著者

三浦 宏子 苅安 誠

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.627-633, 2007 (Released:2007-11-30)

参考文献数

19

被引用文献数

1 8

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目的:虚弱高齢者の服薬状況についての報告は少なく,嚥下機能の低下と服薬との直接な関連性については十分に明らかになっていない.そこで,本研究では,虚弱高齢者に対して服薬模擬調査を行い,大きさの異なる各錠剤の服用時において,嚥下機能の低下が服薬行動に与える影響を調べた.併せて,錠剤サイズと取り扱い作業時間との関連性についても調べた.方法:被験者は,虚弱高齢者73名である.この被験者に対して,ADL20を用いた日常生活機能評価,反復唾液嚥下テスト(RSST)を用いた嚥下機能評価,ならびに服薬模擬場面を設定した実地調査を実施した.実地調査においては,直径が異なる5種のサンプル錠(6mm,7mm,8mm,9mm,10mm)を用いて,錠剤を口に含む手前までの動作を被験者にしてもらい,その際の飲み込みやすさと取り扱い性について主観的評価を行うとともに,取り扱い作業時間を計測した.結果:嚥下機能低下群と正常群において,各錠剤サイズ3錠のサンプル錠を用いて,服薬動作の比較を行ったところ,10mm以外の錠剤サイズにおいて,嚥下機能と服薬分割回数の間に有意な関連性が認められ(p<0.05),低下群では錠剤を複数回に分けて服用する傾向がみられた.また,すべての錠剤サイズにおいて,ADLと模擬動作における錠剤の取り扱いに要した時間との間に有意な関連性が認められた(p<0.01).次に,飲み込みやすさと取り扱い性の両者を考慮して,最も処方薬として至適であると感じた錠剤サイズとして7mmを選択した者が30.1%,8mmを選択した者が28.8%であった.また,最も好ましくないと感じた錠剤サイズとして,10mmを選択した者が61.6%,6mmを選択した者が28.8%であった.結論:虚弱高齢者の嚥下機能とADLの低下は,服薬行動と密接な関連性を示した.また,虚弱高齢者の服薬に適した錠剤サイズは7∼8mmであることが示唆された.

著者

森崎 直子 三浦 宏子 原 修一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.233-242, 2015-07-25 (Released:2015-08-13)

参考文献数

30

被引用文献数

1 5

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目的:本研究は,在宅要支援および要介護高齢者の包括的栄養状態の現状を明らかにし,口腔機能との関連性を分析することを目的とした.方法:在宅要支援および要介護高齢者218名を対象に調査を行い,年齢,性別,要介護度,包括的栄養状態,口腔機能(嚥下機能,舌圧,口唇閉鎖力)のデータを得た.包括的栄養状態の評価には簡易栄養状態評価表(MNA-SF)を用い,嚥下機能の評価には地域高齢者誤嚥リスク評価指標(DRACE)を用いた.舌圧はJMS舌圧測定器を用い,口唇閉鎖力はリップデカムを用いて測定した.栄養状態と口腔機能との関連性はPearsonの相関係数およびステップワイズ重回帰分析を用いて解析した.結果:MNA-SFの平均ポイントは10.07±2.58であった.一方,DRACEの平均スコアは4.39±3.80,舌圧平均値は23.89±10.61 kPa,口唇閉鎖力の平均値は10.17±6.04 Nであった.Pearsonの相関係数では,MNA-SFはDRACE,舌圧,口唇閉鎖力と弱い相関関係を示した.加えて,交絡要因の調整のためにステップワイズ重回帰分析を行ったが,MNA-SFはDRACEと口唇閉鎖力と特に有意な関連性を示し,決定係数は0.20(p<0.01)であった.結論:在宅要支援および要介護高齢者の包括的栄養状態は嚥下機能や口唇閉鎖力と有意に関連していた.

