著者

伊藤 錬磨 金子 佳史 中西 宏佳 辻 国広 吉田 尚弘 冨永 桂 辻 重継 竹村 健一 山田 真也 土山 寿志

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.1457-1463, 2012 (Released:2012-05-28)

参考文献数

14

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症例は60歳男性.ニガクリタケを摂取した30分後に嘔吐,腹痛が出現し来院.第2病日に症状は一旦軽快したが,第3病日に嘔吐,腹痛,黒色便を認めた.第4病日の上部消化管内視鏡検査にて上十二指腸角から十二指腸下行部にかけ連続性,全周性に発赤,浮腫,びらん,出血を認めた.保存的加療にて症状は経時的に軽快した.第9病日の内視鏡検査では十二指腸下行部に出血はみられず,顆粒状粘膜や線状潰瘍を認めた.第18病日に症状軽快し退院.退院後の内視鏡検査では線状潰瘍瘢痕を残すのみであった.キノコ中毒における消化管病変の報告は少なく,またその経時的変化を内視鏡的に追えた自験例は貴重であると考えられた.

著者

吉田 尚弘 土山 寿志 中西 宏佳 辻 国広 冨永 桂 松永 和大 辻 重継 竹村 健一 山田 真也 津山 翔 片柳 和義 車谷 宏

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.2449-2457, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

20

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背景:白色球状外観(white globe appearance;WGA)は,狭帯域光観察併用拡大内視鏡検査(magnifying endoscopy with narrow-band imaging;M-NBI)で認識されることのある小さな白色球状物のことである.WGAは胃癌と低異型度腺腫を鑑別することのできる新しい内視鏡的マーカーであることが報告されている.しかし,胃癌と胃炎を含む非癌病変との鑑別にWGAが有用であるかどうかは不明である.方法:胃癌と非癌病変におけるWGAの頻度を比較するために,内視鏡検査を受ける予定の患者994人を対象とした前向き研究を計画した.すべての患者に対して白色光観察で胃癌が疑われる標的病変の有無を評価し,標的病変を認めた場合にはさらにWGAの有無をM-NBIで評価した.すべての標的病変に対して生検または切除を行い,病理学的に評価した.主要評価項目は胃癌と非癌病変におけるWGAの頻度,副次評価項目はWGAの胃癌診断における診断能とした.結果:標的病変として188病変(156人)が最終的に解析され,70病変が胃癌で118病変が非癌病変であった.WGAの頻度は,胃癌で21.4%(15/70),非癌病変で2.5%(3/118)であり,有意に胃癌で高かった(P<0.001).WGAの胃癌診断における正診割合は69.1%,感度は21.4%,特異度は97.5%であった.結論:胃癌におけるWGAの頻度は非癌病変のものに比べて有意に高かった.胃癌診断におけるWGAの特異度は高く,WGAの存在は胃癌診断に有用である.

著者

辻 重継 中西 宏佳 津山 翔 片柳 和義 湊 宏 八尾 隆史 八尾 建史 土山 寿志

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1121-1130, 2019-07-25

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要旨●目的:表在性非乳頭部十二指腸上皮性腫瘍(SNADET)に関しては,内視鏡診断のみならず,病理組織学的診断についても明確な診断基準がない.今回は,低異型度高分化型上皮性腫瘍の細胞形質発現に基づく新たな病理組織学的診断アルゴリズムをgold standardとしてNBI併用拡大内視鏡(M-NBI)の診断能について検討した.方法:2008年10月〜2017年11月までに,生検未施行でM-NBIが実施され,内視鏡的切除が施行された34病変を対象とし,VSCSを用いたM-NBI診断能を後方視的に検討した.病理診断は低異型度高分化型上皮性腫瘍の細胞形質発現に基づく診断アルゴリズムに基づき,revised Vienna classificationでCategory 3(C3),Category 4(C4)に分類した.成績:C3 12病変vs C4 22病変であり,C4に対するM-NBIの診断能は,感度95.5%,特異度58.3%,正診率82.4%であった.しかし,M-NBIにてC3を癌と診断した限界病変が存在し,特に有茎性のC3 2病変においてはいずれもM-NBIにて癌と誤診した.有茎性病変を除いたM-NBIの診断能は,感度95.5%,特異度70.0%,正診率87.5%であった.結論:VSCSを用いたM-NBIは,SNADETの質的診断におけるoptical biopsyとして有用である可能性がある.しかし,内視鏡診断と病理組織学的診断の乖離例が存在し,今後より多数の症例を集積したうえでのさらなる検討が必要である.

