著者

森崎 直子 三浦 宏子 原 修一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.233-242, 2015-07-25 (Released:2015-08-13)

参考文献数

30

被引用文献数

1 5

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目的:本研究は,在宅要支援および要介護高齢者の包括的栄養状態の現状を明らかにし,口腔機能との関連性を分析することを目的とした.方法:在宅要支援および要介護高齢者218名を対象に調査を行い,年齢,性別,要介護度,包括的栄養状態,口腔機能(嚥下機能,舌圧,口唇閉鎖力)のデータを得た.包括的栄養状態の評価には簡易栄養状態評価表(MNA-SF)を用い,嚥下機能の評価には地域高齢者誤嚥リスク評価指標(DRACE)を用いた.舌圧はJMS舌圧測定器を用い,口唇閉鎖力はリップデカムを用いて測定した.栄養状態と口腔機能との関連性はPearsonの相関係数およびステップワイズ重回帰分析を用いて解析した.結果:MNA-SFの平均ポイントは10.07±2.58であった.一方,DRACEの平均スコアは4.39±3.80,舌圧平均値は23.89±10.61 kPa,口唇閉鎖力の平均値は10.17±6.04 Nであった.Pearsonの相関係数では,MNA-SFはDRACE,舌圧,口唇閉鎖力と弱い相関関係を示した.加えて,交絡要因の調整のためにステップワイズ重回帰分析を行ったが,MNA-SFはDRACEと口唇閉鎖力と特に有意な関連性を示し,決定係数は0.20(p<0.01)であった.結論:在宅要支援および要介護高齢者の包括的栄養状態は嚥下機能や口唇閉鎖力と有意に関連していた.

著者

原 修一 河野 靖美 松田 沙織 内勢 美絵子 柏田 圭一 ハラ シュウイチ カワノ ヤスミ マツダ サオリ ウチセ ミエコ カシワダ ケイイチ Shuichi HARA Yasumi KAWANO Saori MATSUDA Mieko UCHISE Keiichi KASHIWADA

雑誌

九州保健福祉大学研究紀要 = Journal of Kyushu University of Health and Welfare

巻号頁・発行日

vol.17, pp.89-96, 2016-03

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Aim: We conducted two studies to elucidate the relationship between heartbeat rhythms and relaxation among Japanese babies, young children, and their parents.Subjects and Methods: STUDY 1: Seven parents (age M = 34.3, SD = 5.5 years) with infants or toddlers (age M = 9.4, SD = 6.7 months) participated by listening to three conditions—a heartbeat sound, music, or music with a heartbeat sound—while completing a semantic differential exercise assessing musical imagery. Three types of music (classical, music box, and children’ s songs) were used. Image scores were compared among the three conditions in each type of music. STUDY 2: Participants included 161 parents who listened to three pieces of music, each with a different heartbeat rhythm (patterns A, B, and C). The parents reported their baby or child’ s responses to the music and also self-reported feelings they experienced. Finally, the parents indicated the piece of music they most preferred and related images using the SD exercise. To perform our analyses, we also assessed acoustic characteristics of the three heartbeat sounds.Results: STUDY 1: In the music arranged for a music box, participants evaluated musical imagery as significantly more “airy,” “comfortable,” “feels good,” “relaxing,” “easy,” “awake,” and “amusing” when listening to music with a heartbeat sound, in comparison to the other two conditions (p < .05). STUDY 2: “Rocking the body” and “heard quietly and slept” were the infants’ and toddlers’ responses to the music with a heartbeat sound. Fifty-six parents (34.8%) preferred “pattern A” music, 47 (29.2%) preferred “pattern B,” and 10 (6.3%) preferred “pattern C.” In analysis of “pattern A” acoustics, the mean number of heartbeats per minute, mean heartbeat frequency, maximum heartbeat frequency, and heartbeat Pitch Period Perturbation Quotient (PPQ) were 58/min, 120.3 ± 32.8 Hz, 248.4 Hz, and 11.39%, respectively.Conclusion: This research suggests that a heartbeat sound effective for relaxation has a rhythm of 60 beats/min, low-frequency bandwidth (120–220 Hz), and low percentage of PPQ. Our studies also indicate that music arranged for a music box with a heartbeat sound might be beneficial for inducing relaxation.