著者

豊下 祥史 佐々木 みづほ 菅 悠希 川西 克弥 原 修一 三浦 宏子 越野 寿

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.95-105, 2020-09-30 (Released:2020-10-25)

参考文献数

30

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目的:固定性義歯による欠損補綴治療に比較して,可撤性義歯による治療は咀嚼機能の回復程度に個人差が大きいにもかかわらず,義歯装着者に関する認知機能と咀嚼機能に関する研究は少ない。本研究では,認知機能低下の危険性がある可撤性義歯装着高齢者の口腔機能を明らかにするため,認知機能の低下の有無,義歯装着の有無によってグループ化し口腔機能の比較を行った。 方法:299名の高齢者に対し,認知機能のスクリーニングテストと義歯装着の有無によって,義歯を装着しておらず認知機能の異常を認めない群,義歯を装着しておらず認知機能の低下が疑われる群,義歯を装着しており認知機能の異常を認めない群,義歯を装着しており認知機能の低下が疑われる群を設定し,残存歯数の計測,咀嚼機能検査,最大咬合力測定,25品目の摂取可能食品アンケートおよびオーラルディアドコキネシス計測を実施した。 結果:義歯を装着しており認知機能が低下している群において,残存歯数と咀嚼能力が有意に低下していた。さらに,義歯装着者を欠損の大きさによって群分けし,口腔機能を比較したところ,全部床義歯を装着しており認知機能の低下している群で有意な咀嚼機能の低下を認めた。 結論:認知機能の低下が疑われる全部床義歯装着者は,客観的評価である咀嚼機能検査と主観的評価である摂取可能食品アンケートの両方で有意な低下を認めた。

著者

安藤 雄一 青山 旬 尾崎 哲則 三浦 宏子 柳澤 智仁 石濱 信之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.319-324, 2016 (Released:2016-07-13)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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目的 歯科疾患実態調査は1957年から 6 年間隔で行われ,わが国の歯科保健の状況を把握する貴重な資料として活用されてきたが,協力率が近年減少傾向にある。その原因として,本調査と同一会場で行われている国民健康・栄養調査の血液検査への協力有無が強く影響していることが現場関係者から指摘されている。そこで,歯科疾患実態調査への協力率を血液検査への協力の有無別に比較することを目的として,政府統計の利用申請を行い,利用許可を得た個票データを用いて分析を行った。方法 データソースは,①平成23年国民生活基礎調査(世帯票),②平成23年国民健康・栄養調査(身体状況調査票,生活習慣調査票),③平成23年歯科疾患実態調査で,共通 ID によりリンケージを行い,性・年齢に不一致が認められなかった13,311人のデータを用いた。分析として,まず国民生活基礎調査の協力者(13,311人)を分母とした国民健康・栄養調査における血液検査を含む各調査と歯科疾患実態調査の協力率を算出し,次いで国民健康・栄養調査における各調査への協力状況別に歯科疾患実態調査の協力率を比較した。結果 国民生活基礎調査の協力者を分母とした協力率は,国民健康・栄養調査全体では56.9%であった。国民健康・栄養調査を構成する生活習慣状況調査と身体状況調査について 1 項目でも該当するデータがあった場合を協力とみなして算出した協力率は,前者が56.8%,後者が45.4%であった。血液検査の協力率は29.9%で,歯科疾患実態調査では28.1%であった。性・年齢階級別にみた血液検査と歯科疾患実態調査の協力率は酷似していた。 歯科疾患実態調査の協力率を身体状況調査への協力状況別に比較したところ,同調査に協力しなかった人たちと同調査に協力したものの会場に来場しなかった人たちでは協力率がほぼ 0%,来場したが血液検査に協力しなかった人たちでは17.7%,来場して血液検査に協力した人たちでは95.8%と,身体状況調査の協力状況別に著しい違いが認められた。結論 「歯科疾患実態調査の協力者≒血液検査の協力者」という関係が成人において認められ,歯科疾患実態調査に協力する機会が国民健康・栄養調査における血液検査の協力者にほぼ限定されていたことが明らかとなった。

著者

道脇 幸博 角 保徳 三浦 宏子 永長 周一郎 米山 武義

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.275-280, 2003-03-31 (Released:2014-02-26)

参考文献数

14

被引用文献数

3

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要介護高齢者に対する口腔ケアの効果について, 誤嚥性肺炎患者の診療報酬を対象に費用効果分析を行ったところ, 口腔ケアは医療経済学的観点からも有用であることが示されたのでその概要を報告する。研究に当たってはまず文献的な考察によって誤嚥性肺炎予防に関する口腔ケアの効果を検討すると共に, 口腔ケアの診療報酬を算出した。次いで誤嚥性肺炎にて入院加療を要した患者の診療報酬請求額を算出し, 両者を比較して費用効果分析を行った。その結果, 口腔ケアの局所効果としては, 口腔や咽頭の細菌量の減少, 口臭の低下, 歯肉炎の減少などがあり, 全身的な効果としては発熱率の低下, 誤嚥性肺炎罹患率の低下, 死亡率の減少などが挙げられた。また誤嚥性肺炎予防の観点から算出した口腔ケアの費用便益比は, 直接費用のみを比較しても0.82であった。従って口腔ケアの局所的効果や全身的な効果について, 直接費用と間接費用を含めると, その費用効果はさらに上昇すると考えられた。

