著者

加護野 忠男

出版者

企業家研究フォーラム

雑誌

企業家研究 (ISSN:24340316)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1-10, 2022-07-10 (Released:2023-08-25)

参考文献数

8

著者

加護野 忠男

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.68-70, 2008-01-01 (Released:2012-02-15)

被引用文献数

1

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.50-58, 1989 (Released:2022-07-14)

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現代の大企業では,戦略づくりは,トップや戦略スタッフなどの限られた人々の仕事ではなくなっている.目まぐるしい環境変化のなかで,多様化し複合化した事業を運営して行くためには,戦略づくりに,組織内部の多くの人々が関与しなければならない.そのための組織を考えることも必要になっている.この論文では,組織認識論をベースに,戦略構想を組織的に創造するための方法論を探る.

著者

加護野 忠男 上野 恭裕 吉村 典久

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.4-14, 2006-12-20 (Released:2022-08-19)

参考文献数

15

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本社は小さければ小さいほど良いという常識がある.小論はこの常識が正しいかどうかを確かめようとしたものである.本社は,ガバナンス,戦略調整,資源配分,共通サービス提供という4つの機能を果たしている.日本企業の本社は海外,特にイギリスと比べると大きい.しかし,その大きさが日本企業の業績にマイナスの影響を及ぼしているのではない.日本企業のデータからは,本社を小さくすれば高い成果が得られるということを支持するデータは得られなかった.むしろ,本社規模を縮減した企業は業績を低下させているという事実が明らかになった.

著者

加護野 忠男

出版者

ダイヤモンド社

雑誌

週刊ダイヤモンド

巻号頁・発行日

vol.88, no.25, 2000-06-24

著者

加護野 忠男

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集 第87集 日本の経営学90年の内省と構想【日本経営学会90周年記念特集】 (ISSN:24322237)

巻号頁・発行日

pp.26-31, 2017 (Released:2019-09-26)

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バブル崩壊以降,金融庁と東京証券取引所が主導して行った企業統治制度改革は,日本の産業界にさまざまな影響を及ぼした。よい影響より悪い影響のほうが多かったと私は感じている。雇用の不安定化や非正規従業員比率の増大など,健全だった日本的雇用慣行が劣化した。このままでは日本企業の競争力が失われるのではないかと危惧する専門家も出てきている。長期のメリットよりも短期の利益が優先された結果だといえるであろう。配当や自社株買いなどのペイアウトが増大し,投資が縮退した。新事業開発投資は行われなくなり,低収益事業からの撤退が相次いだ。撤退はトップ主導で行うことができる。日本企業の強みであったボトムアップ経営は弱体化し,トップダウン経営が強化された。低収益事業からの撤退は,短期的には利益率の改善をもたらす。経営者の短期利益志向,リスク回避の傾向がより顕著になり,長期志向の抜本的な事業改革よりも短期的視野での利益率改善策が優先されるようになった。並行して行われた銀行融資制度の改革にともなってリスクヘッジとなる内部留保が必要以上に増大した。企業統治制度改革は,これらの経営劣化の唯一の原因だとは言うつもりはないが,少なくとも多様な原因の一つ,それも重要な原因の一つとなっていたとは言えるだろう。なぜこのような失敗が犯されたのか。これらの劣化から脱却し,企業の長期的活力を高めるために,金融庁や東京証券取引所などの市場規制当局や企業経営者自身は何をなすべきか。また経営学者は何をすべきか。これらの問題をこの講演で考えたい。

著者

加護野 忠男

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.5-17, 2014-02-28 (Released:2017-08-07)

被引用文献数

1

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Management theories have been developed so far by avoiding normative argument. The avoidance has caused serious problems in the implementation of corporate governance, where legal argument dominated. This paper discusses that the legal logic that director must rely on to protect themselves at the shareholders' derivative suit, that the rigid control systems that are prescribed in the internal control act (JSOX) do not permit flexible actions and kaizen in the organizations, and that the organizations of top management that are prescribed in the corporate law do not permit speedy and flexible decisions.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.4-10, 2004-03-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