著者

健診施設におけるがん検診の精度向上支援委員会 三原 修一 鎌田 智有 井上 和彦 杉森 裕樹 田中 幸子

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.52-68, 2021 (Released:2021-07-01)

参考文献数

6

著者

豊下 祥史 佐々木 みづほ 菅 悠希 川西 克弥 原 修一 三浦 宏子 越野 寿

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.95-105, 2020-09-30 (Released:2020-10-25)

参考文献数

30

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目的:固定性義歯による欠損補綴治療に比較して,可撤性義歯による治療は咀嚼機能の回復程度に個人差が大きいにもかかわらず,義歯装着者に関する認知機能と咀嚼機能に関する研究は少ない。本研究では,認知機能低下の危険性がある可撤性義歯装着高齢者の口腔機能を明らかにするため,認知機能の低下の有無,義歯装着の有無によってグループ化し口腔機能の比較を行った。 方法:299名の高齢者に対し,認知機能のスクリーニングテストと義歯装着の有無によって,義歯を装着しておらず認知機能の異常を認めない群,義歯を装着しておらず認知機能の低下が疑われる群,義歯を装着しており認知機能の異常を認めない群,義歯を装着しており認知機能の低下が疑われる群を設定し,残存歯数の計測,咀嚼機能検査,最大咬合力測定,25品目の摂取可能食品アンケートおよびオーラルディアドコキネシス計測を実施した。 結果:義歯を装着しており認知機能が低下している群において,残存歯数と咀嚼能力が有意に低下していた。さらに,義歯装着者を欠損の大きさによって群分けし,口腔機能を比較したところ,全部床義歯を装着しており認知機能の低下している群で有意な咀嚼機能の低下を認めた。 結論:認知機能の低下が疑われる全部床義歯装着者は,客観的評価である咀嚼機能検査と主観的評価である摂取可能食品アンケートの両方で有意な低下を認めた。

著者

塚原 修一

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.10, pp.246-251, 1995-10-05

著者

青木 栄一 塚原 修一

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.152-155, 2012-10-26 (Released:2018-04-09)

著者

塚原 修一 橋本 昭彦 鎌谷 親善

出版者

国立教育政策研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2004

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日本酒、醤油、藍、硝石などを製造する醸造/発酵技術は、日本国内において独自に発展を遂げた代表的な在来技術のひとつである。これらは江戸末期に相当な水準にあり、明治期にもいくつかの重要な改良が行われた。本研究では、博物館、製造業者などが所蔵する醸造/発酵技術関係史料を調査し、史料の体系化とともに、在来技術の発展過程における蘭学(当時の先端科学技術)との接点を明らかにする。本年度は日本酒の補足調査を行うとともに、硝石と藍を中心に史料の探索と複写を行った。(1)硝石は火薬、花火、それに硝子の主原料であり、金属加工にも欠かせない存在であって、肥料の主成分のひとつでもある。史料が残されている富山県五箇山の製造技術(硝石培養法)は戦国時代に始まり、のちに改良されて製品は国内で最高の品質と位置づけられていた。(2)当時の日本の硝子は中国に由来する鉛カリ硝子であり、硝石・鉛・硅砂を原料としていた。長崎に始まった硝子の製法は、江戸中期には京都、大坂、江戸など各地に広がった。蘭書の輸入解禁(1720年)により、品質が優れた輸入の洋硝子はソーダ硝子であって原料と製法が異なることが明らかにされた。(3)外国語を理解する研究者集団(蘭学者、洋学者)の周辺には、そこで得られた西洋科学技術の知見をもとに、既存技術の発展を企図する集団(彼ら自身は蘭書や洋書は直接読めない)が生まれた。彼らは既存技術と新規に得られた知識を折衷させて試行錯誤をおこなったり、新たな主張を提示して技術の向上を達成させた。しかし、日本酒や藍などの有機化学分野では、日本と西洋の自然環境のちがい、原料となる穀物や植物のいちじるしい差異のため、この時点で西洋の技術を受容することはできなかった。これら日本の在来技術は、明治期に行われた化学技術の体系的な摂取によって再編へ向かうこととなった。

著者

池上 敏幸 山田 弘幸 原 修一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.140-147, 2019 (Released:2019-05-24)

参考文献数

27

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7例の構音障害児について,外的語音弁別能力(他者が発した語音を弁別する能力)を聴覚的絵ポインティング課題にて検討した.対象とした構音障害児は,すべて構音訓練を受けたことがなかった.健常3歳児および4歳児(各10例)を対照群とした./k//s/を語頭音とした2モーラ語「かめ」「さめ」に,後続音を統一した「あめ」「まめ」を加えた四分の一選択課題を行い,正答数および語彙選択率を算出し,反応時間を計測した.その結果,語頭音/k/を置換している構音障害児群の外的語音弁別能力は,健常4歳児群と同程度であった.しかし,語頭音/s/を置換している構音障害児群に関しては,健常3歳児群と同程度の外的語音弁別能力であることが示唆された.構音障害児の外的語音弁別能力には,構音の誤り方の種類によって,弁別しやすい音と弁別しにくい音がある可能性があり,正しい構音の獲得には,自己の産生音に対する構音の自覚が重要であると考えられた.