著者

長谷 晃広 相田 潤 坪谷 透 小山 史穂子 松山 祐輔 三浦 宏子 小坂 健

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.276-282, 2015-04-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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近年,歯学部において「将来設計に関する教育(以下,キャリア教育)」が実施されているが,これまでその効果を全国的に検証した研究はほとんど報告されていない.そこで本研究は,全国の研修歯科医を対象として 1)将来設計およびキャリア教育受講の実態把握とその関連性の検討ならびに,2)具体的な志望進路の実態把握を目的とした.2,323名に対し自記式調査票を郵送し1,590名から回答を得た(回収率68.4%).主要な変数に欠損のない1,428名のデータで解析を行った.「将来設計を描けている」と回答した者は212名(14.8%)であった.将来設計を描けていると回答する者の割合はキャリア教育受講経験を有する群で高く(p=0.015),性別,年齢,婚姻状態,出身大学,親の職業を調整したうえでもその関連は支持された(prevalence ratio=1.18, 95%信頼区間=1.08-1.29, p<0.001).希望する進路の最多回答は,研修直後および研修修了5年後では診療所勤務(570名:39.9%および723名:50.6%),研修修了10年後では診療所の開業(705名:49.4%)であった.本研究より,キャリア教育は将来設計を描くにあたり有効である可能性が示唆され,約半数の研修歯科医が10年後以降には歯科診療所を開業したいと考えていることが明らかになった.

著者

原 修一 三浦 宏子 山﨑 きよ子 森崎 直子 角 保徳

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.391-398, 2015-10-25 (Released:2015-12-24)

参考文献数

22

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目的:介護施設に入所する高齢者を対象とした横断研究により,健康関連QOLと音響学的分析による音声機能との関連性を明らかにした.方法:対象は,介護老人施設に入所する高齢者61名,平均年齢82.1±8.3歳である.質問紙による健康関連QOLの調査を,SF-8 Health Survey(SF-8)日本語版を用いて実施した.音声機能は,ソリッドステートレコーダーに録音した音声を,音響分析ソフトを用いて,基本周期変動指数(Pitch Period Perturbation Quotient:PPQ),振幅変動指数(Amplitude Perturbation Quotient:APQ)および,雑音成分の指標であるNoise-to-Harmonic Ratio(NHR)を算出し,健康関連QOLとの関連性を分析した.結果:SF-8の全体的健康感(GH)の得点が25%tile値未満の値を示した者(低下群)はPPQ・APQ・NHR全てにおいて,25%tile値以上の者(維持群)と比較して有意に高い値を認めた.また,活力(VT)においても,低下群は全ての音響分析の項目において,維持群と比較して有意に高い値を認めた.また,身体的サマリースコア(PCS)においても,低下群は維持群と比較して音響分析の測定項目全てにおいて,有意に高い値を認めた.年齢を共変量とした共分散分析による検討では,GHの低下はPPQ,APQ,NHR各値の増加と有意な関連性を認めた.また,VTの低下はAPQ値の増加との有意な関連性を,PCSの低下はAPQとNHR各値の増加との有意な関連性を認めた.結論:介護施設入所高齢者において,音響学的に分析された音声の音響学的要因は,身体的健康状態に関連したQOLスコアと有意な関連性を示した.音声の音響分析によるPPQ,APQ,NHRは,高齢者の健康調査とその経過を追跡する上で,一つの評価指標になりうる可能性がある.

著者

前田 直樹 長友 真実 田中 陽子 三浦 宏子

出版者

九州保健福祉大学

雑誌

九州保健福祉大学研究紀要 (ISSN:13455451)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.79-87, 2007-03-25

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Co-dependency is a functional deficit whereby individuals control both other's behaviour and their own behaviour in order to keep being depended on by others. It has been pointed out in the clinical field that co-dependency is associated with a variety of mental health problems. There are two parts in this study. The purpose of the first part of the study was to develop a questionnaire of particular co-dependent behaviours and to examine the relationship between co-dependency, depression and dependent personality. The factor analysis of the questionnaire generated two factors, "Self-sacrifice" and "Immaturity" . Based on these factors the subscales were developed. Besides, Self-Depression Scale (SDS) was used to assess their mental health With regard to measuring dependent personality, eight items were extracted from dependent personality disorder from Cluster "C" Personality Disorder of DSM-IV-TR. The sample was 290 social welfare students (179 males, 111 females). The analysis of correlation showed a significant relation between co-dependency, depression and dependent personality. The second part of the study hypothesised that co-dependency of social welfare students would be higher than students majoring in a different subject The co-dependent data, gained from the first par of the study, was compared with data from students majoring in another subject (n=142). However, it was not found a significant difference between them. Further studies in this area should gather more data from clinical field.