著者

寺田 松昭 高木 悟 樫尾 次郎 安元 精一 伏見 仁志 中西 宏明

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.219-227, 1985-03-15

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近年計算機制御システムの大規模化が進み 計算機間のデータ転送性能の向上が強く求められている.筆者らは 先に前置処理装置(FEP)によって データ転送性能を向上する方式をとりあげ FEPの方式提案(FEP I)と性能向上度合の実験的評価とを行った.本論文では FEP Iで問題になったハード量を削減するため 新しいFEPの方式提案(FEP II)と実測およびシミュレーションによる性能評価とを行っている.(1)ハード量削減のため FEPを1台の高速マイクロコンピュータで構成し 多数のコマンドを同時に処理する.(2)性能を向上するため FEPのソフトウェア構造をコンパクトなスケジューラのもとで動くマルチタスク構造とし 処理の並列化を行う.(3)この方式を満たすFEPをビットスライスマイクロプロセッサを用いて開発し 性能をシミュレーションで求め マイコン1台でも十分な性能が得られることを確認している.

著者

今榮 國晴 中西 宏文

出版者

名古屋音楽大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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コンピュータ利用に関する性差gender differenceの状況を分析して、できるだけ性差が少ない状況を実現するための、教育的働きかけを提案することが本研究の目的である。平成9年度において調査票を作成し、小学校911名、中学校875名、高校生1504名、平成10年度に大学生432名(合計3722名、いずれも有効回答者数)を調査した。1970年代、情報機器の普及が始まって以来、情報リテラシーについて男性が女性より高い水準にあるという一般的な信念が、世界的に認められてきた。我々が最初に調査した1984年には、小・中・高校生でパソコンを操作できる女子は、男子の1/3から1/4しかなかった。しかし、1990年代に入り、中学校で情報基礎領域の授業が始まる頃から、性差が急激に縮小し、今回の調査では、パソコン・ワープロ使用率では男女とも90%を越えるようになり、性差はほぼ消滅したと考えられる。このことは本研究の主要な結論と言えるが、これには学校教育が大きく寄与したと思われる。しかし、パソコン等の使用内容には大きな性差がある。1.パソコン等の利用内容として、絵や文字の作成では女子が、ゲーム等の利用では男子が多い傾向があり、利用内容には性差が存在するが、このことは教育的にどのような意味をもつかは明らかにできなかった。これに関連して、電子おもちゃの所有傾向も、ファミコン及びポケット型ゲーム機は男子の所有率が高く、ラベルづくり機、電子手帳の所有率は女子が男子より高いことが分かった。2.パソコン・ワープロを使えない児童生徒は少数であるが、かれらは教科学習が好きでなく、また不得意であり、学習塾への通塾も少なく、学校生活に適応感が低い傾向があることが明らかになった。

著者

今榮 國晴 村久保 雅孝 中西 宏文 多鹿 秀継 橘田 紘洋 清水 秀美 平田 賢一

出版者

名古屋音楽大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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〈目的〉中学校技術・家庭科「情報基礎領域」の授業の前後に、生徒のコンピュータリテラシーがどのように変化するかを明らかにする。〈手順1〉コンピュータリテラシーテスト(第3版)の標準化測定ツールとして我々が開発したコンピュータリテラシーテストの第3版を作成し、中学生2688人、高校生679人を対象に標準化した。このテストは、情意面を測定するコンピュータ態度尺度、コンピュータ不安尺度の2尺度、及びコンピュータ教養的知識尺度、コンピュータ技術的知識尺度の知識面2尺度の計4尺度から構成されている。テスト第2版標準化(平成2年)のデータと比較すると、パソコンやワープロを操作できる生徒が7割前後に増えたこと、コンピュータへの肯定的態度の増加、コンピュータへの不安や緊張の減少など、情報化に沿った変化があったが、知識量に変化はなかった。〈手順2〉情報基礎授業の前後の比較6中学校の3年生566人の生徒を対象に、情報基礎領域の授業(20〜30時間)の前後にコンピュータリテラシーテストの得点がどのように変化したかを調べた。その結果、コンピュータに関する知識は増加したが、コンピュータに対する態度に変化はなく、コンピュータ不安は授業後に高くなることが分かった。情報基礎授業が、コンピュータに対する不安や緊張を高めることは、授業の方法や内容に改善すべき点があることを示唆している。義務教育における教科指導は、知識の習得もさることながら、社会人として、将来、情報化に積極的に対応できるように学習を継続できる構えを形成することに主目標があるはずだからである。その他、授業改善に有用な資料を得ることができた。