著者

塚原 修一 濱名 篤

出版者

関西国際大学教育総合研究所

雑誌

教育総合研究叢書 = Studies on education (ISSN:18829937)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-14, 2021-03

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米国の成果志向型教育についてテキサス値頃学位課程を事例として調査した。最初に開発された組織統率コースは,学士号をもつ中間管理職を求める地域の人材需要と,大学中退者や技術系準学士が学士号を取得して昇進・昇給をめざす社会人の教育需要を結合した新機軸である。学修成果目標(コンピテンス)の抽出,1学期を7週間とした教育課程,遠隔教育科目の設計,学習指導員(コーチ)による学修支援と学習管理システム,学修成果のオンライン評価,安価な学費の設定などに特色がある。こうした教育の内容と方法は,日本における社会人向け高等教育とともに,ウイズコロナないしポストコロナの大学教育にも多くの示唆を与える。

著者

平中 英二 塚原 修一 山田 圭一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.34, pp.42-43, 1982-10-02

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すぐれた科学・技術研究者を養成し, 研究者として確保することは, 創造的な科学技術活動を促進するうえできわめて重要な要因のひとつである。研究者を養成するための代表的な機関として大学院の博士課程をあげることができる。しかし大学院博士課程では, 修了者の就職難すなわちオーバードクター問題(以下, ODと記す)が深刻化し, 博士課程のありかたをめぐって様々な議論がなされている。ところがこれらの議論をみるかぎり, 状況認識の段階から関係者の意見は必ずしも一致していないように思われる。本研究は, オーバードクター問題の関係者を対象とする社会調査によって関係者の認識の不一致がどのような点にあるのかを明らかにし, これを通して科学・技術研究者の養成と確保のあり方に関して考察を行うことを目的としている。

著者

上原 修一 北野 良夫 恒吉 幸一 藤原 直躬 長谷 学 宮里 俊光

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.822-824, 1988

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1985年2月から1986年2月にかけて, 鹿児島県串木野市の黒毛和牛一貫経営農場で旋回運動, 猪突猛進などの神経症状を主徴とする子牛の疾病が発生した. 病理組織学的検査により賢尿細管上皮細胞の核内に鉛中毒に特徴的な核内封入体が認められ, 生化学検査では血液, 腎臓, 肝臓から高値の鉛が検出されたために鉛中毒と診断された.

著者

原 修一 三浦 宏子 山﨑 きよ子 森崎 直子 角 保徳

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.391-398, 2015-10-25 (Released:2015-12-24)

参考文献数

22

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目的:介護施設に入所する高齢者を対象とした横断研究により,健康関連QOLと音響学的分析による音声機能との関連性を明らかにした.方法:対象は,介護老人施設に入所する高齢者61名,平均年齢82.1±8.3歳である.質問紙による健康関連QOLの調査を,SF-8 Health Survey(SF-8)日本語版を用いて実施した.音声機能は,ソリッドステートレコーダーに録音した音声を,音響分析ソフトを用いて,基本周期変動指数(Pitch Period Perturbation Quotient:PPQ),振幅変動指数(Amplitude Perturbation Quotient:APQ)および,雑音成分の指標であるNoise-to-Harmonic Ratio(NHR)を算出し,健康関連QOLとの関連性を分析した.結果:SF-8の全体的健康感(GH)の得点が25%tile値未満の値を示した者(低下群)はPPQ・APQ・NHR全てにおいて,25%tile値以上の者(維持群)と比較して有意に高い値を認めた.また,活力(VT)においても,低下群は全ての音響分析の項目において,維持群と比較して有意に高い値を認めた.また,身体的サマリースコア(PCS)においても,低下群は維持群と比較して音響分析の測定項目全てにおいて,有意に高い値を認めた.年齢を共変量とした共分散分析による検討では,GHの低下はPPQ,APQ,NHR各値の増加と有意な関連性を認めた.また,VTの低下はAPQ値の増加との有意な関連性を,PCSの低下はAPQとNHR各値の増加との有意な関連性を認めた.結論:介護施設入所高齢者において,音響学的に分析された音声の音響学的要因は,身体的健康状態に関連したQOLスコアと有意な関連性を示した.音声の音響分析によるPPQ,APQ,NHRは,高齢者の健康調査とその経過を追跡する上で,一つの評価指標になりうる可能性がある.