著者

道脇 幸博 角 保徳 三浦 宏子 永長 周一郎 米山 武義

雑誌

老年歯科医学 = Japanese journal of gerodontology (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.275-280, 2003-03-31

参考文献数

14

被引用文献数

5

著者

小山 史穂子 相田 潤 長谷 晃広 松山 祐輔 佐藤 遊洋 三浦 宏子 小坂 健

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.417-421, 2015-10-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

15

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平成24年4月の母子健康手帳の改正により,幼児に対するフッ化物配合歯磨剤の使用の推奨が記載された.本研究では,大学での教育内容を深く反映すると考えられる歯学教育を終えて間もない臨床研修歯科医師を対象に,「幼児への歯磨剤の使用を推奨しているのか」について出身大学ごとに差があるかを調べた.平成24年12月から平成25年3月に臨床研修歯科医師2,323名に対し,郵送による自記式質問紙調査を行った.「二歳の男児の患者さんに対して,あなたが推奨する歯磨剤の量はどれになりますか」の質問の選択肢を「歯磨剤の使用を推奨しない」(歯磨剤は使わない)と「歯磨剤の使用を推奨する」(小児用歯ブラシのヘッドの1/3まで(豆粒大),小児用歯ブラシのヘッドの1/3〜2/3まで,小児用歯ブラシのヘッドの2/3以上,のいずれかを選択)の2カテゴリーにし,出身大学との関連を調べた.統計学的検定には,χ2検定およびロジスティック回帰分析を用いた.1,514名(有効回答率:65.2%)の有効回答の内,使用を推奨した者は48.7%であった.出身大学別の解析では,使用を推奨する者の割合が最も多い大学で73.8%であったのに対し,最も少ない大学で22.2%と両者間に有意差が認められ,出身大学によって,幼児への歯磨剤の使用に関する認識が異なることがわかった.科学的根拠を考慮した効果的な口腔衛生学教育のあり方について検討が必要だと考えられる.

著者

安藤 雄一 池田 奈由 西 信雄 田野 ルミ 岩崎 正則 三浦 宏子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.33-41, 2021-01-15 (Released:2021-01-30)

参考文献数

18

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目的 歯科疾患実態調査(以下,歯調)では,協力者数の減少傾向が懸念されている。2016(平成28)年調査では従来の口腔診査に質問紙調査が加わり,口腔診査への協力の有無を問わず質問紙調査に回答すれば協力者とみなされることになった。本研究は,平成28年歯調の協力状況を把握し,歯調への協力に関連する生活習慣要因を明らかにすることを目的とした。方法 平成28年歯調と親標本である平成28年国民健康・栄養調査(以下,栄調)のレコードリンケージを行い,分析に用いた。分析対象は,歯調対象地区における20歳以上の栄調協力者7,997人とした。歯調の質問紙調査および口腔診査ならびに栄調の身体状況調査(うち血圧測定および血液検査),栄養摂取状況調査(うち歩数測定)および生活習慣調査の協力者割合を,性・年齢階級(20~59歳,60歳以上)別に算出した。協力者割合は,栄養摂取状況調査,身体状況調査および生活習慣調査のいずれかに協力した人数を分母とし,各調査および調査項目に協力した人数を分子とした。歯調への協力と生活習慣要因(喫煙習慣の有無[基準値:あり],歯の本数[28歯以上],歯科検診受診の有無[なし],睡眠による休養[とれていない])との関連について,性・年齢階級別に多重ロジスティック回帰分析を行い,オッズ比を求めた。結果 歯調対象地区における栄調協力者7,997人の協力者割合は,身体状況調査89%(血圧測定44%,血液検査41%),栄養摂取状況調査83%(歩数測定78%),生活習慣調査98%,歯調質問紙調査65%,口腔診査41%であった。血圧測定と血液検査の協力者の95%以上が,歯調の質問紙調査および口腔診査に協力した。歯調への協力と有意な正の相関が見られた生活習慣要因は,喫煙習慣なし(20~59歳男性の口腔診査,20~59歳女性の質問紙調査と口腔診査),歯科検診受診あり(60歳以上女性の質問紙調査),睡眠による休養がとれている(20~59歳男性の口腔診査)であった。20~59歳男性を除き,歯数20未満と口腔診査への協力との間に有意な負の相関が見られた。結論 栄調協力者の約3分の2が歯調の質問紙調査に協力し,口腔診査の協力者割合は血圧測定および血液検査の協力者割合とほぼ一致した。女性を中心に,歯の本数,喫煙,歯科検診受診といった口腔に関する生活習慣要因と歯調への協力との間に相関がみられた。

