著者

上田 龍之介 佐藤 大義 小林 大純

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-7, 2022-06-07 (Released:2022-06-08)

著者

菊地 基雄 脇田 充史 坂野 章吾 小川 久美子 金井 美晴 上田 龍三

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.8, pp.687-693, 2000-08-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

23

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症例は男性, 69歳 (1985年) 時にインスリン非依存型糖尿病と診断され, 74歳時からインスリン治療を続けていた. 72歳時にC型慢性肝炎を指摘された. 1993年12月肝機能の悪化を認め入院し, 80mgのグリチルリチン (GR) の連日投与を開始した. 投与後30日目から偽性アルドステロン症と低血糖発作を発症し, インスリンとGRの減量により血圧と血糖値は正常化した. インスリンを減量しGRを再投与したところ, 再び低血糖を来した. GRの減量後には低血糖発作はなかったが, 1994年8月に急性心不全により死亡した. 病理解剖で活動性慢性C型肝炎と糖尿病性腎症を認めた. GRには糖代謝に影響する多くの薬理学的作用があるが多臓器の機能低下を伴つた高齢者の糖尿病患者にGRとインスリンを投与する場合には, 血糖値の変動に注意する必要があると考えられた.

著者

上田 龍二

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

防食技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.231-237, 1989-04-15 (Released:2009-10-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2 6

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The photochemical machining of metals using a ferric chloride etchant is useful for producing micro machining parts and electronic parts such as printed circuit boards, shadow masks for CRT devices, IC lead frames etc. This paper presents the outlines of their examples of products, photo etching processes, photoresist materials for etch mask, machining accuracy, etchant composition, etching mechanism and characteristic phenomena.

著者

宮脇 修一 恵美 宣彦 三谷 絹子 大屋敷 一馬 北村 邦朗 森下 剛久 小川 啓恭 小松 則夫 相馬 俊裕 玉置 俊治 小杉 浩史 大西 一功 溝口 秀昭 平岡 諦 小寺 良尚 上田 龍三 森島 泰雄 中川 雅史 飛田 規 杉本 耕一 千葉 滋 井上 信正 濱口 元洋 古賀 大輔 玉置 広哉 直江 知樹 杉山 治夫 高久 史麿

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.1279-1287, 2005 (Released:2009-07-28)

参考文献数

12

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急性骨髄性白血病(Acute myeloid leukemia: AML) 191症例の末梢血のWT1 mRNA発現(Wilms tumor gene 1: WT1)量を定期的に測定し臨床経過との関連を検討した。初発未治療のAML症例におけるWT1の陽性率は93.9% (107/114)であった。寛解が得られ寛解を継続した症例66例の全例でWT1量は寛解に伴い低下し50 copies/μgRNA未満(陰性)となり,84.8% (56/66)の症例が1年後の経過観察終了時陰性であった。非寛解症例54例のうち87.0% (47/54)の症例のWT1量は,経過観察期間中50 copies/μgRNA以上(陽性)であった。寛解後再発した29例の全例において,寛解に伴い低下したWT1量は再発に伴って上昇に転じた。寛解後再発症例の79.3% (23/29)の症例のWT1の値は再発の43日(中央値)前に200 copies/μgRNAを超えて上昇していた。再発診断率,寛解継続診断率および診断効率を考慮するとAMLの早期再発診断のための基準値としては200 copies/μgRNAが妥当と考えられた。WT1量は,微小残存病変(Minimal residual disease: MRD)を反映しAMLの臨床状態に対応して変動していた。今回,WT1測定に使用したキットでは末梢血を用いたことからこのキット検査は患者への負担が少なく,定期的検査に適していると考えられた。

