学位規則の改正について,当時,文部科学省の大学図書館係長として関わった立場から改めて振り返ってみた。</p>

著者

森石 みどり

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.50-61, 2016

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<p>大学図書館では,十分ではない資料保存スペースを学修スペースに変換することが求められ,自動書庫や遠隔地保存書庫,シェアードプリントの導入が提案されている。北米で取り組みが進んでいるシェアードプリントの中から,雑誌バックナンバーを共同保存するWEST(Western Regional Storage Trust)について調査する機会を得た。あわせてWEST参加館の中から,自動書庫・保存書庫を持つ機関を訪問したので報告する。日本でのシェアードプリント導入に関しても考察する。</p>

著者

上野 友稔

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.34-41, 2016

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<p>大学および大学図書館で必要不可欠なツールとなった電子ジャーナル等の電子リソースには,大学図書館による電子リソース情報の管理と利用者へのアクセス支援という課題があり,英国では電子リソースのナレッジベース共同構築によりこの課題に取り組んでいる。本稿では,平成26年に行った英国視察の結果から,英国で進められているナレッジベース共同構築プロジェクト「Knowledge Base +(KB +)」についての最新動向およびその課題と,KB +参加館の電子リソース管理業務の実態と図書館サービスへの利活用の調査報告を行うとともに,日本におけるナレッジベース共同構築の展望を述べる。</p>

著者

脇田 成

出版者

労働調査協議会

雑誌

労働調査 (ISSN:09135251)

巻号頁・発行日

no.549, pp.4-10, 2016-02

著者

松崎 清司 香取 浩子 太田 寛人 福原 いずみ

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.69-70, 2013

参考文献数

5

著者

長尾 大志

出版者

羊土社

雑誌

Gノート (ISSN:21883033)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.27-33, 2016-02

出版者

出版ニュース社

雑誌

出版ニュース (ISSN:03862003)

巻号頁・発行日

no.2405, pp.50-47, 2016-02

著者

村岡 一志 大辻 太一 網中 洋明

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.115, no.395, pp.137-142, 2016-01-18

著者

山田 大樹 安在 大祐 王 建青

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.115, no.438, pp.39-43, 2016-01-28

著者

建部 正義

出版者

中央大学商学研究会

雑誌

商学論纂 (ISSN:02867702)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.331-362, 2015-09

著者

松繁 弘之

出版者

中部大学人文学部

雑誌

人文学部研究論集 = Journal of the College of Humanities (ISSN:13446037)

巻号頁・発行日

no.35, pp.65-87, 2016-01

著者

近藤 光男 青山 吉隆 高田 礼栄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.171-178, 1995

被引用文献数

1

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本研究では、地方圏内における人口の社会移動を対象とし、農山村対都市部の構図の中で人口移動は地域の効用格差によって生じるとの仮定によってモデルを作成し、それを用いて移動のメカニズムを解明した。モデル分析では、わが国の地方圏の1つである徳島県を対象とし、県内の50市町村を分析単位とした。その結果、1人当たり所得、生活環境施設の利用機会、故郷や都市までの時間、地価が人口移動の影響要因になっていることが明らかになった。また、地域内の道路整備による時間短縮は都市部に比べ、農山村の効用をより高めることがわかった。しかしながら、農山村と都市部の間には大きな効用の差が依然として存在しており、農山村からの人口流出問題の解決は短期的には厳しい状況にあると思われる。