著者

中西 宏至

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

vol.873, pp.330-332, 2003

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本船は,主に日本の冬季にあたる11月より3月まで,豪州,北米より,食料米を輸送しています。今航海,豪州にて約10,000トンを積み,日本へ輸送する航海に従事しました。本船のD/Wは約24,000トンですが,豪州米を輸送するには,温度管理が出来るHOLDを有することになっている為,積載できる数量が限られてきます。その航海毎に数量は違いますが,平均して10,000トン程度積載し,日本各港(京浜,関西,九州)へ輸送します。荷姿には,ばら,Bag物と様々なものがありますが,豪州米に関しては,30kg袋入りの米49袋を大きなBagに入れるSling Bagと,米1トンを大きなBagに直接入れるFle-Con Bagによって積み込まれ,運ばれてきます。以前は,Sling Bagにて運ばれていましたが,今年度より一部Fle-Con Bagにて運ばれるようになりました。米は,他の穀物と違い,この状態のままで,直接口にしますので,異物混入,発汗による濡れ損を防ぐべく非常に神経を使う貨物です。その為には,入念なる準備が必要となります。

著者

中西 宏

出版者

茨城縣第一蠶業試驗塲

巻号頁・発行日

no.39, pp.60-61, 1985 (Released:2011-03-05)

著者

中西 宏明 加藤 雅浩 内田 泰

出版者

日経BP

雑誌

日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1213, pp.77-80, 2020-03

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─2020年1月16日に経済産業省が主催した産業アーキテクチャーに関するセミナーの講演で、中西会長は「Society 5.0時代に求められるアーキテクチャーの考え方」と題した講演をしました。なぜ、今のタイミングでそれが重要だというメッセージを出されたのですか。中…

著者

中西 宏明 東 昌樹

出版者

日経BP

雑誌

日経ビジネス = Nikkei business (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.2033, pp.48-51, 2020-03-16

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やっぱり経団連というのは、思った以上に発信力があるんだなと感じています。色々なことへの問題提起が現実にできていると思っています。問題提起をして必ず回答がきれいにできるかという点はあるのですが、新卒一括採用の在り方や終身雇用の見直しといった…

著者

平岡 良成 坂東 忠秋 福永 泰 平沢 宏太郎 迫田 行介 中西 宏明 馬場 敬信

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.27, no.12, pp.1218-1228, 1986-12-15

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記述性の高いレジスタ転送言語をソースとしてビットパターン形式のマイクロプログラムを生成するためのマシン独立なコード生成方式を開発した.従来高記述性をうたったマイクロプログラム開発システムの多くは 汎用性が乏しいか レジスタ間のデータ転送径路が複数存在するような大型の商用機を対象としていないため実用性に問題があった.これに対して本方式ではユーザが記述した「マシン定義」と呼ばれる マシンのハードウェア構成の記述を参照しながら処理が行われるため汎用性が高い.またユーザは実行したいデータ転送の転送元レジスタと転送先レジスタさえ記述すれば システムが自動的に転送径路を探索するため記述性も良い.さらに マシン内に複数のデータ転送径路がある場合も マイクロ命令間のフィールド競合の起こらないビットパターンをバックトラックを行いながら探索するため 複雑な構造を有する大型の商用機にも適用できる.なお本方式を組み込んだマイクロプログラムトランスレータMARTRANは 現在10種類以上のプロセッサのマイクロプログラム開発に実用されており 開発工数の低減に大きく貢献している.

著者

中西 宏明 東 昌樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1973, pp.12-15, 2019-01-07

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激動の「ポスト平成」に向けて、日本企業は変わり続けなければならない。「財界総理」は共存や横並びといった従来型の発想からの転換を呼びかける。新時代の競争に挑むため、企業とこの国はどうあるべきか聞いた。

著者

中西 宏晃

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2013

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地博第145号

著者

中島 勝住 中西 宏次 四方 利明 尾崎 公子 李 月順 ウスビ サコ

出版者

京都精華大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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市町村合併に伴い各地で進行している学校統廃合は、特に過疎傾向にある地域社会にとっては、さらなる過疎を進めることになる。一例を挙げればそれは、その地域に雇用が存在したとしても、児童を持つ家族世帯の流入・定着を阻害する要因になるからである。また、小規模、少人数ながら、あるいはそうであるが故に可能であった、その地域に根ざした特色ある教育が失われることを意味する。学校と持続可能な地域の関係を再考すべきときであろう。