著者

安藤 雄一 池田 奈由 西 信雄 田野 ルミ 岩崎 正則 三浦 宏子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-085, (Released:2020-12-19)

参考文献数

18

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目的 歯科疾患実態調査(以下,歯調)では,協力者数の減少傾向が懸念されている。2016(平成28)年調査では従来の口腔診査に質問紙調査が加わり,口腔診査への協力の有無を問わず質問紙調査に回答すれば協力者とみなされることになった。本研究は,平成28年歯調の協力状況を把握し,歯調への協力に関連する生活習慣要因を明らかにすることを目的とした。方法 平成28年歯調と親標本である平成28年国民健康・栄養調査(以下,栄調)のレコードリンケージを行い,分析に用いた。分析対象は,歯調対象地区における20歳以上の栄調協力者7,997人とした。歯調の質問紙調査および口腔診査ならびに栄調の身体状況調査(うち血圧測定および血液検査),栄養摂取状況調査(うち歩数測定)および生活習慣調査の協力者割合を,性・年齢階級(20~59歳,60歳以上)別に算出した。協力者割合は,栄養摂取状況調査,身体状況調査および生活習慣調査のいずれかに協力した人数を分母とし,各調査および調査項目に協力した人数を分子とした。歯調への協力と生活習慣要因(喫煙習慣の有無[基準値:あり],歯の本数[28歯以上],歯科検診受診の有無[なし],睡眠による休養[とれていない])との関連について,性・年齢階級別に多重ロジスティック回帰分析を行い,オッズ比を求めた。結果 歯調対象地区における栄調協力者7,997人の協力者割合は,身体状況調査89%(血圧測定44%,血液検査41%),栄養摂取状況調査83%(歩数測定78%),生活習慣調査98%,歯調質問紙調査65%,口腔診査41%であった。血圧測定と血液検査の協力者の95%以上が,歯調の質問紙調査および口腔診査に協力した。歯調への協力と有意な正の相関が見られた生活習慣要因は,喫煙習慣なし(20~59歳男性の口腔診査,20~59歳女性の質問紙調査と口腔診査),歯科検診受診あり(60歳以上女性の質問紙調査),睡眠による休養がとれている(20~59歳男性の口腔診査)であった。20~59歳男性を除き,歯数20未満と口腔診査への協力との間に有意な負の相関が見られた。結論 栄調協力者の約3分の2が歯調の質問紙調査に協力し,口腔診査の協力者割合は血圧測定および血液検査の協力者割合とほぼ一致した。女性を中心に,歯の本数,喫煙,歯科検診受診といった口腔に関する生活習慣要因と歯調への協力との間に相関がみられた。

著者

角 保徳 道脇 幸博 三浦 宏子 中村 康典

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.366-371, 2002 (Released:2014-02-26)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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高齢者の口腔ケアの自立度は徐々に低下し, 介護者による日々の口腔ケアの役割は重要となってきている。しかし, 介護者の時間的制約, 他人の歯を清掃する技術的困難さ, 要介護高齢者の協力が得られないことおよび口腔ケアの必要性の知識の欠如により, 介護者による口腔ケアは必ずしも適切に提供されていない。本研究の目的は, 介護者の負担を軽減するような要介護高齢者への簡便で有効な口腔ケアシステムを評価することにある。対象者は25名の要介護高齢者とその介護者である。8週間の口腔ケアシステムを施行した後, 歯垢指数, 歯肉指数を評価し, 同時に口腔ケアシステムを提供するに当たっての利点, 欠点, 負担度および疲労度を質問した。その結果, 1日1回の口腔ケアシステムによって歯垢指数, 歯肉指数は施行前に比較して有意に低下した。さらに, アンケート調査により介護者の負担度および疲労度は低下した。今回評価した口腔ケアシステムは, 要介護高齢者の口腔衛生向上に有効であり, 介護者の負担を軽減する事が確認された。