4

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多角化企業の業績が思わしくないといわれているが,電機産業の多角化戦略の業績を比較すると,コア事業を持っている多角化企業は比較的高い経営成果をあげていることがわかる.本論文では,コア事業が高い経営成果に結びつく理由として,企業内部の多様な人々の心理的エネルギーを動員することができる,事業間の複雑な相互依存関係からシナジーを実現することができる,コア事業にはトップの関与があるため事業部長では行うことのできない種類の意思決定を事業レベルで行うことができる.これらの分析をもとに,コア事業をもつ多角化戦略を実行するための方策について考える.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.4-10, 2003-06-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

16

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環境決定論と主体的選択論は,組織研究の対照的な分析視角であるだけでなく,組織における行為者の対照的な認識スタイルでもある.よい選択を行うためには,二つの認識スタイルのバランスが必要である.しかし,組織の成熟化とともに,環境決定論的認識スタイルが強まりがちである.このバランスを回復するには,組織の戦略駆動力を高める必要がある.この戦略駆動力を高める方法について考察する.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.47-54, 1999 (Released:2022-07-27)

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この論文では,吉田民人のプログラム科学という考え方に準拠しながら,経営学の歴史を振り返り,プログラム科学という考え方が経営学にとってどのような意味をもつかを考える.実践との深いかかわりをもつ経営学は,新たな混沌期に入っている.かつて支配的であった自然科学的方法に対して,さまざまな疑問が提唱されることになった.このような状況で,プログラム科学は経営学にどのような示唆を与えているか,経営学の視点から見たときにプログラム科学の課題は何かを考える.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.68-78, 1987 (Released:2022-07-14)

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本稿では,コンティンジェンシー理論以降の組織研究を検討し,そこにみられる新しいパラダイムの崩芽を探る.新しいパラダイムとして,組織認識論が提唱される.組織認識論は,コンティンジェンシー理論の基礎であった情報処理モデルにおける情報の概念にかわって,「意味」を鍵概念として展開される理論であり,集合的な認識過程という観点から組織現象を捉えようとするものである.本稿では,組織認識論の基本的なパースペクティブが明らかにされる.

著者

加護野 忠男

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.50-59, 1988 (Released:2022-07-14)

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この論文では,組織の変動を認識進歩の過程として分析する.まず,これまでの組織変動論が批判的に検討され,組織変動と認識進歩の多様な形態が識別される.さらに,既存の認識進歩の方法論のなかでの組織変動と,新しい認識進歩の方法論の獲得をともなうような組織変動の2種類が存在することが明らかにされ,ある種の組織変動の難しさは,認識進歩の新しい方法の獲得の難しさからもたらされることが明らかにされる.

著者

加護野 忠男 石井 淳蔵 猶本 良夫 川上 智子 松嶋 登 坂田 隆文 水越 康介 横山 斉理 日高 優一郎

出版者

甲南大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、医療経営のマネジメントに関する研究を行うことを目的とする。具体的には、医療分野の固有性をふまえつつ、研究上の方法論整備を行い、トヨタ生産方式を中心としたマネジメントノウハウの意義についての研究がすすめられた。研究の結果、方法論として、制度論や実践論に基づく研究の可能性が示された。また、具体的な対象については、トヨタ生産方式はもとより、より包括的に次章を捉える為にも、ITの意義や、ガバナンスの必要性などが確認された。

著者

森元 伸枝 大森 信 加護野 忠男

出版者

大手前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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神戸の洋菓子業界には、規模の異なる複数の企業群(全国ブランド化した企業群と地域密着型の企業群)が存在しており、その企業群の人材育成のしくみに焦点をあてることで、業界が存在する地域の規範的要素や社会構造が地域産業における長期にわたる継続的成長に向けた協働にどのような戦略的影響があるかを明らかにしようとした。その過程で、菓子業界における未曽有の変化により、神戸の洋菓子業界内に新たな第三の企業群の存在を発見した。

著者

加護野 忠男

出版者

神戸大学

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.157, no.1, pp.p131-134, 1988-01

著者

加護野 忠男

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.159, no.3, pp.85-102, 1989-03