著者
唐木 清志
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.155-167, 2017-06-30 (Released:2018-04-27)
参考文献数
32

本研究の目的は、社会科(地理歴史科・公民科)授業における政策に関する学習の理論と方法を明らかにすることである。学校教育で主権者教育を実質的に機能させるには、社会科の役割が重要である。政治問題を巡る対立状況、その原因となる政治的価値観の相違、これらを教材化して、社会科授業で児童生徒に政治的論議を経験させることは、社会科教師の使命とも言える。そして、その際に注目すべき学習論が、政策に関する学習である。
著者
熊野 善介 国宗 進 唐木 清志 二宮 裕之 萱野 貴広
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告
巻号頁・発行日
vol.21, no.6, pp.5-11, 2007
参考文献数
16

3年間静岡理科教育研究会はFirstClassを導入し、e-learningベースの現職教員研修・教員養成教育システムの構築と問題点と課題を明らかにしてきた。その一環として北米における理数科現職教育のためのe-learningシステム利用の現状と課題について、理数科教育から多少幅を広げて、どのような動向が見られるかを探ってきた。その結果、Webを利用した学習の理論的な枠組みとして、構成主義者の立場を中心とした自己増殖型のフリーウェイ系のe-learningソフトが2000年後、幾何級数的に利用者が拡大していることを発見した。次世代の主体的な理数科教師のための授業の質を向上させるためのウェブベースのコンテンツとシステムの構築はわが国においても急務である。
著者
唐木 清志
巻号頁・発行日
2007

筑波大学博士 (教育学) 学位論文・平成19年12月31日授与 (乙第2328号)
著者
馬居 政幸 外山 知徳 阿部 耕也 磯山 恭子 唐木 清志
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

95年度から実施してきた調査を踏まえ、平成14年度から3年計画で次の3種の調査研究を実施した。1.日本文化開放政策進行に伴う韓国青少年の意識と行動の変化把握のためのソウル市、大田市、釜山市での継続・発展調査。2.日本理解・批判に関係する学習機会の青少年への影響と社会的文化的基盤解明のための新調査。3.日韓相互理解教育のためのプログラム開発とモデル授業実施。これらの調査結果の分析から、現代韓国青少年が日本と同様に個人化が進行する豊かな社会に育ち、社会的自立への課題を日本青少年と共有することを明らかにした。さらに、日本文化への接触状況と日本・日本人への評価の継続調査の総合分析から、漫画を中心に日本文化開放以前に浸透した日本文化が韓流文化の源流を形成し、文化開放の進行に伴いアニメや歌謡も類似の傾向が見られることを把握した。また日本・日本人観の変化の5類型を析出し、相互理解を阻む新たな意識構造を解明した。特に韓国中高生の「日本・日本人評価」と「推測する韓国・韓国人評価」の比較から、日本と同水準の生活を享受する青少年による既存世代と異なる韓国上位の意識形成を確認。これらとモデルプログラム実施結果との総合分析から相互理解教育促進への次の課題を解明した。1.インターネットを代表にIT化の進行が自国文化・言語内に閉じた意識と行動を強化するため、従来と異なる相互の理解(誤解・不信)に関わる多様な情報サイトの影響の実証研究と相互理解促進のための情報サイトの増設が必要である。2.両国の現代文化共有化は相互理解の基盤形成に寄与する反面、両国社会の問題点を認識させる側面もある。その克服は規制ではなく、より積極的かつ多面的な現代文化共有化の機会拡大が必要である。3.世代間格差を伴う新たな相互理解の障壁形成を克服するために、差異の相互認知に止まらず相互に修正をも要求しあうことで二国間を超えて共有すべきアジア的シチズンシップの構築とその教育システムが必要である。
著者
唐木 清志 山田 秀和 森田 真樹 川崎 誠司 桑原 敏典 橋本 康弘 吉村 功太郎 渡部 竜也 桐谷 正信 溝口 和宏 草原 和博 桐谷 正信 溝口 和宏 草原 和博 磯山 恭子 藤本 将人
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

アメリカ社会科で展開されるシティズンシップ教育の動向を, 理論レベルと実践レベルから多面的・多角的に考察し, その現代的意義及び日本社会科への示唆を明らかにした。具体的な研究成果としては, 2009年3月に刊行された最終報告書に載せられた13名の論文と, 2009年1月13日にミニシンポジウムを開催したことを挙げることができる。研究を通して析出された「多様性と統一性」や「争点」といった分析枠組み(本研究では「視点」という言葉を用いている)は, 今後日本の社会科においてシティズンシップ教育を推進するにあたっても, 重要なキーワードとなるであろう。
著者
唐木 清志
出版者
筑波大学
雑誌
筑波フォーラム (ISSN:03851850)
巻号頁・発行日
no.69, pp.128-130, 2005-03

Kabuki, Kiyoshi「あなたの専門は?」と聞かれたら、私は「社会教育です」と答える。しかし、この答え方で、即座に「ああそうですか」と納得してくれる人は少ない。教育関係者ならまだしも、それ以外の専門をお持ちの方にはもう少し説明が必要である。(詳しい説明をしても、未だに理解してくれない私の両親のような人もいる。) ...