著者

田野 ルミ 三浦 宏子 尾﨑 哲則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.246-251, 2019-05-15 (Released:2019-06-11)

参考文献数

24

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目的 本研究の目的は,歯科臨床での継続的な禁煙支援活動がニコチン依存度と舌苔,味覚,口臭,唾液にどのような影響を及ぼすか,追跡調査により明らかにすることである。方法 対象は,首都圏にかかりつけ歯科医をもち喫煙習慣を有する14人とした。歯科診療所での禁煙支援に加えて喫煙状況の把握,ニコチン依存度および口腔に関する評価を行った。調査は,医科における禁煙治療の日程に準拠して禁煙支援開始日である初回,初回から2週間後,4週間後,8週間後,12週間後の合計5回実施した。禁煙支援は,歯科衛生士が「禁煙支援教材(日本歯科医師会)」を用いて個別に行った。ニコチン依存度は主要な判定法であるFagerström Test for Nicotine Dependence, Tobacco Dependence Screener, Kano Test for Social Nicotine Dependenceについて自記式にて回答を得た。口腔に関する評価は,①視診による舌苔付着範囲,②舌滴下法による味覚閾値(甘味・塩味),③呼気中の揮発性硫黄化合物濃度,④pHメータを用いた唾液pH値の4項目とした。各調査回におけるニコチン依存度および口腔に関する評価の比較を行うため,Friedman検定および多重比較検定を行った。活動内容 中断者2人を除く12人(男性8人,女性4人)を分析対象とした。これらの12人において,禁煙支援後12週間の時点で禁煙に至った者はいなかった。しかし,禁煙支援後12週間の喫煙本数は,禁煙支援開始時と比較して大きく低減した。ニコチン依存度および口腔に関するすべての評価項目についても,調査回間に有意差が認められた(P<0.001)。次いで,Bonferroniの方法による多重比較検定を行った結果,ニコチン依存度,舌苔付着範囲,味覚閾値,揮発性硫黄化合物濃度が初回に比べて12週後に有意に低下した。唾液pH値は,初回に比べて12週後に有意に上昇した。結論 歯科における12週間の禁煙支援活動は,喫煙本数の減少,ニコチン依存度の低下,そして舌苔,味覚,口臭,唾液の状態に良好な影響を及ぼすことが示唆された。

著者

八幡 祥子/河野 英司/広瀬 弥奈/浅香 めぐみ/松本 大輔/坂口 也子/丹下 貴司/時安 喜彦/渡部 茂/五十嵐 清治/広瀬 公治/三浦 宏子/水谷 博幸/上田 五男 ヤハタ ショウコ/カワノ エイジ/ヒロセ ミナ/アサカ メグミ/マツモト ダイスケ/サカグチ ナリコ/タンゲ タカシ/トキヤス ヨシヒコ/ワタナベ シゲル/イガラシ セイジ/ヒロセ コウジ/ミウラ ヒロコ/ミズガイ ヒロユキ/ウエダ イツオ YAHATA Syouko/KAWANO Eiji/HIROSE Mina/ASAKA Megumi/MATSUMOTO Daisuke/SAKAGUCHI Nariko/TANGE Takashi/TOKIYASU Yoshihiko/WATANABE Shigeru/IGARASHI Seiji/HIROSE Kouji/MIURA Hiroko/MIZUGAI Hiroyuki/UEDA Itsuo

雑誌

東日本歯学雑誌

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.207-212, 1995-12-31

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The collective dental examinations of nursery school children aged 3 to 5 in Shinshinotsu village in Hokkaido have been conducted for several years by our departments in cooperation with the administrative organs of Shinshinotsu village. The data of dental examinations in 1994 were analyzed and compared with the data for 1988 as well as with the data of the Survey of Dental Diseases by the Health Policy Bureau Ministry of Health and Welfare, Japan in 1993 and 1987. The results were as follows; (1) The rate of persons with carious teeth and the mean number of carious teeth per person in Shinshinotsu village were higher than those of the National Survey by the Ministry of Health and Welfare at all ages. (2) The rate of persons with carious teeth and the mean number of carious teeth per person decreased. The rate of persons with dental treatment increased from 1988 to 1994 in 4 year-old children in Shinshinotsu village in the same manner as the results of the National Survey by the Ministry of Health and Welfare, while dental caries showed no decrease in the 3 and 5 year-old children.