著者

鈴木 伸 佐藤 孝一 谷口 正仁 宮川 浩一 小嶋 正義 土肥 靖明 上田 龍三

出版者

The Japan Geriatrics Society

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.444-450, 1998

被引用文献数

1

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リウマチ性弁膜症が減少してきているなか, 動脈硬化との関連が示唆される老人性変性大動脈弁に遭遇する機会が増加してきている. 近年, 心血管系の独立した危険因子とされ, 動脈硬化性病変との関連について注目されているリポプロテイン(a)[Lp(a)]と大動脈弁硬化との関係について, 特に65歳以上の老年者を対象とし検討した. 1995年10月から1996年12月に当院で心臓超音波検査を施行した65歳以上の症例は265例であった. リウマチ性弁膜症や大動脈二尖弁などの9例を除いた256例のうち, Lp(a)を含む血清脂質, 血糖, 血圧などを測定した97例 (65~106歳, 平均77±7歳, 男性48例, 女性49例) を本研究の対象とした. 断層心エコー法において, 大動脈弁に硬化が認められた群 (硬化群) は63例 (平均78歳, 男性24例, 女性39例), 硬化を認めなかった群 (非硬化群) は34例 (平均74歳, 男性24例, 女性10例) に分けられた.単変量解析で硬化群と非硬化群に差が認められたのは, 年齢 (p=0.0090), 性差 (女性) (p=0.0023), Lp(a)(p=0.0124)であった. Lp(a)が60mg/dl以上であった9例全例に大動脈弁硬化が認められた. 血圧, 総コレステロール, HDL-コレステロール, LDL-コレステロール, 中性脂肪, 空腹時血糖には両群間で差は認められなかった. 大動脈弁硬化の有無について多変量解析である判別分析を行ったところ, 女性 (λ=0.9038, =0.0020), Lp(a)(λ=0.8316, p=0.0053) と関連が認められた. 以上の結果から, 老人性変性大動脈弁では血清Lp(a)が高い傾向を認めた.

著者

日本 PDA 製薬学会技術教育委員会 小島 威 須賀 尚 綱島 大介 橋本 葭人 檜山 行雄 前田 仁 2009-2011 日本 PDA 製薬学会 技術教育委員会メンバー 上田 龍 榎本 将雄 奥村 剛宏 柿木 宏一 鎌田 謙次 紀井 良明 黒田 弘文

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-24, 2016

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QbD¹⁾開発を経ていない医薬品を ICH²⁾ビジョンに基づき各社のシステムに取り込むためには,それぞれの製品に QbD による製品・工程理解が必要となる。そのためには,利害関係者間での必要性の共通認識,会社内の連携,経営資源の配分など運営的な課題と具体的な手法の提示,薬事手続きに関する不安という課題がある。これらの課題に取り組み,既存品の置かれている現状解析から,品質・生産におけるリスクのみならず,行政動向を踏まえると薬事的なリスクも抱えることとなることを指摘し,既存品に対する QbD 適用の必要性を考察した。上市後 16 年経過した経口錠剤の溶出性低下をトリガーとした QbD 適用事例を示した。この事例は開発情報・実生産情報を基にした CQA³⁾確認,データマイニング⁴⁾,追加実験,改善検討,管理戦略の再構築という流れになっている。続いて,変更管理の全体的流れを整理した上で,前出の事例をもとに複数の管理戦略選択肢を上げ,それぞれに対する薬事手続きを考察した。さらに,既存薬に Q8⁵⁾適用する場合の社内体制とデータの扱いを検討した。変更提案をきっかけとした短期的な取り組みと継続的改善を達成する長期的な取り組みに分け検討を進め,リスクアセスメントのベースとなるデータの種類・所在をまとめた上で必要な社内機能を考察した。検討した既存品 QbD をまとめ,新規開発における QbD との比較検討を行ったところ,双方に共通したベストプラクティスがあることが認識された。その上で,『商用生産 QbD の推進』を総括的な結論とした。<br> 本検討は 2009 年から 2011 年にかけ行われ,2011 年 10 月 4 日に成果発表会を開催した。<br>