著者

市川 昭午 田中 雅文 屋敷 和佳 塚原 修一 結城 忠 荒井 克弘

出版者

国立教育研究所

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

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高等教育の量的拡大に伴って、現在我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究はなによりも「学問の府」としての大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化がこれだけ進んだ最近では大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学、就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的役割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。そしてそれはアメリカともアジアの各国とも違う「日本の大学大衆化」を示している。

著者

濱名 篤 川嶋 太津夫 山田 礼子 森 利枝 塚原 修一 深堀 聡子 齊藤 貴浩 白川 優治 合田 隆史 近田 政博 芦沢 真五

出版者

関西国際大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本研究では、大学設置の「入口規制」として大学設置基準が、日本の高等教育の発展にどのように貢献してきたか、を分析するとともに、今日の規制緩和の流れの中で従来型の質保証体制がどのように変容するのかについて考察を加える。設置基準と認証評価がどのように連動して質保証システムとして機能してきたか、この両者が相互補完する体制が実質的な成果を挙げているか、についても検証する。また、比較可能な諸外国の設置基準と認証評価制度の関係を調査し、国際比較研究を通じて、日本固有の課題や将来への課題を明示する。さらに、日本の現状に見合った大学設置基準と質保証体制の在り方を模索し、将来の設置審査に関する提言を行う。

著者

塚原 修一

出版者

関西国際大学教育総合研究所

雑誌

教育総合研究叢書 = Research Institute for Education, Kansai University of International Studies (ISSN:18829937)

巻号頁・発行日

no.16, pp.155-168, 2023-03-31

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日本の2010年代になされた官邸主導の政策形成のうち,高等教育分野にかかわる事例として教育のいわゆる無償化政策と研究開発政策をとりあげた。無償化は高校,幼児教育,高等教育(修学支援新制度)の順に,それぞれ民主党,公明党,自民党が主導して実現した。非正規雇用が雇用者の4割弱となるなかで,教育費を社会的に負担するこれまでの方式が機能しがたくなり,公費による人材の再生産に着手されたとみえる。研究開発政策はイノベーション政策への展開を民主党が構想し,自民党が実現して内閣府が強化された。現在は10兆円の基金による大学支援が準備されている。革新的なイノベーションをめざすハイリスクな研究開発事業には失敗の可能性があり,それを避けようとして革新性を低めれば事業の意味が乏しくなる。そのことを直視した政策展開が望まれる。

著者

塚原 修一

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.230-233, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)

参考文献数

4

著者

塚原 修一

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.240, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)

著者

梅原 修一 松井 三枝 倉知 正佳

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第5回大会

巻号頁・発行日

pp.125, 2007 (Released:2007-10-01)

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健常者における被注察感ならびに妄想傾向が視線感知に及ぼす影響を検討した。実験は様々な視線の角度の顔写真に対して「被験者自身のこと」を見ていると感じるか、あるいは、「被験者のいる方」を見ていると感じるかの評定を求め、見ていると反応した頻度ならびに反応時間を指標とした。その結果、「被験者自身のこと」についての評定を求めた場合、被注察感の強い者が弱い者に比して反応時間が遅い結果となった。そして、「被験者のいる方」の評定の場合、妄想傾向の高い者が低い者に比して反応頻度が低く、被注察感の強い者が弱い者に比して反応が速かった。また、反応頻度に性差が認められ男性に比して女性のほうが頻度が低く、視線について鋭敏に判断することが考えられた。

著者

伊藤 信輔 小田原 修一 山口 勝矢 平野 実

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.1719-1725, 1989-12-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

15

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The relationship between the direction of rotation and the leg supporting the body in figure-skating was thought to be based on the cristo-spinal reflex. Skaters stand or jump with the leg of the same side as the rotation when turning around a vertical axis. This suggests that the movement of endolymphatic fluid towards the ampulla of the ipsilateral horizontal semicircular canal as the direction of rotation exerts a facilitatory action on the extensor neurons. On the other hand, they land on the ice with the opposite leg after turning in the air. This can be interpreted as a phenomenon similar to postrotatory nystagmus; that is, the ampullopetal flow takes place in the semicircular canal opposite to the rotation after cessation of turning, resulting in activation of this canal.

著者

河村 代志也 藤原 修一郎 秋山 剛

出版者

一般社団法人 日本総合病院精神医学会

雑誌

総合病院精神医学 (ISSN:09155872)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.152-159, 2011-04-15 (Released:2015-04-02)

参考文献数

12

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1995年1月17日の都市直下型地震による阪神大震災,および,2011年3月11日の太平洋沖地震とその大津波による東日本大震災において,震災1カ月の時点(ハネムーン期)に,神戸市および石巻市・東松島市で精神医療支援を行った。また,東日本大震災によって原発事故も抱えた福島県において,災害半年以後(幻滅期への移行期)に継続的な精神医療支援を行った。これらの経験を通して,阪神と東日本の両震災がもたらした影響の異同,東日本大震災における支援時期の違い,原発事故の影響について報告した。震災1カ月の支援対象は,ほとんどが了解可能な一過性の不安恐怖や不眠の反応を起こした被災者であった。感情は抑制されていたが不安定化することがあった。一部に軽躁傾向を示す被災者もいた。震災半年以後は,不安抑うつ症状のために精神科を受診する被災者が増える傾向にあった。被災地では放射能汚染不安を示す者がかえって少なかった。